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中野剛志

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富国と強兵単行本 – 2016/12/9

中野剛志 (著)

219

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将来のアメリカ大統領候補と言われている若き女性リーダー「オカシオコルテス」下院議員も提唱し、大論争となっている「現代貨幣理論」(MMT)を冒頭1章から3章で詳細に解説!

衰退著しい覇権国アメリカ、混乱する中東、クリミアを強引に奪取するロシア、東シナ海、南シナ海で挑発行為をやめない中国。
パワーバランスが大変動する今、「地政学」という、古めかしく、禍々しいニュアンスすら伴った言葉が現代に蘇ってきている。
一方でこれまでの地政学的思考だけで、世界を分析し、生き抜くことは非常に困難だ。
経済が地政学的環境にどのような影響を与えるのか、またその逆についても考察を及ばさなければならない。そうしなければ国際政治経済のダイナミズムを理解できず、戦略を立案することもできない。そこで、地政学と経済学を総合した「地政経済学」とも呼ぶべき新たな思考様式が必要となる。
本書では、「地政経済学」とは、「富国」と「強兵」、すなわち経済力と政治力・軍事力との間の密接不可分な関係を解明しようとする社会科学であることを示し、地政学なくして経済を理解することはできず、経済なくして地政学を理解することはできないことを明らかにする。
『TPP亡国論』で日米関係のゆがみを鋭い洞察力でえぐり出した著者が、資本主義終焉論と地政学が復活する今と未来を読み解く渾身の書き下ろし大著。
ポスト・グローバル化へ向かう政治、経済、軍事を縦横無尽に読み解く気宇壮大な21世紀の社会科学がここにある!

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本の長さ

638ページ
言語

日本語
出版社

東洋経済新報社
発売日

2016/12/9
寸法

15.6 x 3.7 x 21.6 cm
ISBN-10

4492444386
ISBN-13

978-4492444382
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出版社より


	ナショナリズムの美徳	新しい地政学	西洋の自死	富国と強兵	中東・エネルギー・地政学

カスタマーレビュー	53	135	215	219	39
価格	￥2,860	￥2,350	￥3,080	￥3,960	￥2,200
著者	ヨラム・ハゾニー (著), 中野剛志 (解説), 施光恒 (解説), 庭田よう子 (翻訳)	北岡伸一 (編集), 細谷雄一 (編集)	ダグラス・マレー (著), 中野剛志 (その他), 町田敦夫 (翻訳)	中野剛志	寺島実郎
内容紹介	トランプ政権の外交基盤となり、アメリカ保守主義再編や欧州ポピュリズムに大きな影響を与えた問題作! 自由と民主主義を守るのは国民国家であるとして、誤解されがちなナショナリズムの価値観を問い直していく。その一方で、リベラリズムのパラダイムは、専制や帝国主義と同じだと警鐘を鳴らす。ナショナリズムと国民国家400年の歴史を再評価する括目に値する1冊。中野剛志、施光恒の両氏によるダブル解説付。	民主主義や法の支配が失われ、リベラルな国際秩序が失われつつある世界はどこに向かうのか? 日本を代表する知性を結集し、再び動き始めた「地理」と「歴史」で世界を理解する視座を提示。「ポスト・マッキンダー」時代の地政学を示す。	英国で10万部超、世界23ヵ国で翻訳、英国のアマゾンレビュー700件超! 「サンデー・タイムズ」紙のナンバーワンブック、「イブニング・スタンダード」紙のブックオブザイヤーに輝いたベストセラー! 英国で数々の賞を受賞した若きジャーナリストが欧州の移民問題を徹底ルポ。移民受け入れをめぐる「罪悪感」と「疲れ」がもたらした欧州リベラリズムの死に方を克明に描く。	本書では、「地政経済学」とは、「富国」と「強兵」、すなわち経済力と政治力・軍事力との間の密接不可分な関係を解明しようとする社会科学であることを示し、地政学なくして経済を理解することはできず、経済なくして地政学を理解することはできないことを明らかにする。『TPP亡国論』で日米関係のゆがみを鋭い洞察力でえぐり出した著者が、資本主義終焉論と地政学が復活する今と未来を読み解く渾身の書き下ろし大著。	三井物産に入社して以来、イランでのIJPCプロジェクトをきっかけに中東、アメリカを中心に欧州など、世界と深く深くかかわってきた著者が、自身の過去を語りつつ、いま世界で何がおきているかを整理する。
発売日	2021/3/26	2020/2/28	2018/12/14	2016/12/9	2016/8/26

