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メルトダウン 金融溶解 単行本 – 2009/7/31

3.8 5つ星のうち3.8 13個の評価
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購入オプションとあわせ買い

「金融はどうして溶けて流れた(メルトダウン)のか」

ニューヨーク発の金融大恐慌は今もなお続いている。そして世界中に災いを広げている。「危機は治まった。景気は回復しつつある」という御用学者の意見や政府発表を、私たちは信じてはならない。こんな大本営発表を信じて、またぞろ人々は泣きを見る。銀行・証券・保険会社に騙されて、さらに手の込んだ新手の金融バクチ商品を買っている(買わされている)。このことが分からないのなら自業自得である。また自分の大切な財産を吹き飛ばして大損する。本書を読むことで、きっとあなたは「ガケから落ちないで済む」。このことを、本書を責任持って世に出した私が請け合います。
副島隆彦
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  1. ISBN-10
    4880862495
  2. ISBN-13
    978-4880862491
  3. 版
    初版
  4. 出版社
    成甲書房
  5. 発売日
    2009/7/31
  6. 言語
    日本語
  7. 本の長さ
    320ページ
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著者について

トーマス・E・ウッズ・ジュニア
1972年、米国生まれ。ルードヴィッヒ・フォン・ミーゼス研究所(アラバマ州オーバーン市)上級研究員。ハーバード大学卒業後、コロンビア大学大学院を修了し、博士号を取得。著書『宗教と市場―自由経済をカトリックの立場から擁護する』は2006年度テンプルトン・エンタープライズ賞を獲得した。著書は多数あるが、『政治的に正しくないアメリカ史ガイド』はベストセラーとなった。本書『メルトダウン』も2009年3月に刊行されるやニューヨーク・タイムズ紙を始めとする各種のベストセラーランキング入りし、イタリア語、スペイン語、ポーランド語、ドイツ語、ポルトガル語、クロアチア語、韓国語、中国語に翻訳されている。また、フォックステレビ、MSNBCテレビ、C-SPANテレビでは経済解説を担当、幅広い言論活動を展開している。

副島 隆彦
1953年、福岡市生まれ。早稲田大学法学部卒業。外資系銀行員、予備校講師、常葉学園大学教授などを歴任。副島国家戦略研究所(SNSI)を主宰し、日本人初の「民間人国家戦略家」として、執筆・講演活動を続けている。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 成甲書房; 初版 (2009/7/31)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2009/7/31
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本 ‏ : ‎ 320ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4880862495
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4880862491
  • カスタマーレビュー:
    3.8 5つ星のうち3.8 13個の評価

著者について

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  1. トーマス・ウッズ

    トーマス・ウッズ

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    古村治彦

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    １９７４（昭和４９）年、鹿児島県立鶴丸高校、早稲田大学社会科学部卒。早稲田大学大学院社会科学研究科地球社会論専攻修士課程修了（修士・社会科学）。南カリフォルニア大学（University of Southern California）大学院政治学研究科博士課程中退（政治学修士）。現在、ＳＮＳＩ・副島国家戦略研究所研究員、愛知大学国際問題研究所客員研究員。趣味は読書、スポーツ観戦（野球とラグビー）、落語観賞。

    著書に『アメリカ政治の秘密』（ＰＨＰ研究所、２０１２年）、『ハーヴァード大学の秘密』（ＰＨＰ研究所、２０１４年）、翻訳書にトーマス・ウッズ著『メルトダウン　金融溶解』（副島隆彦・監訳、解説、ロンポール序文、成甲書房、２００９年）、アダム・レボー著『バーナード・マドフ事件　アメリカ巨大金融詐欺の全容』（副島隆彦・監訳、解説、成甲書房、２０１０年）、パラグ・カンナ著『ネクスト・ルネサンス　２１世紀世界の動かし方』（講談社、２０１１年）、ロバート・ケーガン著『アメリカが作り上げた"素晴らしき"今の世界』（ビジネス社、２０１２年）、オーヴィル・シェル、ジョン・デルリー著『野望の中国近現代史』（ビジネス社、２０１４年）、ダニエル・シュルマン著『アメリカの真の支配者　コーク一族』（講談社、２０１５年）がある。

