Kindle Unlimited
読み放題。200万を超えるタイトル。 詳細はこちら
読み放題
または
Kindle 価格: ￥1,509

(税込)

獲得ポイント:
742ポイント (49%)

ご購入時にプロモーションが適用されます

これらのプロモーションはこの商品に適用されます:

一部のプロモーションは他のセールと組み合わせることができますが、それ以外のプロモーションは組み合わせることはできません。詳細については、これらのプロモーションに関連する規約をご覧ください。

今すぐお読みいただけます: 無料アプリ
を購読しました。 続刊の配信が可能になってから24時間以内に予約注文します。最新刊がリリースされると、予約注文期間中に利用可能な最低価格がデフォルトで設定している支払い方法に請求されます。
「メンバーシップおよび購読」で、支払い方法や端末の更新、続刊のスキップやキャンセルができます。
Kindleアプリのロゴ画像

無料のKindleアプリをダウンロードして、スマートフォン、タブレット、またはコンピューターで今すぐKindle本を読むことができます。Kindleデバイスは必要ありません。

ウェブ版Kindleなら、お使いのブラウザですぐにお読みいただけます。

携帯電話のカメラを使用する - 以下のコードをスキャンし、Kindleアプリをダウンロードしてください。

KindleアプリをダウンロードするためのQRコード

著者をフォロー

三橋 貴明
フォロー
何か問題が発生しました。後で再度リクエストしてください。

目覚めよ！　日本経済と国防の教科書 (中経出版) Kindle版

三橋 貴明 (著) 形式: Kindle版
5つ星のうち4.2 18
すべての形式と版を表示
「日本の安全保障は揺らいでいるのだ。非常事態がやってくるのではない。“いま”が非常事態なのである――」

安全保障を確立するには、「自国を守る軍事力を保有する」「国民が自国を守る意思を表明する」「前記2つを相手国に伝える」の3つが必要です。
そして、自国を守る軍事力を保有するには、経済成長する以外に道はありません。
さあ、本書を教科書に、「国防」と「国民経済」の関係について正しい知識を身につけましょう。
Previous page
  1. 本の長さ
    268ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 付箋メモ
    Kindle Scribeで
  4. 出版社
    KADOKAWA
  5. 発売日
    2013/6/6
  6. ファイルサイズ
    5822 KB
  7. Page Flip
    有効
  8. Word Wise
    有効にされていません
  9. タイプセッティングの改善
    有効
  10. すべての詳細を表示
Next page
Amazon スマイルSALE ゴールデンウィーク 開催中
期間限定！人気商品がお買い得。ポイントアップキャンペーン実施中
Amazon スマイルSALE ゴールデンウィーク を今すぐチェック

商品の説明

出版社からのコメント

日本経済大復活のカギは「国防」にあった!

「日本の安全保障は揺らいでいるのだ。
非常事態がやってくるのではない。
“いま"が非常事態なのである――」

安全保障を確立するには、
「自国を守る軍事力を保有する」「国民が自国を守る意思を表明する」「前記2つを相手国に伝える」
の3つが必要です。
そして、自国を守る軍事力を保有するには、経済成長する以外に道はありません。
そのためには、国民が「経済成長」や「防衛費」について、
正しい知識を持たなければならないのです。

デフレ下における防衛費拡大は、
デフレギャップを解消し、安全保障も確立する、
一石二鳥の経済政策にもなるのです。

さあ、本書を教科書に、
「国防」と「国民経済」の関係について正しい知識を身につけましょう。

著者について

三橋 貴明(みつはし・たかあき)
中小企業診断士、経済評論家、作家。1969年生まれ。東京都立大学(現・首都大学東京)経済学部卒業。外資系IT企業など数社に勤務した後、中小企業診断士として独立。大手インターネット掲示板での、韓国経済に対する詳細な分析が話題を呼び、2007年『本当はヤバイ! 韓国経済』(彩図社)を出版、ベストセラーとなる。著書に、『コレキヨの恋文』(小学館)、『2013年 大転換する世界 逆襲する日本』(徳間書店)、『経済の自虐主義を排す』(小学館)など多数。現在、国民経済とマクロ経済について理解を深め、日本の経済界を牽引するビジネスパーソンを育てるための私塾「三橋経済塾」を主宰する。

登録情報

  • ASIN ‏ : ‎ B00CYY7IZU
  • 出版社 ‏ : ‎ KADOKAWA (2013/6/6)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2013/6/6
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • ファイルサイズ ‏ : ‎ 5822 KB
  • Text-to-Speech（テキスト読み上げ機能） ‏ : ‎ 有効
  • X-Ray ‏ : ‎ 有効にされていません
  • Word Wise ‏ : ‎ 有効にされていません
  • 付箋メモ ‏ : ‎ Kindle Scribeで
  • 本の長さ ‏ : ‎ 268ページ
  • ページ番号ソース ISBN ‏ : ‎ 4806146986
  • カスタマーレビュー:
    5つ星のうち4.2 18

著者について

著者をフォローして、新作のアップデートや改善されたおすすめを入手してください。
三橋 貴明

三橋 貴明

Brief content visible, double tap to read full content.
Full content visible, double tap to read brief content.