商品の説明

著者について

中野剛志(ナカノタケシ)
評論家
1971年、神奈川県生まれ。評論家。元・京都大学大学院工学研究科准教授。専門は政治経済思想。1996年、東京大学教養学部(国際関係論)卒業後、通商産業省(現経済産業省)に入省。2000年よりエディンバラ大学大学院に留学し、政治思想を専攻。2001年に同大学院より優等修士号、2005年に博士号を取得。2003年、論文`Theorising Economic Nationalism' (Nations and Nationalism)でNations and Nationalism Prizeを受賞。主な著書に山本七平賞奨励賞を受賞した『日本思想史新論』(ちくま新書)、『TPP亡国論』『世界を戦争に導くグローバリズム』(集英社新書)、『国力論』(以文社)、『国力とは何か』(講談社現代新書)、『保守とは何だろうか』(NHK出版新書)、『官僚の反逆』(幻冬舎新書)などがある。

登録情報

出版社 ‏ : ‎ 東洋経済新報社 (2016/12/9)
発売日 ‏ : ‎ 2016/12/9
言語 ‏ : ‎ 日本語
単行本 ‏ : ‎ 638ページ
ISBN-10 ‏ : ‎ 4492444386
ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4492444382
寸法 ‏ : ‎ 15.6 x 3.7 x 21.6 cm

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中野剛志

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sataro

考えをまとめるのに良い

2023年6月10日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

中野剛志氏の著作は、非常によく勉強されているのがわかり、参考文献は大変役にたつ。氏の主張自体は概ね賛成できるが、所々矛盾が見られる。論述対象が広すぎるので、もう少し論点を絞ったら、議論の深掘りができたかもしれない。制度経済学を主張の後ろ盾とするなら、ヴェブレン、リースマンにも触れて欲しかった。going concern についてはもっと詳細な解説が必要だと思う。ドイツオルドー学派について知るなら、新自由主義の解釈も、また違ったものとなろう。

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役に立った

カイト

日本の「国民国家としての再出発」

2021年5月18日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

本書は単なるMMT（現代貨幣理論）の解説書ではありません。MMTについて知りたい方は、同じ著者の『奇跡の経済教室―基礎知識編』と『奇跡の経済教室―戦略編』を先に読まれたほうが良いでしょう。では本書のテーマは何か。一言で言えば、日本の「国民国家としての再出発」です。

本書では、ケインズ経済学に理論の軸足をおいて、その上に３つの視点からの考察を加えながら、テーマに向かって焦点を合わせていきます。３つの視点とは、第１に地政学、第２に制度経済学、第３がMMTです。

第１に挙げた地政学とは、「地理的な条件に注目して国際関係を考える」ということです。本書は、近年の米国の覇権の弱体化と中国の台頭を背景として、日本の地政学リスクが高まっていることに警鐘を鳴らします。

米ソ冷戦時代は、米国の覇権と日米安保によって日本の安全保障は確保されていました。日本を護ることは、覇権国としてソ連に対抗する米国にも利益があったからです。しかし冷戦の終結によって情勢は大きく変化していきます。冷戦の勝者となった米国は、それを自由資本主義の勝利だと見なしました。自信を深めた米国は新自由主義イデオロギーに傾斜していき、市場原理主義をグローバル化の名のもとに世界中に押し付けようとします。それは米国の大企業に巨額の利益をもたらしましたが、一方で国内における格差の拡大を加速化しました。また、高い収益性を求めて経済の金融化を進めた結果、金融資本主義に内在する不安定性を抱え込んで、危機的状況を引き起こすようになります。それらは、米国の経済力のみならず政治力をも弱め、覇権に陰りが生じています。他方で、米国が推進したグローバル化と市場化を最大限利用した中国が、経済力を飛躍的に高め、それを基盤に軍事力を増強して米国に対抗する勢力になりました。

米中の対立激化がエスカレートして破局に至ることが世界にとって最悪シナリオですが、中野氏は、日本は米中の妥協シナリオも念頭に置くべきだと警告します。すなわち、中国は米国の世界覇権に挑戦しているのではなく、東アジアの覇権を要求しているに過ぎないと現状分析します。そして、米国が東アジアにおける中国の覇権を容認すれば、最も影響を受けるのは日本だということは明らかです。したがって、対立激化にせよ、妥協成立にせよ日本は難しい立場に置かれます。日本は安全保障面では全面的に米国に依存していますが、経済面を見ると輸出、輸入ともに最大の相手国は中国ですし、日本を支える製造業のサプライチェーンは中国なしでは成り立たないからです。

