昨今の大学生の学力低下は「ゆとり教育」のせいだと広く信じられてきた。そして国は脱ゆとり教育へと方向転換した。ところが著者は、少なくともPISA学力テストの結果をみる限り、参加国数の増加も考慮すると我が国の小中学生に明らかな学力低下は認められないという。それが本当なら、著者も含めた多くの大学教員が現に直面している「教室内の学生の学力低下」は何が原因なのか。本書の刊行から10年ほど経っているが、戸惑いは大学から会社に及んできている。
学生人口は減少しているのだから、たとえ学生集団全体の学力分布には変化がなくても（＝成績の分布の形が同じという意味）、大学定員を減らさないまま優秀な学生を順々に取っていけば、どの大学でも（上位校でさえ）教室内の学生の平均は低下するのである。大学全入時代となり、かつてなら大学に進学しなかった高校生たちが入学しているのである。これが本書のポイント。
もちろん、改善すべき点はある。小中学生に明らかな学力低下は認められないとは言っても、劣後している「読解力」は要改善。
フィンランド方式は柔軟だが、大学入学資格はしっかり確保する。韓国式は各段階で厳しい受験競争をくぐる。日本システムはAO・推薦と一般受験が混在しており学生のバラつきが大きい。そこで著者は、「小中学校ではその後の学習の土台となる国語・数学・英語を身につけさせる（＝難しい理科・社会は後からでも身につく）」と提案する。
根本的な解決策は「大学定員を減らすこと」なのだが、これは政治的に困難だろう。最近の地方創生での「東京の大学の定員抑制」の議論をみても、東京であろうとなかろうと、上位校が定員抑制しなくては大して意味がないことは前述の理屈を考えればわかること。これでは数年先からの大学淘汰は避けられそうにない。
本書のもうひとつの俗説は「若者の理工系離れ」。まず理学部は増えているので工学部に話を絞ると（人気の医学部は理工系の枠外）、「男子学生」の工学部進学割合は低下していないという。女子学生が増えたぶん、工学部への進学割合が減っただけだという。したがって、「工学部から離れていったわけではない」。ただ嘆いていてもダメで、定員を減らすか、女子中高生に工学部の魅力をアピールすべきだろう。
ゆとり教育と理工系離れ、どちらの俗説も「そんなものかな」と思っていたが、実は違うということだ。原因分析がちゃんとできないと、対策もとれないからしっかり考えないと、と思った次第。
【2019.10追記】本書は、どちらかというと上位校の学力低下状況を、安直に「ゆとり教育」のせいにするのではなく、大学定員を減らさないまま少子化を迎えたことによる「マクロ的に見て当然の結果」と指摘した。ただ、広く学生を見ていくと、ゆとり教育やマークシート試験の弊害で学力低下は確かにある。数学教育の現場でそれを指摘した面白い本が『％が分からない大学生』（芳沢光雄、2019、光文社新書）であり、そちらも参考になります。
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