作家・経済評論家。中小企業診断士。1994年、東京都立大学(現:首都大学東京)経済学部卒業。外資系IT企業ノーテルをはじめNEC、日本IBMなど を経て2008年に中小企業診断士として独立、三橋貴明診断士事務所を設立した。現在は、経済評論家、作家としても活躍中。2007年、インターネットの 掲示板「2ちゃんねる」において、公開データの詳細な分析によって韓国経済の脆弱な実態を暴く。これが反響を呼んで『本当はヤバイ!韓国経済』(彩図社) として書籍化されて、ベストセラーとなった(「BOOK著者紹介情報」より：本データは『 経済ニュースが10倍よくわかる「新」日本経済入門　(ISBN-13: 978-4776206187)』が刊行された当時に掲載されていたものです)

カスタマーレビュー

星5つ中4.2つ
5つのうち4.2つ
18グローバルレーティング

この商品をレビュー

他のお客様にも意見を伝えましょう
カスタマーレビューを書く

上位レビュー、対象国： 日本

小窪兼新
5つ星のうち5.0 デフレ下で軍縮して滅びた国、日本
2013年4月14日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
＜目次＞
第1章　防衛費の経済効果
第2章　防衛費拡大で大復活する日本経済
第3章　目覚めよ！　安全保障の危機

＜書評＞
本書は、「本当はヤバイ!韓国経済―迫り来る通貨危機再来の恐怖」で韓国の経済危機の到来を的中させて一躍有名になった経済評論家の三橋貴明氏が、１９６９年１２月２２日に出版された「国民経済と防衛問題」（有信堂出版）石沢芳次郎著に続いて、４３年ぶりとなる 「国民経済」と「国防」の関係を語った研究書の第２弾として出版されました。本書の概略を述べると、デフレ化に於ける軍縮がいかに危険であるかを経済的な側面から訴えた経済研究書となっております。

この本書で訴えられている「デフレ化に於ける軍縮の危険性」を歴史的な経緯を本書では、第1章にて概略のみにて終わっている（それを語ると本書の内容から外れるため、著者が触れなかったと推察されます）ので、評者が拙文にて三橋氏の語る内容が、単なる警告ではなく極めて深刻な予言であることを説明したいと思います。

具体例として、1930(昭和5)年10月2日に、日本が批准したロンドン海軍軍縮会議は、日本で唯一デフレ経済化で推進された軍縮ですが、この条約が様々な分野で歴史の歯車を狂わせました。まず、1929年10月24日に起きた世界恐慌の一因として、当時の首相であった濱口雄幸が、海軍軍縮に参加するという意向がアメリカの投機筋に伝わり、海軍軍縮がアメリカ造船業の衰退を招くことを予測した投資家が、造船株を手放したことを挙げるジャーナリストもおられます。

この背景としてアメリカの造船業が、第一次世界大戦で大量の商船を建造したものの、それが需要の先食いとなり、アメリカの港に使用されない商船が目刺しのように大量に繋がれ、当分の間、アメリカの造船業では民間需要が見込むことが出来ず、軍需による発注が無いと廃業に陥る寸前でした。この状態で軍需を削れば、アメリカの造船業が破滅に向かうのは必至の情勢で行われた軍縮が、ロンドン海軍軍縮会議でした。

この条約は、この条約は、単に経済面での悪影響に留まらず、すべての分野に悪影響を及ぼしました。ロンドン海軍軍縮は、1924年7月1日にアメリカで施行された排日移民法によって、日本の対米感情が非常に悪化した後の軍縮だったため、アメリカによる日本への対する封じ込め政策ではないか？と日本側から邪推された結果、野党である政友会に属していた鳩山一郎が、第58帝国議会でロンドン海軍軍縮条約の批准を統帥権干犯問題として濱口内閣を攻撃、民主主義の自殺とも称される日本における政党政治の崩壊の遠因を作りました。

そして、翌1931(昭和6)年9月18日に満州事変が勃発。この原因も様々な要因がありますが、その一因として、ロンドン海軍軍縮に代表されるアメリカの封じ込め政策に対する報復として、アメリカ資本の満州からの排除を目指したこと、また濱口雄幸によるデフレ促進政策となった金本位への転換によって壊滅的な打撃を受けた日本経済を再建を目指し、戦争によるデフレ脱却を目指した点もロンドン海軍軍縮条約の絶大な悪影響の一つでしょう。

