日本の高度成長期を支えてきた現場の技術者らを描いた力作、『匠の時代』で一躍脚光を浴びた著者の経済コラム集で、新聞や総合誌に90年代中盤から発表されてきたものが中心となっている。副題の「市場競争至上主義を超えて」からもわかるように、主役であるはずの人間が疎外されてしまう、著者が言うところの「マネー資本主義」に異を唱え、市民の立場からの真の改革の必要性を提言していく。 たとえば「到来した『高度失業化社会』とは何か」というコラムによると、労働の需要と供給のギャップとしての失業を語る時代は終わり、社会構造の変質が原因の「ジョブレス・マジョリティ（職なき多数派）」の時代が始まるという。行き過ぎた合理化、技術革新により「人間はもはや搾取の対象でさえなくなった、いまや排除の対象となった」のだ。恒常的にリストラが進行し、働く自由より「働かせる自由」が圧倒的に優先される現代産業社会においては、一定の職能を持つ人間すら企業から必要とされないこともある。モノとカネの無駄を最小化するために、つまり経済の原則に忠実であるあまり、人間の能力が無駄にされるという本末転倒の事態である。
その他、食の安全や政治のあり方、世界情勢などにも著者の憂いは向けられるが、経済行動にも節度と社会的責任の自覚が必要とする著者の持論は各コラムに通底しており、寄せ集めという感触はない。「『匠の時代』ふたたび」の章で紹介される、経済発展は人間がその潜在能力を高めることによって成されるべき、という考え方は、人類全体の将来を考えるときの指標となり得るだろう。（工藤 渉）
内容（「MARC」データベースより）
世界を席巻する「マネー資本主義」に警鐘を鳴らし「節度の経済学」の必要性を説くとともに人間復興のためのシステム構築の具体的提言を集大成。1990年代半ば以降に発表した新聞メディアでの論述を中心にまとめる。
