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トランプ革命 単行本（ソフトカバー） – 2016/3/23

5つ星のうち4.3 37
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身内だからこそ書けた共和党大統領候補ドナルド・トランプ氏の素顔!

著者のあえば直道氏は日本人で唯一、米国共和党全国委員会顧問アジア担当を務める、
いわばトランプ氏の身内とも言える存在である。
著者は選挙戦開幕時より当初は泡沫候補と揶揄されていたトランプ氏の快進撃を予想し、
共和党代表候補になることを見事言い当てた人物でもある。
実は、これまでもあえば氏は米国共和党内で、その類まれなる分析力を駆使し、
予想を的中させ、世界を動かす大物政治家たちを驚かせてきた。
2012年の大統領選挙では、年初より、当時のロムニー候補選出に猛然と反対し、
「ロムニーでは絶対にオバマに勝てない」と米国のオピニオン誌上でも堂々の論陣を張り、
ロムニー陣営に睨まれながらも予想を的中させた。以後、党内で「ビジョナリスト(予言者)」の異名を取り、
共和党の重鎮たちから「Jay」(ジェイ)という愛称で親しまれている。
今回の選挙戦でも、昨年来、党内や世論(日本のメディアも含む)の大多数の見方をことごとく覆して、
トランプが「勝つ」と言い続け、それはついに現実化した。
そんな著者が語る今回の米大統領選挙は、これまでの選挙とは全く異なる意味合いを持つという。
単なるリーダー選出のイベントではなく、党の主義主張を超えた「米国の新たな革命」だと指摘する。
事実、トランプ氏は共和党候補者でありながら、対抗する民主党員からも多くの支持を集めており、
その大きな渦は米国だけでなく世界の国々を巻き込む規模にまで拡大している。
オバマ大統領の異例の発言、プーチンロシア大統領からのラブコール、
安倍内閣大臣クラスのトランプ談話を含め、今や各国の首脳陣がトランプ氏の一挙一動に注目している。
対立候補の民主党ヒラリークリントン候補がすっかりかすんで見えるほどだ。

本書はトランプ氏を単なる「暴言王」としてではなく、米国の政治史を遡りながら、
なぜ今トランプ氏がこれほどの支持を集めてるのかを丁寧に解説。
加えて著者が共和党内部から入手した、通り一遍の評論家では決して知ることができない、
身内ならではの情報源をベースに、この度の「米国革命」の真相を書き記した唯一無二の一冊である。

この一冊で今回の大統領選のすべてがわかります!
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  1. 本の長さ
    212ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    双葉社
  4. 発売日
    2016/3/23
  5. 寸法
    18.8 x 12.8 x 2.5 cm
  6. ISBN-10
    4575311189
  7. ISBN-13
    978-4575311181
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商品の説明

著者について

共和党全米委員会・顧問(アジア担当)。一般社団法人JCU議長。政治評論家。
ワシントンD.Cにて、故ロナルド・レーガン大統領が創設した全米税制改革協議会(ATR)で経済政策を学ぶ中、
米国保守政界の中枢に多数の知己を得る。
2012年、共和党全米委員会(RNC)のシャロン・デイ共同議長の推挙により、 同委員会・顧問に就任。
2015年、米国最古で最大の草の根保守組織・全米保守連合(ACU)の日本側パートナーとして、JCUを設立した。
現在、その人脈は共和党幹部、連邦議員、各州知事をはじめ、ドナルド・トランプ陣営を含む
複数の大統領候補にまで及び、"Jay"の愛称で親しまれている。
なお2012年度の第44代選出時も含め、大統領選挙の帰趨に関する予測の的中には定評がある。
今回も昨夏の時点ですでに、トランプ候補の台頭と勝利を予言していた。
著書に『最強国家』(文芸社)、『クリントン・キャッシュ』(日本語版監修/LUFT社)。
1967年、神奈川県生まれ。慶応義塾大学法学部卒。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 双葉社 (2016/3/23)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2016/3/23
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本（ソフトカバー） ‏ : ‎ 212ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4575311189
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4575311181
  • 寸法 ‏ : ‎ 18.8 x 12.8 x 2.5 cm
  • カスタマーレビュー:
    5つ星のうち4.3 37

