〇 1920年から40年の国際政治の歴史の本かと思ったらそうではなく、この時期に国際政治を左右した思想について論じる本だった。その思想とは理想主義と現実主義のふたつである。本書は、それぞれの歴史、両者間の緊張関係、それぞれが生んだ具体的政策や政治行動を説明してくれる。豊富な歴史上のエピソードや条約や演説の引用を引き合いに出しながら具体的にわかりやすく説明してくれる。
〇 全体にバランスのよい客観的な記述だが、著者自身の考えは、どちらかと言えば現実主義に近いように見える。つまり、「人間というものは振り子がゆれるように、「高く美しい理想」と「力が支配するきびしい現実」の間をゆれつづけるしかない。その繰り返しのなかで少しでも理想に近づいて行ければそれでよい」と達観しているようだ。いや、ひょっとするともっと冷徹な現実主義者かもしれない。国際政治とは「はだかの力関係」という餅のまわりに「全人類な理想」という黄な粉をまぶした安倍川もちのようなものだとイメージしているのではないかと感じることもある。
〇 叙述が先を急ぐことなくゆったりとしたペースで運ばれるにも関わらず、弛緩した感じはなくてどのページを開いても飽きないことには感心した。こうした読みやすさの要因のひとつには、得てして学者がするように思想の細かい分類に走ることなく、理想主義と現実主義という大きな枠組みを維持したままで大きな議論を進めていることもある。
〇 翻訳もとても良いと思う。翻訳臭さのない自然な日本語ですこしもひっかかるところがない。翻訳者に対する感謝の気持ちが湧いてきた。
■ 本書でおもしろいと思った議論は次のとおりです。長文ですがよろしかったらご覧ください：
（第１部 国際政治学）
・・ 第１次大戦までは国際政治は外交官の独占物であって、国民も議会もほとんど関与しなかった。ところが第一次大戦の惨状を見てから、戦争回避は多くの人の関心事項となり、そこで国際政治学が生まれた。
・・ 国際政治では、「ユートピアン」と「リアリスト」の対立がある。ユートピアンは平和・平等など崇高な普遍的目標を掲げるもののその実現方法を顧みずに理論偏重であるのに対し、リアリストは冷酷な現実を直視してそれを無条件に受け入れる。
・・ 言うまでもなく健全な政治的思考はユートピアとリアリティの双方を取り入れなければならない。概して、知識人や左派はユートピアンであり、官僚や右派はリアリストである。
（第2部 国際的危機）
・・ 戦間期当初はユートピアンが優勢だった。英米の強国は、平和や国際協調などの理想を掲げて、国際連盟設立やブリアン協定などの施策を進め、また国際世論に高い信頼を置いた。こうした強者の論理を支えたのが経済での利益調和説やダーウィニズムであった。
・・ しかしこうした一見美しい英米の主張も、よく見れば「自国利益＝世界利益」とかってに定式化して他国に押し付けているにすぎない。このようにユートピアンの虚妄を暴いたのがリアリズストで、かれらは政治とは強者が弱者を支配するものにすぎないと喝破した。
・・ ただしその後リアリズム政策が体系的に展開されたというわけではない。リアリストは現状をそのまま受け入れてしまうから、それを変革しようという行動は起こさない。現実には実力を付けてきた独・伊・日などの新興国が英・米・仏に挑戦するという実力抗争が起こり、その過程で、思想は経済的利益や時の環境に左右されるものであることが明らかになり、理論が敵の信用を落とす目的や自国の行動に道義性を与える目的で使われた。こうしてユートピアンの虚が誰の目にも明らかになった。
・・ 考えてみればこれは戦間期に特殊のものではなく、そもそも政治とはユートピアンの理想をリアリストが批判する、というサイクルを無限に繰り返すものなのかもしれない。
（第３部 政治・権力・道義）
・・ 国際政治も含めて、およそ政治には「パワー」と「道義」のいずれもが欠かせない。
・・ パワーは常に国際政治を左右する。「国際連盟の設立でパワー政治が終わったが、1931年（満州事変の年）にパワー政治に復した」と語られるが、正しく言えば、「国際連盟のもとで強国はパワーを独占して思うように政治を進めていた、1931年をもってそうした強国によるパワー独占が終わった」ということに過ぎない。
