タイトルのとおり、サブプライム問題から端を発した世界金融危機の実態と、米国の住宅市場や証券化市場の構造、住宅ローンの仕組みについて、いちばんわかりやすく書かれた書籍だと思います。巻末の専門用語集も、新聞やニュース報道を理解するうえで大変参考になる内容でした。
今後、日本の実体経済にどのような影響を及ぼすかについては、著者の続書やセミナーなどに期待することとして、引き続きこの問題に注目して行きたいと思います。
また、今回の問題で住宅ローンを含めた金融商品などの投資リスクについて、その提供する側の説明責任の重要性を認識するきっかけにもなりました。日本の住宅ローン市場においても多様な商品が展開されていて、なかでも住宅金融支援機構（旧公庫）が民間金融機関を支援する証券化ローンの「フラット35」は、旧公庫時代と比べると、融資限度額は物件価格の9割まで拡大され、年間返済額の4倍以上必要とされていた年収制限も撤廃され、より多くの方が長期固定金利の住宅ローンを組むことが可能になりました。消費者の方々が、より安全な返済計画を立て、質のいい住まいで豊かな生活を営み続けるためにも、しかるべきアドバイザーの存在が必要だと感じています。
そういう意味でも、日本の住宅・不動産業界、住宅ローンを扱う金融機関の担当者、FP、税理士、会計士などのコンサルティングを業務とする資格開業者には打ってつけの内容の本だと思います。
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