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上位レビュー、対象国： 日本

miratann
5つ星のうち5.0 良かったです。ありがとうございました。
2022年1月25日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
良かったです。ありがとうございました。
役に立った
 レポート
fms
5つ星のうち5.0 候補者時代のトランプと米国の政治、選挙制度について、わかりやすく解説した良書。著者は、日本人ながら米国共和党アジア顧問として勤務し、その時に書いた本です。
2019年5月29日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
トランプ本にありがちな強烈な写真が表紙になっていますが、中身は極めてわかりやすく丁寧に書かれた良書です。
第三章、第四章は、米国の政治、選挙制度をわかりやすく解説しているため、大変勉強になります。
また、第一章は、「トランプ暴言集」から始まりますが、米国政府が二大政党になっているための日本への影響が書かれています。
第二章は、ほかのトランプ本にも書かれていますが、トランプ氏の生い立ちです。
特に秀逸なのは、第五章のノーキスト氏へのインタビュー。
そのなかでも「3・１１後の経済政策に関する見解」と「第二次大戦中の日系アメリカ人の強制収容所への認識」です。
これは、私個人としては、大正解の意見と感じますが、たぶん日本の政治家にはこのような発言も実行も無理でしょうね。
第六章は、著者の今後の予想ですが、「中国」の認識は、かなり甘かったようです。

本書が執筆されたのは2016年３月頃なので、つまり、2016年11月8日の大統領選投票日より以前の書物です。
しかしながら、大変気がかりなのは、著者の経歴。
巻末の著者紹介（他の本も同様）に、幸●の科●　●福●現党の党員（総裁）だった事実が書かれていない。
6人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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 レポート
mat
5つ星のうち5.0 日本は備える必要あり
2016年4月30日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
現時点でアメリカの大統領がヒラリー・クリントン氏になるのか、トランプ氏になるのか、まだ何とも言えないが、トランプ大統領という存在を、「在り得ないでしょう」などと言っている時期は、もう終わったと思う。「彼が大統領になったら日本はどうするべきか？」今から考えて対処していかないと、日本人にとって「えー、嘘だろ!」と思われる事態が起こる可能性も十分あり得る。
彼は本来、ビジネスマンなので、日本人的な回りくどいやり方は通用しないだろう。
沖縄の反米運動が過ぎると、本当に米軍を沖縄から引き上げる可能性もある。
基本的に、共和党は親日的ではあるが、大統領もアメリカ議会も感情を持った人間である。嫌がらせを受け続け、嫌われ続けて便宜を図り続けるのは、単なるお人好しで、アメリカ人気質から考えて嫌われる考えだろう。「では撤退する」という事になったら日本はどうするのか？
今後、日米同盟をどうしていくのか？
北朝鮮の核ミサイルに対して日本はどうしていくのか？
中国の軍拡、進出に対して日本はどうしていくのか？
日本の防衛、東アジアの平和にどう貢献していくのか？
まあ、大統領がトランプ氏になろうが、なるまいが決断すべき時に来ている。
11人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
貴志一徳
5つ星のうち5.0 トランプ×共和党で分かる今後のアメリカ
2016年11月10日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
・アメリカの大統領選挙制度がよく分かる。
・共和党と民主党のスタンスと実績が明確に対比されている。
・トランプ氏による今後の国際政治の仮説を立てる際、大いに参考になる。
8人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
山崎裕康
5つ星のうち5.0 アメリカ政治の仕組みが分かりました。
2017年5月14日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
トランプ大統領誕生の一年前からトランプ革命を見通した著者に見識に驚きました。その理由としてアメリカ国民の政治不信の様相。共和党と民主との違い。トランプさんの個人史や価値観と人気と知名度などの前提が理解できました。大変勉強になりました。
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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佐藤　鴻全
5つ星のうち3.0 「トランプ大統領」に備えよ。　－TPP、米露同盟、および核武装
2016年4月24日に日本でレビュー済み
●トランプの主張するTPP参加破棄は、別の方法で中国包囲網機能が補完されるならば日本にとってウェルカムである。
●トランプとプーチンは、公言し合っているように肌が合う。「米露同盟」が結ばれる場合には、日本は可能なら3国同盟化、少なくとも仲介等により優位な立場で絡まなければならない。
●トランプであろうが無かろうが、ファイナンスに行き詰まった米国は日本により防衛負担増を求める。日本はこれを、自主防衛を高める契機とすべきである。
ただし、核武装は別次元の問題であり、切り離して駆け引きしなければならない。