    ブログ「古村治彦の政治情報分析・紹介ブログ」：http://suinikki.blog.jp/

    Twitter Account: Harryfurumura

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上位レビュー、対象国： 日本

マダラ
5つ星のうち5.0 ケインズ政策が恐慌を長期化している
2009年10月30日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
今や不況時に当たり前に行われている政府の財政支出による公共事業や
大企業、銀行の救済等のケインズ主義こそが不況を長引かせる原因と
なっている。
著書は言う。
本来淘汰されるべき企業は大企業でも銀行でも潰せば良いと。
下手に救済をするから、健全な企業に資本や財が回ってこなくなり、不況が長期化
していると。
大企業や大銀行が潰れても、影響は限定的で市場による自動調整機能が働き
資本や財は再編され再び成長軌道に乗るという。
大きすぎて潰せないと言うのは迷信だ。と言い切っています。
過去の世界大恐慌においても、ニューディール政策こそが恐慌を長期化させた
と言っています。
これには目から鱗でした。

著者はオーストリア学派の景気循環論を用いて分析しているようですが、
オーストリア学派であれば、これまでの全ての景気循環を解説できると
言います。
今回の金融危機も予め予測がついていたとの事です。
金融危機の原因は、最近色々な書籍で書かれてますがFRBによる通貨供給、金利操作だと
指摘しています。
解説には分かり易い例えが入り、読みやすかったです。
個人的には名著だと思います。
6人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
sanjunio
5つ星のうち4.0 自由競争、自由経済と表面的にはみせかけているが、裏ではどこからともなくお金が生み出され、国民の知らないところで市場介入と称して、大金が流れている事実
2012年10月7日に日本でレビュー済み
リーマン・ショックの説明から、なぜバブルが発生してはじけるのかを、自由経済と政府の介入を通して解説した本。

経済危機を「強欲（Greed）」のせいにするのは、飛行機の墜落を重力のせいにするようなもの、というのはうまいと思った。自由経済はしょせん強欲で回っているもの。重力が永遠にあるように強欲は存在するものと認めるしかない。

そして経済を強欲のまま勝手に放置させると、いつか破綻する。だから政府の介入が必要なのだ、というのが現在主流のケインズ経済学。その主流に真っ向から反対するのが、著者トーマス・ウッズのオーストリア経済学派。

サブプライムローンの大失敗がそのいい例だと説く。ニューヨーク株式市場で上場されている半政府機関のフレディマックとファニーメイ。このふたつの企業が、銀行から住宅ローン債権をどんどん買っていった。政府から特別援助されているから、コワいものなし（モラル・ハザード）。しかも一般のアメリカ人は、住宅ローン債権というのは低リスク商品だと吹き込まれた。なぜなら、どこかで住宅価格が下がっても、アメリカのどこかでは上昇しているから相殺し、全体的にはあがっていくものだと。まさかアメリカ中の住宅価格が下がるなんて、世界の帝王アメリカで起きるはずがないと．．．（日本で起きたことは、どこか遠い二流国の話なんて思っていたのだろう）。

トーマス･ウッズが考える諸悪の根源、連邦準備制度は、どんどんお金を銀行に流し込み、金利を０％に近づけていく。2000年から2007年までに発行されたドル通貨量は、それまでのアメリカの歴史で発行されたドル通貨量の総額を上回ったというからオドロキだ。

低所得者にも住宅を買ってもらうため、住宅ローンの審査が、黒人やヒスパニック系を差別しているなどの議論のすり替えが行われ、さらにブッシュみずから住宅ローンの頭金はいらなくすると指示したり、リスクはどんどん膨らむ一方、格付け会社は、Ａ＋だと嘘をつき続け、最後に歴史上まれにみるほどの空中大爆発が発生してしまった。

大爆発はもっとはやく起こすべきだったのに、政府が介入して、金利をさらに下げるとか、ローン会社に国民の税金を注入するとかしたものだから、事態はさらに悪化したという。

日本でも政府が補助金などを出していままで成功したためしがないのは事実だと思う。自由競争の原理は、努力して消費者が欲しがるものを生産すること。補助金は、競争力のない者を甘やかさせるだけで、実体（消費者の要求や生産を支援するための資材）が伴わないので、最後は破綻するという理論だ。

ファニーメイとフレディマックが救済されたのを見て、同じように救済してもらおうとしたのが自動車会社のビッグ３。国民は、これほど大きな会社が倒産すると社会に与える影響ははてしないといわれ、税金を投入すべきだと教えられる。日本のバブル崩壊のときの銀行への国の援助も同じだ。
トーマスは、このような巨大化して不採算部門をたくさん抱えた企業は生かしておくべきではないという真っ向からの反対意見をとなえる。
これはわかる気がする。ビッグ３達は、倒産しそうになっても重役達の態度はなにも変わっていなかった。こんな会社にお金を流すと、本来流れるべき競争力を持った人たちにお金が流れなくなるので経済はより悪化してしまう。