・・ 国際政治におけるパワーは、軍事力、経済力、意見支配力の３つの要素を持つが、これらは一体不可分である。問題解決の最終手段が戦争であるから軍事力は重要である。帝国主義政策にみるように軍事力と経済力は緊密に関連する。そして放送・出版の発達とともにプロパガンダは国家の重要な政策遂行手段となった。
・・ 一部には国家に道義があることを否定する見解もあるが、国家に人格を擬制するからには、疑似人格である国家の性格に応じた固有の道義的責任もあると考えるべきである。そうでなければ条約等の国際約束は存在しえない。イギリス人個人にはなんの責任もないが、イギリス国家は責任を負う、ということはあり得るはずだ。
・・ 人類あるいは国際共同体という全体社会は考え得るが、まだ実体としてはきわめて弱い。現時点では、その構成員たる国家が自己の利益よりも全体社会の利益を優先するような行動はとり得ない。
（第4部 法と変革）
・・ 国際関係は、政治よりも公正正義な法の支配に服すべきだと言う人がいる。しかし話はそう簡単ではない。まず、国際法は国内法とちがって大切な立法機関と司法機関を欠いているから不完全である。次に、いちがいに法が公正正義だとは言えない。というのは、当初は国際法は自然法・理性にもとづくという理想主義的理解が支配的だったが、その後、法は強者がその利益に適うように作ったものだというリアリズムの思想が強くなっている。
・・ 法の拘束力の根拠について、共同体の正義の観念をあらわすから拘束するという説と、権力が強制するから拘束力が生じるという説があるが、いずれも半面の真理と考えるべきである。しかしながら政治抜きの法は考えられない。政治が実体を決めて法がそれを法的に表現するのである。政治の裏打ちのない法などは無力である。
・・ 道義の観点からは、脅迫のもとで締結された条約、不公平な条約などは法的には有効だが、道義的に肯定できない、といわれる。その通りだが脅迫にも効用はある。強者が弱者を脅迫するからこそ合意が実現するのだとも言える。不利な合意をした代表者は「脅迫されたのでやむをえなかった」と言い訳できる。その言い訳なしでは帰れないかもしれない。
・・ 状況は変化するからいつまでも現状維持というわけにはいかずいずれ政治的変革は必要になる。現状不満足国は条約の変革を求め、現状満足国は現状維持をはかるのだが、いずれが不道徳かはいちがいにきめられない。
・・ 国内政治では不満者は新規立法あるいは革命で問題解決を図るように、国際政治では最終的には戦争で解決を図る。したがって戦争を回避したければ平和的変革の途を用意しなければならない。そこにはもちろん強者が弱者に法の変更を強いるというパワーの側面があるが、道義も一定の役割を果たす。ドイツのラインラント占領、オーストリア併合が英米によって黙認されたのは、それまでに英仏と独の間でベルサイユ条約の行き過ぎについての協議があって、これらは容認してもよいという共通認識ができていたためである。
・・ 平和的変革とは変化してしまったパワー関係をどうやってうまく処理するかということである。ユートピア的観点とリアリスト的観点とのバランスが必要になる。
（結論）
・・ 1919年から1939年までの20年の国際秩序を見ると、ユートピアンが支配した前半からきびしいリアリティの後半への急転が目に付く。19世紀の百年、西洋の政治家は非文明人を虐げながら「全体利益＝自己利益」の理想を信じた。ところが全体主義が起こり文明人同士で残虐行為が行われるようになってうえの理想は無慚に崩れた。
・・ ここから新しい国際秩序を再構築するには、どうすればよいかが当面の課題である。①まず、あたらしい国際秩序の単位としては国家を考えないわけには行くまい。歴史は、個人間の平等を求める時代から階級間の平等を経て国家間の平等を求める時代になっている。②国際政治に権力の要素は欠かせないから、群れなくても自らの優位を保てるだけの強さを持つ国家のみが国際秩序の核となり得る。③道義の面では、核となる強い国は全体のために多少の経済的犠牲を払う用意があることを求められるだろう。
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