特定の政治的な立場や、偏向した観点を、極力排除し、靖国神社の創建の経緯や、その変遷・特徴、それを取り巻く問題等が、わかりやすく整理されているので、入門書として最適です。
靖国神社の特徴は、政府や国家の存続に貢献して戦死した、軍人・軍属（陸海軍文官・技師等、軍隊所属の非軍人）等を、家族の同意なく祭神とし（民間人は対象外）、終戦までは軍部が神社を管轄、戦争のたびや神社・政府の意向で、祭神が増加・合祀され、現在の祭神は、約246万6600人（柱）です。
本書では、靖国神社の変遷をおおむね、内戦の時代→対外戦争の時代→戦死後に靖国での再会を誓い合った時代→戦後の平和の時代に、４区分されています。
靖国神社の前身は、新政府軍が旧幕府軍に勝利した戊辰戦争（1868-69年）の際の、新政府軍側の戦死者（約7800人）を慰霊・鎮魂した東京招魂社（1869年）で、内戦の時代は、官軍の戦死者が対象で、賊軍の戦死者は、除外・差別化されています。
そののち、宮古島民遭難・殺害事件がきっかけの台湾出兵（1874年）での戦死者（約1100人）、士族の反乱（～1877年）を鎮圧した際の、政府軍側の戦死者（約7000人）が合祀されており、靖国神社と改称され（1879年）、一般の神社とは別格に取り扱われました（別格官幣社）。
また、倒幕・維新の際の、勤王（新政府側）の志士の戦死者（約3600人）にも、合祀を拡大しており（1883年～）、新政府は、国民の興味を引き付け、国民が徴兵令（1873年）で召集された官軍を支持するよう、働き掛けたようです。
対外戦争の時代は、日清戦争（1894-95年、約１万3600人）・日露戦争（1904-05年、約８万8400人、戦病死者が戦死者の約86％もいたので、これより戦病死者も祭神の対象に）、第一次世界大戦（1914-18年、約4900人、中国・青島攻撃等）・満州事変（1931年、約１万7200人）と、戦死者が急増しました。
戦死後に靖国での再会を誓い合った時代は、日中戦争（1937-45年、約19万1300柱）・アジア太平洋戦争（1941-45年、約213万3900人）と、戦局の悪化で、戦死者が膨大になりましたが、戦時中のほとんどが、戦勝の情報なので、神社の祭典も、重々しくなく、敗戦濃厚な末期に、一変したようです。
日中戦争・アジア太平洋戦争での戦死者の大半は、戦後の平和の時代に合祀されましたが、ＧＨＱは、しばらく合祀を禁止していたのに、秘密裏で戦死者の調査を継続しており、敗戦４年後（1949年）頃から、合祀の再開が容認され、準軍属（陸海軍が要請した戦闘参加者等）も、合祀の対象となりました。
戦後の靖国神社は、民間の宗教法人となりましたが、厚生省引揚援護局（職員の元軍人が主導）が、遺族年金用の名簿を作成し、それを靖国神社に提供したので、国家との密接な関係を継続しており、政教分離に抵触していたともいえます。
日本の独立が回復すると（1952年）、遺族の団体は、靖国神社の祭祀費用を国家が負担するよう、政府に要求し、現状のままだと、政教分離に抵触するので、非宗教化しなければいけませんが、靖国神社がそれを拒否したので、国会で度々廃案になり（～1974年）、国家護持は結局、実現しませんでした。
国際軍事裁判での戦争犯罪人（戦犯）の合祀では、厚生省引揚援護局側は、積極的だった一方、靖国神社側は、消極的だったようですが、両者とも、将来、戦犯の合祀が問題視される可能性もあると懸念していたようです。
Ｂ（戦争犯罪）Ｃ（人道に対する罪）級戦犯（937人が死刑）は、合祀決定の翌年（1959年）から実現しましたが、国内外から特に批判されませんでした。
Ａ（平和に対する罪）級戦犯（25人が死刑）は、合祀決定の９年後（1978年）に実現しており、なかなか合祀されなかったのは、当時の靖国神社の宮司（元皇族）が保留したからで、その宮司が死去・交代すると、新宮司（元海軍）が秘密裏に合祀しました（1979年に、新聞記事でＡ級戦犯の合祀が公表）。
