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野口悠紀雄

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金融政策の死: 金利で見る世界と日本の経済単行本 – 2014/12/1

野口悠紀雄 (著)

11

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購入オプションとあわせ買い

金利は、経済を理解する最強の武器である!
量的金融緩和は効果がなく、むしろ有害だ。日本の経済政策は誤った考えに立脚している。
金利を手がかりに経済問題の本質を解き明かし、通説の誤謬を突く!
1990年代以降、先進諸国に共通して見られる金利の低下は、何を意味するのか? 異常ともいえる日本の金利低下は、なぜ生じたのか? リーマンショック以降先進諸国が競って導入した大規模な金融緩和政策は、効果を発揮したか? 投機を助長しただけではないのか? 金利低下は、資本主義経済の行き詰まりを意味しているのか?
本書はまず、誤解が多い金利という概念の基礎を解説する。そして、金利を手がかりに世界と日本経済の変化を分析し、これらの経済が抱える諸問題を解き明かす。世界的な金融緩和が、世界のさまざまな国や地域でバブルを続発させていること、日本の金融緩和政策は実体経済を改善するのでなく、赤字財政を支える役割を果たしていること、今後、金利高騰の可能性があることなどを明らかにする。そして、現在の日本経済が直面している問題の解決には、マクロ政策では限界があり、経済構造そのものを変える政策が必要であることを主張する。

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本の長さ

270ページ
言語

日本語
出版社

日経BPマーケティング(日本経済新聞出版
発売日

2014/12/1
寸法

14 x 2.6 x 19.6 cm
ISBN-10

4532356237
ISBN-13

978-4532356231
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野口悠紀雄
20
単行本
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登録情報

出版社 ‏ : ‎ 日経BPマーケティング(日本経済新聞出版; New版 (2014/12/1)
発売日 ‏ : ‎ 2014/12/1
言語 ‏ : ‎ 日本語
単行本 ‏ : ‎ 270ページ
ISBN-10 ‏ : ‎ 4532356237
ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4532356231
寸法 ‏ : ‎ 14 x 2.6 x 19.6 cm

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- - 1,648位金融・ファイナンス (本)
- - 4,651位経済学・経済事情

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野口悠紀雄

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野口悠紀雄（のぐち・ゆきお）

1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。

一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授などを経て、2005年4月より早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。

〈主要著書〉

『情報の経済理論』（東洋経済新報社、1974年、日経経済図書文化賞）、『財政危機の構造』（東洋経済新報社、1980年、サントリー学芸賞）、『土地の経済学』（日本経済新聞社、1989年、東京海上各務財団優秀図書賞、不動産学会賞）、『バブルの経済学』（日本経済新聞社、1992年、吉野作造賞）、『1940年体制（新版）』（東洋経済新報社、2002年）、『資本開国論』（ダイヤモンド社、2007年）、『世界経済危機日本の罪と罰』（ダイヤモンド社、2008年）、『未曾有の経済危機克服の処方箋』（ダイヤモンド社、2009年）、『経済危機のルーツ』（東洋経済新報社、2010年）、『世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残されるのか』（ダイヤモンド社、2010年）等多数。

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railway mystery

Kindle版5冊を読みました

2022年5月8日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

2022年5月連休に野口悠紀雄先生のKindle版5冊を読んだ。目次から本文に跳べるので便利。
参考：YouTube. videonewscom（神保×野口対談）「インフレ目標2%は達成不可能」2013/01/26。
①「金融政策の死」2014/11。金利が経済活動全般を表すことや、名目金利がインフレ率で変化することがわかった。年金制度失敗の分析も学べ、お得感があった。
②「円安待望論の罠」2016/01。為替レートの基礎が解説されており教科書になる。円安の罠に陥ったアベノミクスの意味がわかった。
③「異次元緩和の終焉」2017/09。金融緩和からの脱却に困難を極めることが理解できた。円安に依存しない新しい産業を作り出す重要性がわかった。
④「経験なき経済危機」2020/10。コロナ禍の迷走政治の指摘に共感した。就労者1人当たりGDPは韓国、イタリア、トルコに抜かれ驚いた。ニューノーマルへの遅れは当然に思えた。
⑤「日本が先進国から脱落する日」2022/03。日本の地位低下、アベノミクスによる円安・賃金低下、高度サービス産業の高額年収、2040年問題などがよく理解できた。最後に日本人の危機感のなさへ警鐘を鳴らしている。新しい産業が不可欠と身震いした。
☆5冊を通じて、アベノミクス、異次元金融緩和、円安、低金利、株価上昇などの不健全さが一貫して述べられている（目次を頼りに読み返す予定）。

2人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

ひろた

良かった

2020年3月12日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

難しいですが、読む価値あります！！

役に立った

taro

「実質金利」＝「名目金利」－「期待インフレ率」

2015年1月4日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

野口悠紀雄氏の、「『実質金利』＝『名目金利』－『期待インフレ率』」を前提に、日銀の量的緩和の矛盾点・一過性の主張を纏めています。実質金利のマイナスは少なくとも長期的には維持不可能と仮定し、インフレターゲット（≒期待インフレ率）2％が本当に達成可能なら、将来的に名目金利は2%以上にならざるをえず、銀行・日銀に多大な負担を生じさせると結論付けています。