中野氏は、日本が米国や中国に安全保障上、あるいは経済上の依存関係にある限り、両国の都合に振り回されるだけだと言います。そして、依存を脱して主権国家としての自立を志向すべきであると主張するのです。それをどのようにして実現するのかについて、中野氏の考えを知るためには、同氏の国家観を理解しておく必要があります。それは次に述べる制度経済学から導かれています。

第2に挙げた制度経済学とは、「制度」を重視する経済学です。制度とは社会的慣習の集積のことを指し、究極の制度が国家です。そして近代が生み出した「国民国家」の政治権力を「インフラストラクチャー的権力」ととらえます。耳慣れない言葉ですが、「制度を通じて市民社会と交流・調整しつつ、資源を動員する権力」と定義しています。その基本には、国家の本質を戦争に備えるために人的・物的資源を動員する装置だとする考え方があります。中野氏は、国民国家を「戦争のための資源動員に最適な国家体制として発明された」としています。そして、この資源動員は国家の強制力によってなされたものではなく、市場機能を介して実現されたものだとします。国民国家は資本主義を活用しながら戦争を通じて互いに発展したと理解するのです。つまり、資本主義は国家と戦争が育てたということです。

中野氏は、こうした国家による資源動員は、現在は経済政策として理解されていると言います。さらに言えば、マクロ経済政策は、国家による資源の総動員ということになります。また、第二次世界大戦後の福祉国家は、「国家総動員体制の平和利用」だとします。こうした視点は、「総力戦論」に通じるものがあると言って良いでしょう。しかし、総力戦論が、総力戦体制を第二次世界大戦後も続く資本主義の高度化・システム化として捉えて、現代社会における個人の抑圧という側面を批判的に考察するのに対して、中野氏が考える国家と個人の関係は違います。

制度経済学が前提とする人間は、「社会的存在」です。「他者との関係や社会環境の影響を受けて意図や嗜好を形成する」存在だとするのです。そして人間は、「いずれかの主権国家によって権利を付与され、かつその権利を保障されることによってはじめて、「私」「個人」といった権利主体として存在しうる」と考えます。国家の権威を否定して個人の自由を尊重する近代の個人主義とは、立場を異にする思想だと言えます。

こうした理解に立てば、現代の資本主義が生み出した貧富の格差は、国家の積極的な介入によって是正するしかないという結論に至ります。経済学の観点から言えばケインズ主義的ですし、制度経済学の基本に立脚しているとも言えます。しかし、財政は逼迫しており、消費税のこれ以上の引き上げが困難な状況下、どのようにして実現しようというのでしょうか。そこで登場するのがMMTなのです。

第3に挙げたMMTは、自国通貨建ての国債は債務不履行になることはないので、財政赤字や政府債務残高を気にせずに、景気対策のために積極的な財政支出を行うべきだと言う主張です。ケインズ経済学に理論的根拠をおいており、貨幣の起源を売り手と買い手の債権債務関係に求める信用貨幣論によって主流派経済学の常識を否定します。すなわち、政府が赤字国債を発行して財政支出を行う場合、銀行の国債購入に民間預金は不要であり、逆に政府の財政支出によって新たな民間預金が生まれることを示すのです。この主張は、金融実務の経験者の目から見て正しいといえます。そして国債購入に民間預金が不要なら、主流派経済学が財政健全化の根拠とする、クラウディングアウト（民間資金の圧迫）や高インフレは起きないことになります。

ではMMTによる政策発動に問題はないのでしょうか。いや、問題は残されていると思います。なぜなら、経済の理論というのはあくまで仮説だと考えるべきだからです。現実の経済現象を分析しながら、検証を重ねて経験値を高める必要がありますが、MMTには、まだまだ検証すべき点が多いのです。例えば、政府債務はどこまで積み上がっても実体経済に与える影響は無視できるのでしょうか。MMT派は、政府債務は中立化させると言うかもしれませんが、それも仮説であり、現実的にうまくいくかどうか分かりません。ただ、政府債務残高に関しては、主流派経済学も、金額水準や対GDP比率がいくらになったらクラウディングアウトや高インフレが起きるか分からないと正直に言っています。要は両派ともに仮説を実証できないのです。経済学の力はその程度のものなのです。