◆ジュリアーニ副大統領？◆
米大統領選挙の行方は予断を許さないが、共和党予備選挙の焦点は、ドナルド・トランプ候補の副大統領候補選定に焦点が移った感がある。
4月7日に、ジュリアーニ元ニューヨーク市長がトランプ支持を正式に表明した。
もしジュリアーニを副大統領候補とするなら、本選挙で民主党のヒラリー・クリントンを本拠地のニューヨークにある程度釘付けする効果があるだろう。
また、市長在任中に治安対策等で確実な成果を上げた手堅い行政手段が、共和党主流派のアンチ・トランプ感情を宥めるのに多少役立つ。

トランプは、不法移民対策やテロ対策である意味現実離れした過激な主張をする一方、自分は政治家ではないので、実際の行政はプロの政治家に任せるとも発言しており、副大統領候補選び（ペイリン元アラスカ州知事となる場合は、国務長官選び）が実際の「トランプ政権」を性格付けるだろう。

何れにしても、大統領予備選挙および本選挙の結果は、様々な要素、なかんずく今後大なり小なり起こる可能性のある米国内外のテロの規模、背景、タイミングにより、米国世論がどちらに転ぶかによって大きく左右されると思われる。

◆TPP参加破棄◆
さて前置きが長くなったが、米国「トランプ政権」が成立する蓋然性が相当程度ある以上、我が国日本としても、その備えをして置く事は当然に必要である。
外務省が情報収集を始めたと既に公式に発表したが、それと並行して国家レベルでの対応基本戦略を今から検討して置かねばならない。

まず、トランプは「TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）は米国民の利益にならず参加を破棄する」と公言しているように、もしトランプ政権が成立すれば恐らく破棄するであろう。

そもそもTPPには、次の3つの機能がある。（1）自由貿易の理想の実現、（2）中国包囲網の構築、（3）米国（グローバル）企業による日本からの収奪である。
（1）と（2）は、日本の利益になるが、（3）についてはISDS条項（投資家対国家間の紛争解決条項）や、ラチェット規定 （自由化不可逆規定）のような強力な武器がTPPに組み込まれており、丁々発止の米国（グローバル）企業・弁護士・およびロビーに動かされる米議会により日本企業・政府・国民が手玉に取られ毟り取られる可能性が高い。

もし、TPPの持つ中国包囲網の機能が別の方法で補完されるならば、米国のTPP参加破棄は日本にとってウェルカムである。
ただし、トランプは誤解も含めて中国と並んで日本を貿易不均衡国として名指ししており、更に過酷な要求をしてくる可能性は想定して置かねばならない。

◆「米露同盟」と日本◆
「トランプ政権」となった場合に、「米露同盟」が締結される可能性も相当程度ある。
トランプとプーチンは、公言し合っているように肌が合う。
トランプが「米国の復活」を本気で進めるならば、「米露同盟」締結で中国を牽制し、中東関与を薄め、軍事予算を減らすのは合理的な選択肢だろう。
これまで、その選択を阻害していたのには、中国贔屓のキッシンジャーと、オバマの外交指南役にしてポーランド難民で旧ソ連に恨みを持つブレジンスキーという米外交戦略の2大巨頭の力が大きかった。
しかし、東欧・中東での度重なる失策と中国の台頭で2人の発言力も低下し、若しくは微妙に方向転換しており、ハードルは下がって来ている。

「米露同盟」が結ばれる場合には、日本は北方領土問題に筋道を付けて置き可能なら3国同盟化、少なくとも仲介等により優位な立場で絡まなければならない。
米露が日本の頭越しで同盟を結ぶ場合、日本の関与する余地は少ないが大国同士の面子維持のため調印式は第三国で行う等で、最悪象徴的な意味だけでも日本が絡むことは可能である。