昭和天皇は、もし、Ａ級戦犯を合祀すれば、自分が靖国参拝できなくなると、事前に通告しましたが、交代後の新宮司は、それを承知で強行したので、これ以降、天皇は靖国参拝しなくなりました（最後が1975年）。
首相の靖国参拝で、政教分離に抵触すると疑問視されたのは、三木武夫が最初で（1975年）、当時は、公人か私人かが問題で、私人としての参拝で対応しています（玉串料は私費、公用車の使用は警備上ＯＫ、地位の記帳も慣例なのでＯＫ、閣僚等の同行者も知人なのでＯＫが、政府の統一見解です）。
中曽根康弘は、あえて正式の作法をせず、公人として参拝したと発表すると（1985年）、はじめて中国が（韓国・香港・シンガポール・ベトナム・ソ連等も）、首相のＡ級戦犯合祀の靖国参拝を、公式に非難しました。
これ以降、首相が靖国参拝するたびに、中国・韓国が反応し、最近では、アメリカが、日中・日韓の関係悪化と、Ａ級戦犯合祀の靖国参拝は、東京裁判の否定にもつながりかねないので、参拝を嫌悪しています（2013年）。
なお、「おわりに」での、集団的自衛権の行使容認にともなう、自衛隊の戦死者の靖国神社への合祀は、名簿を政府から靖国神社へ提供すれば、現在だと、政教分離に違反となるうえ、信教の自由にも抵触するので、現実的ではありません。
ここからは私見ですが、靖国神社の問題を解決するには、靖国神社自身が、境内の一角に、本社とは区画して摂社か末社を建立、そこにＡＢＣ級戦犯のみを遷座し（分祀・分霊でなく）、本社は戦没者の慰霊・追悼施設、摂社か末社は戦犯の祟り・罪を清める施設と、明確に区分して対応するのが得策です。
この方法は、かつて明治天皇が、神田明神に参拝する際（1874年）、逆賊の平将門も祭神の一人（一柱）だったので、将門のみを事前に、境内の摂社へ遷座することで対応した先例を参考にしています。
神道には、現世利益しかなく（死は穢れです）、「戦死したら靖国神社で再会できる」という信仰は、浄土宗・浄土真宗・時宗等の念仏による、極楽浄土での生まれ変わりを想起させ、仮死→再生を希求した来世利益です。
また、神道には、「死んだら誰でも神になれる」という思想はなく、靖国神社でも、賊軍は祭神になっておらず、歴代天皇でさえも、全員が祭神にはなっておらず、これは、浄土真宗の「死んだら誰でも仏になれる（成仏＝極楽浄土へ往生できる）」を真似していると推測できます。
神道で、人間が祭神になれるのは、神武天皇（初代）・明治天皇（122代）や豊臣秀吉・徳川家康等の、功績のある死者か、菅原道真・崇徳天皇（75代）等の、祟りを鎮めたい死者（祟り神）の、いずれかに限定され、一般の軍人・軍属等の戦死者は、政府や国家に貢献・功績があったとみなすことができます。
一方、祟り神は、無念・非業の死を遂げた人物が対象で、その人物を祀れば、守護神として働くとされているので、ＡＢＣ級戦犯は、祟り神として、本社とは別棟の、摂社か末社に遷座して祭祀すべきで、そうすれば、天皇・首相や海外の要人等の、靖国神社（本社）参拝の障害が、大幅に取り除けます。
筆者は、安倍晋三が、靖国神社の本殿とともに参拝した（2013年）、境内の鎮霊社（本殿の合祀者以外の、国内外での戦没者を慰霊した祠／ほこら）に注目していますが、神社は本来、目的別に本社・摂社・末社等が共存できる、多様な世界（多神教）なので、これからは、柔軟な対処も必要になります。
合祀は、明治後期～大正期に、複数の中小零細の神社の祭神を、ひとつの神社に整理・統合した際にも実行されており（寄宮／よせみや、一村一社制）、諸祭神の分割は、その反対の行為なので、受け入れやすく、戦後に靖国が、無宗教施設でなく、神道形式を選択したなら、これが自然な方法でしょう。
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