もし、濱口が国際協調という抽象論ではなく、本書で三橋氏が主張されているような具体的な数値に基づく軍事ケインズ主義による軍拡をある程度認めていたら、その後の歴史の流れは、大きく異なっていたでしょう。

またロンドン海軍軍縮の経緯を踏まえて今日の情勢を省みると、本書の著者である三橋氏が、反対されているTPP（Trans-Pacific Strategic Economic Partnership Agreement または単に Trans-Pacific Partnership：環太平洋戦略的経済連携協定）が、ロンドン海軍軍縮と不気味な相似形を為していることに、気付かされます。（例えば、統帥権干犯問題で政党政治を破壊した鳩山一郎と友愛外交により対米関係を損なった鳩山由紀夫により、日本民主党が対米関係修復のため、国家主権の放棄に繋がるTPP交渉の推進する原因となったなど）

この歴史的な経緯を踏まえて本書を読むと、その価値が単なる経済研究書ではない優れた書籍であることがご理解いただけると思います。
42人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
Amazon Customer
5つ星のうち5.0 自分の国は自分で守る、これはグローバルスタンダードです。
2013年4月26日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
日本が大好きであることがひしひしと伝わってくる、経済評論家（学者にあらず）三橋貴明氏の新著です。
私は三橋氏の考えに賛同するものなので、そのつもりでお願いします。

さて、本書は国防と経済という、普通は別々に考える問題を連携して考えるという、著者によれば数十年ぶりの書籍である、という事です。この以前の書籍の中では驚くことに、「デフレ期での国防予算の捻出問題」についての考察もされている、とのこと。なにぶん古い本なので確認するのは難しいのですが、当時の方が以下に国防を真剣に考えていたかが理解できます。

本書の内容は３章に別れており、第１章では著者がいつも語っている経済、すなわち経世済民について。
２章と３章で国防が経済に、特にデフレ期の日本においてどのように影響するのかについて書かれています。

巷で良く言われることは、議論をする場合には共通の認識がなされていないと議論そのものが成立しないというものがあります。
つまり、国防の優先順位が経済に勝るのか、それとも経済の方が優先するのかについて、意見を共有している者同士でないと話ができない、という事です。
戦争中に赤字が増えるから戦争を止めようという発言が、どれだけ馬鹿げたものであるかはお分かりいただけると思います。
中国が軍事力を着々と拡大し、大地震の驚異が日々迫っている現在において、まるで危機など無いかのように「財政再建」に邁進する一部の勢力には本当に吐き気を覚えます。彼らがただの無能であるならまだ救われますが、日本の国力を削ぎ落とそうとする、外国の手先である可能性が濃厚であるので、スパイ防止法の制定など、獅子身中の虫の駆除を可能にする方法の検討は充分に意味のあるものだと思います。

デフレ期の日本において、政府がお金を使うこと、すなわち防衛力の強化を行うことは景気を良くする方向に働くことはあっても、民間の投資意欲を減少させる「クラウディングアウト」は発生し得ない。
マスコミや一部の経済学者などから防衛費が増えると火がついたように糾弾される自衛官の方々にとって、当たり前のことを言ってくれる著者の意見は大いに参考になると思います。

自衛官の知り合いに送りたい一冊です。
13人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
akuwa
5つ星のうち4.0 デフレ期に行うデフレ対策として技術立国日本にメリットのある国防の産業を？，！
2014年5月3日に日本でレビュー済み
今のデフレ日本は、国防の充実を行うことが「経済的」にも幸運だと思えるような状況にある、というのが本書を通じて書かれているように思いました。
デフレ期の経済は供給能力が有り余っているのにそれに見合った消費がされていない状況にあると説明されています。デフレ期には消費・支出を促すデフレ対策が必要であるにもかかわらず、「不況だから無駄な支出を省く」目的で必要以上の緊縮財政や消費を抑え込むようなインフレ対策を取り続けてきたのは間違いであると指摘しています。すなわち、日本がバブル崩壊から20年以上続くデフレ期を抜け出せないでいるのは、デフレ期にインフレ対策という真逆の政策を行ってきたからということでした。
そこで、デフレ対策として公共事業を行う意義が説明されており、公共事業の一部として軍需産業（防衛費の拡大）が挙げられています。その理由として、中国と軍事衝突を想定した国力の増強という直接的な観点だけでなく、軍備の拡張が一定の軍事的抑止力が得られることのほか、技術立国日本にメリットがあること等々の理由が多々述べられていました。
タイトルから「不況に防衛費拡大とはどういうこと！？」と思いましたが、「今の日本なら（政治的だけでなく）経済的にも必要な状況にある」と説明する本書から、知識のない誤った先入観を指摘されること多し、でした。興味深いです。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
ひとりかくれんぼ
5つ星のうち2.0 あくまで経済の本です。国防・安全保障に関しては事実誤認が多いです。
2013年4月21日に日本でレビュー済み
デフレ対策の為に政府支出を増やせ、という趣旨のいつもの三橋貴明氏の本です。
今回は防衛費に関しての記述があるくらいですかね。
防衛費の増額に関しては概ね同意出来ますが、
国防・安全保障に関しての記述は事実誤認が多く、経済と国防という両分野の橋渡しになる内容とはなり得ないと思います。

