ロバート・エルドリッジ氏が注目されたのは、「米軍監視カメラ映像公開事件」である。沖縄県辺野古地区のキャンプ・シュワブで、基地の敷地に入った反基地活動家を、日本人警備員が拘束。その後、沖縄県警が逮捕した件で、沖縄メディアは「不当逮捕だ」と主張。県内の市議会などが米軍への抗議決議を次々と採択。同時に、日本人警備員へのバッシングも激しくなった。そのため、ロバートさんは海兵隊の名誉のため、アメリカ政府の名誉のため、そして日本人警備員の名誉のために、監視カメラの映像を外部に提供した。
映像は、活動家たちが警備員を挑発し、何度もラインを越えている姿を捉え、いわゆる"平和運動家”が実は暴力的な集団にすぎないことがわかるものだった。その時、地元メディアの記者も現場にいたのに、事実と異なる記事を書き続けた。さらに、映像が公開され、真実が明らかになった後も、メディアは訂正記事を出さず、「エルドリッジを解任せよ」といった報道を続けた。沖縄メディアの異常ぶりがよくわかる話である。
基地に反対する活動家の嫌がらせはひどく、工事ができないよう道路を封鎖したり、フェンスにカミソリが入った紙テープを巻きつけるなど、立派な犯罪である。政府は知事に対して、反基地活動家の違法行為を取り締まるよう強く意見を言うべきで、それだけでも多少の効果はあるはずだという。
沖縄にいる自称「平和運動家」は、日本という国、安倍内閣、米軍、自衛隊、基地の存在、基地の移設などなんでも反対で、彼らの中に沖縄県民は少ないという。彼らは給料を貰って、毎日サラリーマンのように普天間に出かけ、バスや指定された車で帰っていくという。60年安保などで反対運動をしていた活動家の標的が、現在は沖縄になっているだけで、沖縄が平穏になったら、彼らは場所を変えて何らかの反対運動を拡げて展開し続けることは間違いないだろうと、お二人は述べている。
ケントさんはじめ保守派の多くは普天間は移設したほうがいいと思っているが、ロバートさんは意外にも辺野古移設に反対だという。その理由として、普天間は高台にあるため、津波が来ても被害を受ける可能性は極めて低いという立地条件の良さや、辺野古は滑走路が短く、大きい飛行場が離着陸できないこと、また「普天間の周辺には住宅地があり危険だ」という主張に対しても、普天間も最初は人が住んでいなかったのに、基地ができてから人が住むようになったので、辺野古も同じことが繰り返されるというのである。実は普天間は安全であり、騒音の問題もほとんどなく、米軍関係者による犯罪も極めて少ないという。ロバートさんは「沖縄問題は存在しない」と主張する。メディアと一部の活動家が大騒ぎして、問題のないところに問題をつくり上げているだけだという。
そしてロバートさんは移設先として最適な場所として、沖縄東部の勝連半島沖を提案していたという。「勝連構想」は立地条件、建設の予算面、建設後の機能性など心配する要素が何もなく、ベストだと確信していたのに、立ち消えになったことを残念がっている。その理由は利権だったという。
翁長知事は国連・人権理事会で「沖縄の人権はないがしろにされている」と訴えたが、お二人は、沖縄に基地がある理由は、地政学的に重要な場所だからであり、差別ではなく戦略だという。沖縄は米軍基地によって、借地代などを得ているだけでなく、様々な経済的恩恵を受けている。
翁長知事や沖縄メディアは「沖縄は差別されている、迫害されている、負担をかけられている」と主張し続けているが、沖縄だけが戦争被害を受けたわけではないし、米軍基地があることについては、「負担」ではなく、日本、そして東アジアの防衛を担っているという認識を持つべきだと述べている。
日本政府は東日本大震災に係る復興費等で国家財政が逼迫しているなか、沖縄に特別に多額の振興予算を支給するなど、沖縄ばかりを優遇しているが、こういった甘やかしは止めるべきである。沖縄は被害者意識を、本土は加害者意識を捨てよ、とお二人は主張している。
2011年の東日本大震災で、トモダチ作戦が成功した(救援活動が上手くできた)理由として、ロバートさんは、自衛隊の粘り強い仕事ぶり、被災者の方々が我慢強く耐えてくれたこと、政府が素早く対策を検討し、国際社会に対して救援要請したことを挙げている。ロバートさんは、日本側が仙台空港を完全に復旧させるには一年以上かかると考えていたところを、すぐに仙台空港復旧の作戦を持ちかけ、6日後には軍用機が着陸できる状態に復旧させた。空港さえ復旧させれば、救援物質や救援部隊をどんどん送り込むことができるからである。また、空港が復旧されたことで東北の被災地の方々に希望を与えることができたという。
最後にお二人は、基本的に日本は素晴らしい国だし、日本は素晴らしい人たちだと述べている。
真面目、誠実、正直、律儀、努力家、親切、やさしさ、思いやり、協調性、義理人情、謙虚、礼儀、我慢、潔さ、内省的、恥を知る、几帳面、丁寧、こだわり、おもてなし、時間を守る、約束を守る、嘘をつかない、裏切らない、争いを好まない、他人に迷惑をかけない、空気を読む、清潔、気配り、などを挙げている。
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危険な沖縄 親日米国人のホンネ警告 単行本(ソフトカバー) – 2016/2/10
ケント・ギルバート
(著),
ロバート・D・エルドリッヂ
(著)
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「翁長の沖縄」は
数十億人を危機に陥れる!