◆防衛負担増と核武装、および新秩序◆
トランプであろうが無かろうが、ファイナンスに行き詰まった米国は日本により防衛負担増を求めて来る。

トランプ等の言う、日本安保ただ乗り論は、日本が相当額の米軍駐留経費を負担しているとしても、ある意味正しい。
米軍が日本を守っても、昨年成立した安保関連法によっても基本的には日本は米国を守らないのが日米安保条約の内容である。

トランプ等の主張する防衛負担増への対応には、日本が米軍駐留経費等を増額する選択と日本がより自主防衛を高める選択の２つがある。

筆者は、前者は選択すべきでないと考える。
理由として、トランプは大きく吹っかけて来るだろう。
第一、それにより日本がより主体性を失って行く事になる。

日本はこれを、自主防衛を高める契機とすべきである。
場合によっては、米国や米軍が危機に在るとき日本が助けに行ってもよい。
しかし、例えばイラク戦争のような筋の悪い戦争に、従属的に付き合うべきではない。
兵を出す際には、国際的大義を伴い、かつ長期的国益に適う場合にのみ主体的に出さねばならない。
その原則を具体化するために、日本は安全保障基本法を成立させ、進んでは憲法改正をすべきである。

ただし、トランプの言う、日韓から米軍が撤退した場合、両国の核武装を容認するという発言には飛躍がある。
米軍が撤退しても、米国の西向きおよび太平洋等の潜水艦搭載の核ミサイルは、中国と北朝鮮とロシアに向いている事は変わらないので、米軍の核配備費用が削減される訳ではない。（ただし、日韓が中・北に攻撃されたとき、米軍核ミサイル使用で米国が反撃されるリスクは減る。）

トランプの日韓核武装容認発言は、不動産王としての交渉術の側面が強いだろう。

日本にとって、核武装は別次元の問題であり、切り離して駆け引きしなければならない。
核拡散の危険性（残念ながら日本の現在の核管理能力の不足も含めて）を考えれば、費用負担の引き換えに米国管理の核ミサイルの発射ボタンを日本がシェアリングする、所謂「レンタル核」が現実的だろう。
もちろん、米国が日本の永遠の味方である保証はなく、そのために核の自主開発を出来る能力と核物質を（核管理能力を高めて）、国際社会を説得しつつ保持して置く必要もある。

よく言われるように、モンロー主義的に米国が他国への軍事的関与を減らして行くというのは、トランプもオバマも同じである。
ただ、オバマは負け犬風に、トランプは吠えながら撤退戦を行おうとしている。

米国が覇権を降りたら、米国の衰退は止まらず、世界も多極化し大混乱するとの恐れが外交軍事の専門家から語られており、筆者も賛同する。
しかし、米国も無い袖は振れまい。

筆者は、米露同盟に日本が加わり世界の安全保障体制の基軸を為す一方、イスラムを世俗化穏健化して統一させキリスト教はこれと和解し、他国も合わせ中国包囲網を完成させてその牙を抜く事が、今後の世界秩序の大戦略であらねばならないと考える。

これは、次期米大統領が誰になっても変わらない。
しかし、トランプ政権となった場合、事態は加速する。
日本はタフな交渉で国益を確保しつつ、この画を実現させるべく、より主体的に動く事が必要となるだろう。
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Amazon カスタマー
5つ星のうち5.0 ビジョナリー・ジェイとしての命名センスが光ってます。
2016年12月7日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
まさに、これから起こる「トランプ革命」を予告したタイトルです。
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Amazon カスタマー
5つ星のうち2.0 トランプブームに乗っただけ？
2016年11月23日に日本でレビュー済み
この本の内容は、半分程度はドナルドトランプに関する事ですが、残りの半分は日米関係や米国内の情勢に関する筆者の持論です。
自分の著書なのですから、持論を展開していただいて大いに結構なのですが、出典が「ある著書によると」など読んでいてイマイチ信憑性にかける部分が多々あった。

また筆者は、アメリカにおいて、ポリティカルコレクトネスに縛られ表現の自由が危ぶまれていると主張しているが、その一方では、日本やアメリカでは偏向報道が行われているとし、安倍首相によるマスメディアの“呼び出し”にも賛同するかのような論調を取っている。
この著者の言う表現の自由は何なのか？ただ単に、保守側の思想から見た表現の自由しか考えていないのではないか？
そう思わざるを得なかった。
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