現在の主流派によるMMT派への批判は、「財政の民主的統制の困難さ」を理解していないというものです。消費税を上げるのにあれほど苦労したことから得た教訓と言えるでしょう。MMTは、積極的な財政支出を進めますが、インフレ率を財政規律の基準とします。すなわち、インフレ率が目標値（例えば２％）を上回ったら、財政支出削減や増税をすれば良いと言います。しかしそれは民主政治のもとでは困難だというのが主流派の批判です。MMT派は、雇用保障プログラムなどの仕組みをつくって高インフレにならないような自動調整機能の組み込みで対応が可能だと反論していますが、実際の政策例が乏しく効果は分からないとしか言えません。

以上の３つの視点からの考察をもとに――日本が目指すべきは自立性を高めた国民国家であり、その実現のために必要な財政的資源はMMTによって無尽蔵に生み出せる――という結論を導くのです。

MMTがどのような経済や社会を構想しているのか具体的には明らかにされていませんが、本書から得られる情報を元にして勝手に想像すると――自然災害、リーマンショックのような経済金融危機、安全保障上の問題が起きた時に自立した対応力のある国を創る――ということだと思います。そのためにMMTを発動して重点的な財政投資を行います。自然災害に強い国土創りのためには道路、鉄道、ダム、堤防などのインフラ整備だけではなく、電柱地中化などの思い切った都市整備が不可欠です。経済金融危機への対抗力については、貿易依存度を下げるために産業の内需主導への転換を支援する、国内産業を保護するなどが必要です。科学技術の基礎研究への国の投資を増やし、イノベーションが起こりやすい条件を整えることも重要です。安全保障に関しては、エネルギーと食糧の輸入依存度を下げることと、特定の国に依存しない自立した外交力と防衛力の強化が必要となります。また、働く人の雇用支援に重点を置いて、ベーシック・インカム導入には反対しますし、移民労働者の受け入れは抑制方針です。さらに所得税の累進性強化によって格差是正を推し進めて公正な社会の実現を目指します。

このようにMMT派は国家の役割を重視します。民主体制下にあっても国民国家として自立した「強い」国家の維持は可能だと考えているようです。これに対して中野氏が批判する新自由主義は、国家の市場への介入を排除して、合理性、効率性を追求することが、資源配分を最適化して人間に幸福をもたらすと考えます。そしてなにより個人の自由に重きを置きます。両派の違いは、イデオロギーの違いだと言えるでしょう。

イデオロギーには、良い面と悪い面の二面性があります。イデオロギーによって国家を動かそううというのは危険なことかもしれません。ただ、一つだけ言えるのは、今回の新型コロナ危機で、欧米先進国での危機対応としての国民の私権や自由の制限の「きつさ」を目の当たりにして、日本の「ゆるさ」を実感することで、日本が内包する危機時の脆弱さを再認識したことです。そして、「ゆるい」国家でもなんとかやってこられた、（日本にとって）幸運な国際環境は冷戦の終了と共に終わってしまっているのです。本書で展開される中野氏の問題提起を真摯に受け止めて、国家のあり方について考えるべき時だという思いを強くもちました。

19人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

せーや

世界の覇権の歴史を地政学と経済学を組み合わせて明確に説明している。

2022年5月11日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

これを読めば今後の国際情勢の流れを掴むことができるようになる。

4人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

PS

2周目以降にこそ真価を発揮する一冊

2019年9月2日に日本でレビュー済み

「貨幣とはなにか」という根本の部分を知りたくて本書を購入いたしました

ですので当初は特に第3章に書かれている内容をメインに全体を読み進めていたため
先に行くほど「思っていたのとは違う展開・中身だったな」という印象が拭いきれなくなっていました

話があっちに行ったりこっちに来たり
時間軸も近代と中世を行ったり来たり
著者の意見かと思えば誰かの引用だったり
とにかく専門用語が膨大な数に及んでいたり・・・という具合で苦労の末の読了後は放置していました

ところが、ふとしたきっかけで久しぶりに手にしてみると
止められないほど集中して読んでいたのです

そのキーとなったのは膨大な数の”索引”でした

1ページ目から順に読み進めていく”読み物”としてではなく
気になった部分を改めて読み返す”教科書”として扱うことで本書の真の価値に気付けた思いです
全体を通して簡潔な”である調”で書かれている点も熟読・再読の際に大いに助かっています

1周目とは大きく評価の変わった本著ではありますが
その熟読・再読するにあたり全くもって個人的な意見ですが
本書では取り上げられていても不思議ではない”誤謬”あるいは”合成の誤謬”が索引に見当たらない点と
”v”を含む英単語のカタカナ表記（サーヴィスなど）に読み難さを感じることから☆4といたしました