--------------------------
日本人は沖縄への加害者意識を捨てよ!
無法、プロパガンダ、独裁、中国、偏向、被害者意識…閉ざされた沖縄の異常性。
沖縄に住み、商売もしたケントと元海兵隊幹部がアメリカのホンネを激白する。
米軍は沖縄から撤退するわけにはいかない!
序 章 沖縄は被害者意識を、本土は加害者意識を捨てよ!
第一章 沖縄は二紙がつぶれたら正常化する
第二章 そもそも沖縄問題は存在しない
第三章 本当は解決を望んでいない基地問題
第四章 「翁長」「中国」「沖縄」の関係
第五章 「日米同盟を維持」は不愉快
第六章 平和安全法制と「トモダチ作戦」
第七章 アメリカは靖国に口を出すべきでない
第八章 日本の品格は外交の武器になる
「翁長の沖縄」は
数十億人を危機に陥れる!
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日本人は沖縄への加害者意識を捨てよ!
無法、プロパガンダ、独裁、中国、偏向、被害者意識…閉ざされた沖縄の異常性。
沖縄に住み、商売もしたケントと元海兵隊幹部がアメリカのホンネを激白する。
米軍は沖縄から撤退するわけにはいかない!
序 章 沖縄は被害者意識を、本土は加害者意識を捨てよ!
第一章 沖縄は二紙がつぶれたら正常化する
第二章 そもそも沖縄問題は存在しない
第三章 本当は解決を望んでいない基地問題
第四章 「翁長」「中国」「沖縄」の関係
第五章 「日米同盟を維持」は不愉快
第六章 平和安全法制と「トモダチ作戦」
第七章 アメリカは靖国に口を出すべきでない
第八章 日本の品格は外交の武器になる
- 本の長さ264ページ
- 言語日本語
- 出版社産経新聞出版
- 発売日2016/2/10
- 寸法12.9 x 1.7 x 18.9 cm
- ISBN-104819112767
- ISBN-13978-4819112765
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- 出版社 : 産経新聞出版 (2016/2/10)
- 発売日 : 2016/2/10
- 言語 : 日本語
- 単行本(ソフトカバー) : 264ページ
- ISBN-10 : 4819112767
- ISBN-13 : 978-4819112765
- 寸法 : 12.9 x 1.7 x 18.9 cm
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2016年2月12日に日本でレビュー済み
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2017年2月7日に日本でレビュー済み
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沖縄問題の初歩にして本質をよく捉えています。
しかし、日本が防衛に対して思考停止になったのは、GHQのお陰です。
その辺は、ケントさんの本によく書かれているので、併せて読むとより良いです。
しかし、日本が防衛に対して思考停止になったのは、GHQのお陰です。
その辺は、ケントさんの本によく書かれているので、併せて読むとより良いです。
2020年7月18日に日本でレビュー済み
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日本にとても理解の深い外国の方の対談というのはとても勉強になります。続編を期待します。
2017年8月9日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
ケント・ギルバート氏とロバート・エルドリッヂ氏の対談本である。お二人とも親日家なので、日本の立場にも立って、沖縄の基地に関する意見を述べている。本のタイトルになっている「危険な沖縄」というのは、沖縄に迫る中国の魔手とその危険を報じず、正確な現実を伝えようとしない左派系の偏向2紙(沖縄タイムス、琉球新報)による歪んだ言語空間、さらに口先では日米安全保障体制の維持を掲げつつ、実際には中国の勢力に加担しようとする翁長知事の動きなどのことである。
特に印象に残ったことは、沖縄基地問題というのは実は存在せず、一部の左翼系活動家が問題だと言って煽り立て、それを針小棒大に報道する偏向2紙によって作為的に作り上げられたものだということだ。多くの沖縄県民は基地の将兵たちと良好な関係を築いているのが現実だが、わずかな出来事を毛を吹いて傷を求める如くに騒ぎ立てるのは、あの慰安婦問題と同じで、実はその問題は存在していない。
また、日米同盟を維持というのは不快だというのは意外だったが、アメリカがいつまでも日本を守る保証があるわけではないので、日本は自分の国は自分で守るべく考える時期に来ているという点には納得させられた。現状を維持すれば安心というわけではないのである。このことを、「日本は何もしないリスクを考えていない」と指摘している。まさにその通りだと思う。
多くの日本国民に読んでほしい一書である。
特に印象に残ったことは、沖縄基地問題というのは実は存在せず、一部の左翼系活動家が問題だと言って煽り立て、それを針小棒大に報道する偏向2紙によって作為的に作り上げられたものだということだ。多くの沖縄県民は基地の将兵たちと良好な関係を築いているのが現実だが、わずかな出来事を毛を吹いて傷を求める如くに騒ぎ立てるのは、あの慰安婦問題と同じで、実はその問題は存在していない。
また、日米同盟を維持というのは不快だというのは意外だったが、アメリカがいつまでも日本を守る保証があるわけではないので、日本は自分の国は自分で守るべく考える時期に来ているという点には納得させられた。現状を維持すれば安心というわけではないのである。このことを、「日本は何もしないリスクを考えていない」と指摘している。まさにその通りだと思う。
多くの日本国民に読んでほしい一書である。
2020年2月26日に日本でレビュー済み
戦後日本の国防意識の低さなど、日本人にとって耳の痛い話がてんこ盛り!
今後、日本はどうすべきか、日本を熟知する二人のアメリカ人からの提言が詰まっています。
また、キャンプ・シュワブ前で発生した、いわゆる「ヤマシロ事件」の真相も明らかに……。
憲法改正を「やっちゃおう!」というケント・ギルバート氏の発言に痺れました。
今後、日本はどうすべきか、日本を熟知する二人のアメリカ人からの提言が詰まっています。
また、キャンプ・シュワブ前で発生した、いわゆる「ヤマシロ事件」の真相も明らかに……。
憲法改正を「やっちゃおう!」というケント・ギルバート氏の発言に痺れました。
2016年3月24日に日本でレビュー済み
かなりの極論である。
「沖縄は米軍基地で得をしているから、配慮する必要はない。」
「基地反対運動は一部の者で、無視・弾圧すべきだ」
といった論調だ。
しかし、元タレントと、元海兵隊幹部の対談で、アメリカ人の本音を知るという読み方はできる。
アメリカの軍人や政治家は、世界での覇権や「責任」を信じ、軍事的プレゼンスに正当性と利益を見出しているので、沖縄や日本はそのための「コマ」の1つに過ぎず、この本のような主張になって不思議ではない。
逆に言えば、日本が主体的にしっかり交渉するための苦労を、痛感させる本だ。
憲法9条は最後の抑止カードなのだ、と思わせてくれる本だ。
9条を大幅に変えてしまえば、この本のようなアメリカ人の要求に抵抗する根拠がなくなるだろう。
一般に大国は傲慢になりがちで、ロシア、中国、かつてのスペイン帝国、大英帝国(特に19世紀)、大日本帝国などに比べれば、今のアメリカはまだましな方だ。
その傲慢なアメリカ人の放談集を、ありがたがって出版する人々は、「国辱的」とも思える。(言論の自由ですが。)
タイトルの「親日米国人」も、おとなしく言うことを聞くから可愛がってやる、という限りでの「親日」に過ぎない。
もちろん、アメリカ人にも、他者や他民族に配慮できるタイプの人もいると思うが、そうした人は軍人にはなりにくい。
数字や統計を使って、たとえば、「沖縄には全国の米軍基地の2割しかない」という「真実」を唱えるのだが、
これは、米軍の専用・共用施設・一時利用施設を合わせた計算で、米軍が実際に使用する前の2種類だけに限ると、沖縄の負担率はもっと重くなる。
たとえ新書本でも、基幹となるデータはしっかり表にして示してほしい。
社会主義中国の軍事膨張政策のゆえに、沖縄問題は簡単には解けないが、
①今の米軍基地は、日本政府や沖縄県との合意で作られたのではなく、敗戦、冷戦、沖縄の米軍占領下(1972年まで)で一方的に設置されたものがベースになっていることを押さえたうえで、
②東アジアの軍事的・非軍事的な紛争抑止メカニズムを考え、そのために沖縄にどれだけの米軍基地が必要か、グアムなどに一部移転できないか、また基地や米兵に対する日本側の管轄を拡大できないか、
といった検討をするのが、建設的だろう。
「沖縄は米軍基地で得をしているから、配慮する必要はない。」
