為替取引をされている方には良いかもしれませんが，上場株式や公募株式投信などだけであれば，
国税庁の手引きで十分だと思います。意外と親切に多く事例を使って説明してあります。
この本は，２２年度の用紙が出来る前に発行されています。従って，今回新設されている第三票の
配当分離課税欄がない２１年度の用紙を見本として使っています。今回変更になった新バージョンの
用紙を見るためには，国税庁の「記載例」をダウンロードされた方がいいと思います。
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