以下は気になった主張
・兵器市場のガラパゴス化の例としてソ連兵器を挙げ、国際市場から取り残されたとする点
　　→ソ連は冷戦時、武器輸出額は世界一（現在も２位）だったのですが…

・日本では兵器の共同開発をしても、政府承認がなければ他国へ売れない
　　→アメリカでも議会の承認がなければ兵器の輸出が出来ません。日本より厳しいです。

・日本の戦闘機はアメリカ製の型落ちを高額で買わされている
　　→F-15もF-4も選定当時は最新鋭で製造も日本国内でのライセンス生産なのですが…。

兵器市場において日本製品がアメリカ国防に食い込めば良い。それで自主防衛が達成出来る。という主張も解せません。
米国軍の根幹をなすシステムを他国からの輸入で賄う筈がありませんし、F-2開発時の露骨な政治介入なども当然触れておくべきでしょう。
どうも兵器開発や輸出に関してお金さえかければなんとでもなる、と楽観的に考えているフシがあります。

上記以外にも軍事的な分野に関してはデタラメな記述ばかりで
増やした防衛費をどう使い、自衛隊にどんなことをさせるのか　という点に関して示唆的な内容は得られないと思われます。
田母神俊雄氏が著作協力を行ったというのも納得の出来。
軍事安全保障を論ずるならもう少しまともな専門家を呼ぶべきでしょう。
結局はタカ派・国粋主義者の集まる三橋信者へと内向きに発せられた物以上の価値は無いと思われます。
オススメは出来ません。
17人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
gowest
5つ星のうち5.0 新聞よりTVより三橋さん
2013年5月29日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
全日本人必読の書！「予行演習」をいつのまにか「予行練習」と言い換える日教組の教育を受けていると、国防という重大な事柄が頭から消えてしまいます。大体国防費がGDPの１％なんていう基準に誰が決めさせたのか？国防費を多少増額するだけでデフレ脱却できるなら、速やかに増額すべきです。

増額などしたら戦争が～！！などという平和ボケは放っておけばよいのです。
そんな人達に質問。Q「現代において隣国との戦争はどういう時に起きるか？」、A「軍事力のバランスが崩れた時」です。憲法を改正しても、国防費を増額しても、それだけでは戦争は起きません。まあ、例外は中国とか、中国とか、中国とか、くらいです。
11人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
葉山　大介
5つ星のうち5.0 国民の責任
2013年6月13日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
「民意」「民意」というけれど、一党独裁国に民意は存在しない。民意がなく、独裁者の意思で国、軍そして「民意」が動くのが隣国にある。それも一国にとどまらない。独裁国の秩序に組み込まれている国もあるが、そうでなく、抵抗している国もある。世界の国はそれぞれの意思で自国を決定し、安全保障を確立している。その自国による安全保障は畢竟経済力の成長しかない。日本は経済の成長を成し遂げつつあるが、安全保障の要である「自国を守る意思を国民が持つ」「自国の軍を持つ」「以上を相手国に伝える」が反日勢力により阻害されている。そこで経済の成長を通じ、国民が自国、財産、家族を守る気概を持つことが必要である。
経済はマクロ経済により、一国の経済を考えて歳出をしていかなければならない。目先の消費、保護に捕らわれると国は成長を阻害され、国民の国民としての自覚も葬られる。それを狙う勢力もいる。
国防費を大きく支出することで雇用と成長が確保され、国力も裏付けられる。国防産業の裾野は広く、輸出の押し上げに貢献する。
経済に弱い人、消費だけでよいのかなんと思う人、隣国に脅威を感じる人ぜひ読んでみてください。
5人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
一般人
5つ星のうち5.0 ごく普通の日本人が読むべき国防の本
2013年4月14日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
マスゴミをはじめとして日本を弱体化させる勢力が跋扈している。
小さな幸せを大切にする普通の日本人こそ国防についてもっと
考えを深めるべきです。
34人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
問題を報告

この商品には、不適切な内容が含まれていますか?
報告
この商品は、著作権を侵害していると思いますか?
報告
この商品には、品質または書式設定の問題が含まれていますか?
報告