「基地反対運動は一部の者で、無視・弾圧すべきだ」
といった論調だ。
しかし、元タレントと、元海兵隊幹部の対談で、アメリカ人の本音を知るという読み方はできる。
アメリカの軍人や政治家は、世界での覇権や「責任」を信じ、軍事的プレゼンスに正当性と利益を見出しているので、沖縄や日本はそのための「コマ」の1つに過ぎず、この本のような主張になって不思議ではない。
逆に言えば、日本が主体的にしっかり交渉するための苦労を、痛感させる本だ。
憲法9条は最後の抑止カードなのだ、と思わせてくれる本だ。
9条を大幅に変えてしまえば、この本のようなアメリカ人の要求に抵抗する根拠がなくなるだろう。
一般に大国は傲慢になりがちで、ロシア、中国、かつてのスペイン帝国、大英帝国(特に19世紀)、大日本帝国などに比べれば、今のアメリカはまだましな方だ。
その傲慢なアメリカ人の放談集を、ありがたがって出版する人々は、「国辱的」とも思える。(言論の自由ですが。)
タイトルの「親日米国人」も、おとなしく言うことを聞くから可愛がってやる、という限りでの「親日」に過ぎない。
もちろん、アメリカ人にも、他者や他民族に配慮できるタイプの人もいると思うが、そうした人は軍人にはなりにくい。
数字や統計を使って、たとえば、「沖縄には全国の米軍基地の2割しかない」という「真実」を唱えるのだが、
これは、米軍の専用・共用施設・一時利用施設を合わせた計算で、米軍が実際に使用する前の2種類だけに限ると、沖縄の負担率はもっと重くなる。
たとえ新書本でも、基幹となるデータはしっかり表にして示してほしい。
社会主義中国の軍事膨張政策のゆえに、沖縄問題は簡単には解けないが、
①今の米軍基地は、日本政府や沖縄県との合意で作られたのではなく、敗戦、冷戦、沖縄の米軍占領下(1972年まで)で一方的に設置されたものがベースになっていることを押さえたうえで、
②東アジアの軍事的・非軍事的な紛争抑止メカニズムを考え、そのために沖縄にどれだけの米軍基地が必要か、グアムなどに一部移転できないか、また基地や米兵に対する日本側の管轄を拡大できないか、
といった検討をするのが、建設的だろう。
2016年8月20日に日本でレビュー済み
お二人の主張は、まさにその通り!先ず沖縄の反日新聞は、日本の癌細胞だということ!2紙は、すでに中国マネーに乗っ取られている。「米軍は出て行け」というデモ参加者の間では、ハングルや中国語が飛び交っていることも、本土からのお手当付きのプロ市民ばかりで、現地の人など僅かしか参加していないことも、報道されない。沖縄の一般人の「、もし米軍が去って中国船が押し寄せ、上陸したら怖い」と言う声など、決して載せない!沖縄の人々の被害者感情に、在日と中国がつけこんで利用している現状は、怖ろしいことだ。お二人の警告を、もっと日本人に広めて行かなくてはと痛感した。
2016年3月10日に日本でレビュー済み
翁長知事の政治信条は不明であるが、現在は右派を離れて左派に位置するらしい。 沖縄は日本に占領された植民地であるという。 沖縄人は先住民として人種差別と人権侵害を受けているという。 さらに日本の捨て石にされ戦後は米国の植民地にされ、過大な米軍基地負担を余儀なくされてきた。 よって沖縄は独立して主権を回復すべしと言いたいらしい。 翁長知事の本貫は福建州であるという。 先祖の墓参りは福建州である。 彼は読み書きのできる教養を備えた文明人の末裔である。 どこが原住民なのか。 北京と深いパイプを持ち沖縄を中国の属国にしようと策謀しているという。 中国の首相は日本の政治家とは会わないが一地方知事とは会う。 著者はここに中国の危険な側面を見る。 辺野古への基地移設に反対しているのは沖縄人ではなく韓国人、中国人、極左の本土人であるという。 一日2万円の日当で働くプロの活動家である。 彼らは矮小な基地問題を中国との領土問題に転換したいのである。 戦後蒋介石が米国からの申し出を断らなかったら沖縄は中国のものであったという後悔の念である。 歴史にifはない。 南沙諸島はもともと日本人が発見した日本の領土である。 それを中国領と主張するのは歴史認識の欠如である。 カイロ会談に蒋介石ではなく毛沢東が出席したというのも虚偽である。 ソ連は毛沢東主義をマルクス・レーニン主義とは異なると非難した。 毛沢東はフルシチョフを共産主義の修正主義者と非難した。 しかし彼は資本論を一度も読んだことのない偽マルキストであった。 中国は上から下まで虚偽の衣を着て暮らしているのである。