金本位制が正しかったという理論は納得できるけれど、いまの経済は複雑すぎて何がなんなのかよくわからない。でも、お金が兌換券ではなくなって、ある一握りの人間の判断でどんどん刷ってばらまいたりすることができるというのは、ホントにこれって自由経済って言っていいのかな？と思ってしまう。この辺は、訳者の副島隆彦氏が自分の著で主張しているのに通じてくる。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
水天心
5つ星のうち5.0 オーストリア学派についての入門書
2012年11月24日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
細かいところは他の方に譲るとして、とても疑問なのは
「放任主義が正しいことが分かっているのになぜ政府は資金注入するのか？」
結局、納税者を犠牲にしてどこの国も成り立っている。

ロン・ポールの思想がなかなか日本では紹介されないなど「知恵をつけれては
困る階層」ってのが複合的に存在するんじゃない？　と疑いたくなる。
2人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
日本アイン・ランド研究会ひとり会員藤森かよこ
5つ星のうち5.0 オーストリア学派について、アメリカ経済恐慌を事例として学ぼう
2009年9月6日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
本書の趣旨を、かなり雑にまとめますと、「金融危機、経済恐慌の原因について、資本主義の終焉だの、自由主義経済がいけないだの、規制緩和がいけないだの、イロイロ言うけれども、こうなることを、ちゃんと資本主義の自由主義経済を支持するオーストリア学派の経済学者は警告していたでしょーが。恩人を悪役にしているんじゃないの。いったい、今までの経済のどこが自由主義だ？資本主義のルールなんか守られてきていないのに。悪いのは政府の介入なの。政府が規制して公的支援をすればするほど、経済は駄目になるの。人々のモラル・ハザード（moral hazard）は進行するの。問題はワシントンの政治エリートというアホたちなの！」となります。

翻訳書ですが、非常に読みやすいです。訳文がいいです。また、訳注が充実しているので、私のような経済に無知な人間にでも理解しやすいです。

著者のトーマス・ウッズさんの論点は明快です。結論も納得できます。しかし、問題は、わかっちゃいたけど、駄目になることはわかっていたけど、やったということではないでしょうか？なぜか？

今回の経済恐慌は、ほんとうにオーストリア経済学の知見への認識不足とか、責任ある当事者たちの無知や近視眼的打算とか保身とか権力への執着とか、そういうことが原因だったのでしょうか？いくらなんでも、そこまで他愛ないでしょうか？

そのあたりの分析＆つっこみが浅いと思いました。もしくは、わざととぼけているのかな、この著者は。
20人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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ベネット
5つ星のうち4.0 なかなか難解ですが・・・
2009年9月3日に日本でレビュー済み
経済学者・知識人・高級官僚の大多数は　日本もアメリカでも失敗の連続で、
そういったことが、なかなか回復しない不況の根源にあるといったことが
根底にあるように感じた本です。

私は、経済学が　あまり分かりませんが　いろいろな専門書を読むと偏向
してるものや　ある分野には　かなり詳しいようだけど　その他は私より
知識が無いと思われるものが多々あります。

まずは、テレビに出る有名な専門家を信じられないと思ってましたから、
そういった具体例が見つかる本とも言えるでしょう。

このレビューは、他に立派なものがありますから別の視点で語れば、
国民の多くが政治に無関心では　大資本家や大企業化の都合がいい社会に
なってしまうことを教えてもらったように思います。

副島さんが推薦するから　荒っぽい論調の本かなって思ったりもしましたが
難しい事を分かりやすく丁寧に　具体的に書いた本です。

この本を信用するのと別にして　こういった知識を　多くの市民が吸収していき
政治を監視したり　応援したりできます。

自分たちの生活に政治は深く関わっていることが実感として　ありますから
マスコミを信じてない自分としては　こういった具体的に学べる情報は有難い
ものです。

日本について　ほとんど書かれたものでなく　将来、また　第二の金融危機を
予言するものでもなく　ただ、アメリカの金融を元にした政策の誤りを具体的に
書いた本です。

一般の国民が、学びあい　知識を深め　政策などの論議にたいして　一方的な
聞き役にならない・・・ある意味、政策提案などもできるようになることが
望ましい世の中だと思ったりしました。
13人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート