保守論客の西村幸祐氏と日本研究家のケント・ギルバート氏がトランプ新大統領の登場と日本のとるべき道を対談形式で論ずる。
先ず序章で、マスコミの総反撥のなかヒラリーと選挙戦を闘い大逆転の勝利を収めたアメリカの舞台裏を紹介し、これで日本は憲法改正のチャンスが訪れたと期待する。
第一章は変革を余儀なくされる日米関係のあるべき姿を探る。
第二章ではトランプが「グローバニズム」からの脱却を唱える要因であるアメリカの国内事情、ＥＵの失敗の原因、状況を語る。
第三章は「超大国アメリカの衰亡」として、弱体化するアメリカ社会のありさま、問題点を挙げるが、「貧しくなっても弱くはない世界の警察」として、「アメリカだけに世界の警察をやらせるのでなく、あなた方も協力しなさい」と言っているとしている。
第四～六章は、「トランプ就任後の世界秩序」として、中露脅威論のウソ、ＥＵ解体とイスラムへの対応、海洋国家・日本の地政学というテーマで、世界情勢及び日本を取り巻く情勢の変化を考える。
第七章 戦後体制の終焉と２１世紀の「脱亜論」は、「トランプのアジア戦略は日本次第だ」として、日本の行くべき道を大胆に提案する。
終章は「甦る日本と２０２０年東京オリンピック」というタイトルで、伊勢志摩サミットを持ち上げ、東京オリンピックまでに第九条の改正をめざせと言っている。
追記： 書中、「中露脅威論のウソ」と言っており、その通りであればよいがこれは楽観し過ぎではないかと思う。
トランプ政権の国家通商代表に就任したピーター・ナヴァロは元々対中強硬派であるが中国の軍備拡張の状況を大変な脅威であると主張していた。
空母遼寧などを見るとまだまだ稚拙なように見えるが、ＧＤＰ世界第２位の経済力を考えると、氏の著「米中もし戦えば」にあるような状況がすべてではないにしても、かなりな脅威に向かっていると見なければならないと考える。
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