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さらば、デフレ不況 -日本を救う最良の景気回復論― 単行本 – 2010/3/2
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- 本の長さ256ページ
- 言語日本語
- 出版社彩図社
- 発売日2010/3/2
- ISBN-104883927334
- ISBN-13978-4883927333
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商品の説明
著者について
登録情報
- 出版社 : 彩図社 (2010/3/2)
- 発売日 : 2010/3/2
- 言語 : 日本語
- 単行本 : 256ページ
- ISBN-10 : 4883927334
- ISBN-13 : 978-4883927333
- Amazon 売れ筋ランキング: - 983,826位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 36,635位投資・金融・会社経営 (本)
- カスタマーレビュー:
著者について
作家・経済評論家。中小企業診断士。1994年、東京都立大学(現:首都大学東京)経済学部卒業。外資系IT企業ノーテルをはじめNEC、日本IBMなど を経て2008年に中小企業診断士として独立、三橋貴明診断士事務所を設立した。現在は、経済評論家、作家としても活躍中。2007年、インターネットの 掲示板「2ちゃんねる」において、公開データの詳細な分析によって韓国経済の脆弱な実態を暴く。これが反響を呼んで『本当はヤバイ!韓国経済』(彩図社) として書籍化されて、ベストセラーとなった(「BOOK著者紹介情報」より:本データは『 経済ニュースが10倍よくわかる「新」日本経済入門 (ISBN-13: 978-4776206187)』が刊行された当時に掲載されていたものです)
経済評論家。
1975年神戸市生。
97年大阪大学工学部電子工学科卒、99年同大学院修了(工学修士)。
精密機器メーカーにて研究職、プログラミング、マーケティング、市場分析、事業分析業務に従事。
05年退社後、自営業の傍ら会計学を学び(税理士試験の会計科目取得)、会計の知識と理系のセンスを活かして「国の借金問題」の研究に着手。
09年、初めての著書『国債を刷れ!』(彩図社刊)で「政府と民間を合わせた国全体の連結貸借対照表(国家のバランスシート)」を世に送り出し、 日本の財政議論に大きな一石を投じた。
他に『さらば、デフレ不況』(彩図社刊)、『TPPが日本を壊す』(扶桑社刊)、『「国の借金」アッと驚く新常識』(技術評論社刊)の著書がある。
著者ブログ
[廣宮孝信の「国の借金」 "新常識"ブログ]
http://grandpalais1975.blog104.fc2.com/
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トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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しかし国家は永続するし、通貨発行権もある。通貨発行でさえ、お札を刷ることなく、日銀の預金準備を増やすという会計上の操作だけで済んでしまう事を初めて知った。財務大臣も多分知らないのではないか。
通貨や国家の役割という根元的な問いにも言及しつつ、データの裏付けを元に、政府支出の増加と名目GDPの増加に明らかな関係性があることを示している。財政再建・構造改革路線では国民は幸せになれない。
現在のデフレ不況の対策は、政府支出の拡大なのだ。国家の赤字は国民の黒字。日本は財政再建路線に転じてから明らかに経済成長が止まったのだ。需要不足によるデフレ対策は政府支出の拡大であり、将来の少子化に際に予想される供給不足に対応すべきとの国家論にも胸打たれる。極端な話、財政赤字は国家の存在理由だ!