とはいえ経済関連の事柄に興味がある方なら手元に置いておいて損はしない良著だと思います

19人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

アイラ党

みんか読んでみてー

2022年3月14日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

私は経済の事は何も分からないズブの素人ですすが、本書は沢山の事を学べました。
著者は冒頭で示しておりますが、様々な人の論文や著書、歴史をまとめてこの一冊を書き上げています。なので良くも悪くも主観はあまり無いと思います

3人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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Hidero Henry SHIMADA

新自由主義に対する疑問

2021年11月6日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

アベノミクスに代表される新自由主義と、グローバリゼーションが必ずしも国民の富を増やさずむしろ窮乏化させるという矛盾を明快に説明している。単にMMT擁護だけの作品では無い。これを読んでもう一回、1970 年代に出た、ミュルダールの『反主流の経済学』を読みたくなった。

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yosuke

やっと読み終えた。すごい本です。

2021年9月26日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

多方面での知識及び研究に基づく深い考察がこの1冊に。
過去に読んだあらゆる書籍の中でも、これは読み応えあります。
この本をきっかけにアンテナを張り、勉強して、もう一度読もうと思います。

5人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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東大理系卒

日本を担う自覚がある人は絶対に読むべき

2019年12月24日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

非常に広範な知識を有機的に結合してまとめあげており素晴らしかった。生まれて30年、読んできた本の中で一番よかった。
一言で示すとしたら経済学と地政学の融合。つまり富国と強兵。

読んで欲しい人
政治家、官僚、大企業経営者、日本を担う人全員
また国公立大学生は必読としたい。

読んで理解できると思う人
一定以上の知性がある人。中学レベルの世界史の知識。高校生レベルの国語力。素晴らしい本であるのは疑う余地はないが国民全員が読破できるかは自信がない。かく言う私も一読では6割くらいしか理解できてないため、あと数回は読むつもりである。

以下個人的感想　

個人的には衰退、消滅に向かっていると感じる我が国の、一見すると非常に非合理な経済政策と軍事政策について、なぜここまで愚かな政策をとっているのかについて納得のいく考え方を示してくれた。愚かな政策とは、デフレ推進と無防備化である。空間的にも時間的にも一歩引いて大きな流れから考える必要があるが、MMTに代表されるまともな経済学と地政学がその強力なツールとなる。

筆者の考えの以下の前提は私には真に感じる
　世界は不確実性をもつため、人に未来は予測できない
　制度によって未来をある程度予測可能としたい　ゴーイングコンサーン
　制度は経路依存性をもつ
　
この前提のもとに、
　効率的に資源配分ができた国家が生き残ってきた。
　主権国家から国民国家へ
　ケインズ主義による未曾有の経済発展
　その後新自由主義経済学者の不条理な対等。薄々思っていた通りの理由が示してあった。

以下の問いの解も本書に見出せる
なぜ日本はちょうど冷戦が終わった頃から大衰退しているのか。
なぜ中国が軍事、経済大国化できたのか。
なぜ戦後地政学が不要になったようにみえたのか
なぜバブルがおこったのか

さて、ではどうすればよいのか。現実的には然る準備をした上での外圧しかない気もする。幕末からの明治維新の近代化に学ぶとするなら、然る準備とは、江戸時代に死人が出るほど勉強した幕末の志士＝本書を学び議論を深める政治家官僚？である。また外圧とは西洋列強の侵略＝某隣国の侵略。この時に比べて有利なのは、敵との経済、軍事力の開きがすくない点。不利なのはすでに米国の属国である点。敵国を退けつつアメリカから独立しないといけないのがなかなかハードルが高い。いづれにせよ外圧がなければ、茹でガエルで滅亡であろう。理想は外圧などなくとも民主政治の手続きによって富国と強兵と独立という正しい方向に向かうことではあるが。

中野さんへ
貴殿のような非常に優れた知性と愛国心をもった人物と同じ時代を生きられることを幸せに思います。まだ雲の上の存在ですがいつの日か一緒に飲みに行けたらなとおもいます。ところで二酸化炭素は地球温暖化の原因ではなく結果では？温暖化の原因は太陽活動では？という説が正しい気がします。にもかかわらず日独のこの偏向っぷりは異様です。環境問題も未来に振り返れば共産主義のような思想の一つに分類できるでしょう。地政経済学の視点で考察していただけないでしょうか。また各方面から強い圧力があるとおもいますが私のように応援している国民も数多くいるとおもいます。

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