世界では政府の借金が増え続ける方が普通なのだ。それ以上に経済成長すれば問題なし。財政破綻した国は、直前まで国家財政が黒字だった事実に、読者は衝撃を受けるだろう。
今日(2011年12月25日)のNHKニュースでは相変わらず、日本の財政は危機的な
状況であり、ギリシャやイタリアのようになるおそれがある、と言っていた。
確信犯かもしれないが、ほんとうに心配なのは日本のマスコミのほうだ。
この本でもっとも印象的だったのは、「国家の存続と繁栄を保障してくれるのは
究極的にはカネではなく、供給能力であり…」(185頁)という、供給能力が経済
繁栄の基盤であるという主張だ。そのとおりだと思う。人々が仕事をして物や
サービスを生み出さなければ、人間の生活は一日たりとも続かない、というのは
直感的に正しい。貨幣や経済の仕組みは、その経済活動をうまく走らせるための
道具にすぎない。
また、いまの日本の需要不足、雇用減少、将来の日本の供給能力不足を見据え、
対策も提言している。「積極財政により能動的に内需を増やし、……GDPも増やす。
……カネの使い方は、『現在の需要不足と、将来の供給不足を同時に解消する』もの、
そして『100年後も1000年後も国民生活を維持向上させること』」(245頁)。
なぜ、こうした議論がこの国の政治の世界から聞こえてこないのか、不思議だ。
まず、日本のバブル崩壊(90年〜92年)、メキシコの通貨危機(94年)アメリカのITバブル崩壊(00年)、韓国の通貨危機(97年)、アイスランドの国家破綻(08年)、これらは全部財政黒字の最中に起こっていた。一方、何十年も財政赤字を続けながら着実な成長をしている国がざらにあるし、破綻した国もほんの数年で回復しているのがざらにあるという事実には驚きました。
各国の政府支出増加率とGDP成長率がぴたりと直線状になっているグラフも圧巻です。
世で語られている経済に関する様々な通説のウソを大量のデータやグラフで斬りまくってます。
自国通貨建ての借金は怖くない。なぜなら政府は自国通貨ならいくらでも発行できるから。怖いのは外貨建ての借金だけだが日本の場合は外貨建ての問題はない。だから問題になるのはインフレ率だけ。だからインフレ率は財政政策や金融政策の「スピードメーター」、という説明にはつくづく納得です。
現在の課題は需要不足によるデフレ、将来の課題は少子高齢化による労働力不足による供給不足。だから解決策は将来の供給不足を起こさないための投資の分野に集中して財政出動することで、現在の需要不足と将来の供給不足を同時に解決することにある、という主張も素晴らしいの一言です。
カネだけあっても仕方がない。ヤギでなければカネだけあって食べ物がなければどうしようもない。一方、食べ物やエネルギー供給が足りていればカネがあろうがなかろうが国民生活は維持向上できる。通貨価値を支えるのはモノやサービスの「供給能力」であるのだから国を支え、通貨価値を支えるのは結局は国民一人一人の血と汗と涙だ。武田信玄流にいうと「人は城、人は石垣」だ、というところがこの本の一番の読みどころでしょう。
机上の経済理論なんてどうでもいいのです。役に立たない理論、現実をうまく説明できていない理論なんて犬も食わないですから捨ててしまいましょう!
豊富な事実や事例に基づいた分析と解決策を示すこの本。一読の価値大アリです!!!
ギリシャ 13.7%
イスラエル 12.7%
ポルトガル 11.6%
スペイン 9.4%
キプロス 9.0%
財政危機で話題の「PIGS」四カ國のうちポルトガル、ギリシャ、スペインが揃ひ踏みだ。殘るイタリアも7.6%でなかなかの「高成長」を遂げてゐる。GDPの伸び率は高いかもしれないが、經濟が健全に成長してゐるとはお世辭にも言ひにくい。財政赤字を膨らませ、税收以上に政府支出を増やした結果、GDPは増えたが、その分國が豐かになつたわけではない。
政府は國民間で富を再分配するだけだから、富全體を増やすことはできない。つまり政府支出が増えるから富が増えるのではない。因果關係は逆だ。民間の經濟活動で富が増えるから、税收が増え、政府は支出を野放圖に増やすことができるのだ。經濟は財政政策のおかげで成長したのではなく、財政政策にもかかはらず成長したといふのが正しい。
内容自体は、両氏の発言の復習といってもいい内容である
(勿論、それは両氏のスタンスの一貫性の現れなわけであるが)。
その中でも殊に印象に残ったのは、殷(商)王朝による初の貝貨=貨幣の発明の挿話である。
貨幣経済と道徳の問題は、それこそ田沼意次やアダム・スミスなど、普遍的な問題であり、
それに関する最古の例ともいえる話は、両者の論とはまた別の意味で価値があったと思える。
なお、両氏に対して、経済学からの批判が幾つかあるようである。
勿論、一定以上の有益な批判もあったと思えるし、そもそも、氏は経済学を立論の基礎としていない以上、
批判としては空回り気味なのではないかとも思える。
恐らく、今後は両者の間の架橋を行う必要が出てくるのではないか。