金利の基礎として、イールドカーブ、先物の価格形成に言及していますが、内容が少々雑で、触れなければなおさら良かった感があります。

9人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

BankersTrust

マクロ経済政策より構造政策

2015年1月5日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

自然利子率や資本収益率が低い日本
に於いては、マクロ経済政策よりも
構造政策について煮詰めるべき、と
いう極めて真っ当な指摘。
ただ、それでは如何なる構造政策が
日本経済にとって有効かといった
具体的な示唆が殆ど無かった。

19人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

Keizai-Mania

必読書

2014年12月23日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

野口悠紀雄氏の分析はいつも本質を突いており、今回も素晴らしかった。
「量的・質的緩和（QQE）」、いわゆる「異次元緩和」の限界や問題点は、概ね同時期（12月上旬）に緊急出版された小黒一正氏の『財政危機の深層―増税・年金・赤字国債を問う (NHK出版新書 449) 』の第5章でもクリアーに説明されており、財政のプロで元大蔵省出身であった両氏の意見が一致していることが今のアベノミクスの限界を明らかにしている。
いずれにせよ、異次元緩和は巨大な時限爆弾であり、QQE２で完全にルビコン川を渡った日本経済。株価が上昇し、日本経済は踊っているが、将来に支払う代償は高くなっている。今後の日本経済の先行きを見通すためにも、「金融政策の死」は必読書と言える。

55人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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odyssey

不安の表現は商売になる。

2015年2月7日に日本でレビュー済み

　財政・借金問題を調べていくうちに、面白いことがわかりました。
　諸問題の解決方法は、ただ一つ「札を刷れば解決する」ということです。
　国会の野党議員、テレビ局、新聞雑誌業界は、それを隠して反対目線で資産を借金と発言したり、記事にしているのです。
　テレビ局は、「札は刷れる」ことを隠し、日本経済に問題があるような番組をつくっています。
　逆に「札を刷れば解決する」と言ってしまえば、番組や記事にもなりませんし、本も書けないということでしょう。
日本経済は、税収の不足分は、札を刷って補っています。札はいくらでも刷れます。
　札は、人間と物・サービスをつなぐ消耗品です。なぜ隠すのでしょうか。
ここまで見えてくると、「財政再建・無駄・削減・バラマキ」と叫んでいる国会の野党議員、テレビ、新聞雑誌業界のバカバカしさがわかり、醒めた目でメディアを眺めるようになりました。
『お札はいくらでも刷れる。借金があれば札を刷って返せと何故言わないのか。』
　この言葉を頭に入れて社会を見ると、面白いものが見えてきます。
　不安の表現は商売になるのです。

16人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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Amazon カスタマー

「金利」をもとにしたブレイクダウン

2017年4月23日に日本でレビュー済み

結論要約

1.長期的な金利の下落
・物価上昇率が穏やかになったことにより「名目金利」が低下している。

・資本蓄積に伴って「資本収益率」が低下すれば、期待インフレ率の低下を招き「実質金利」が低下する可能性が高い。

・「資本収益率」は米国では低下しておらず、日本では低下している。
※利益/自己資本or総資本の率を以て「資本収益率」を算出

・米国の場合「資本収益率」が低下していないため、「実質金利」主因により「名目金利」が低下しているのではないと考えられる。

・日本の場合「資本収益率」が低下しているため、「実質金利」主因により「名目金利」が低下しているのだと考えられる。

2.短期的な金利の操作
・中央銀行による国債購入（財政ファイナンス/国債の貨幣化）により、その価格が上昇し「名目金利」が低下している。

3.金融緩和の帰趨
・金融緩和により上昇したのは「マネタリーベース」のみであり「マネタリーストック」は変化していない。

・「マネタリーベース」が増えても「資本収益率」が低く投資需要がない経済では「マネタリーストック」は増えない。

・政府発行の国債を中央銀行が購入すると、返済義務のある国債という債務が、返済義務のない貨幣という債務に変わる。

・金融緩和の目的は、中央銀行の国債購入により金利高騰を防ぎ赤字財政を容易にすること、
　返済義務のある国債という債務を返済義務のない貨幣に変えることにあると考えられる。

・国債の購入代金は各銀行の日銀当座預金にとどまっており、実際には貨幣化には至っていない。

・貨幣化に至れば将来のインフレを予想して日銀券の流通速度が上がり、物価上昇と実質所得低下を招く可能性が高い。

・対国内債務であっても財政インフレの予想はキャピタルフライトを引き起こし、円安ならびに国債価格下落、金利高騰が発生する。
　
・名目金利－期待インフレ率で定義される「実質金利」が長期的にマイナスになることは原理的に考えにくく、
　消費者物価率上昇を目標に掲げると「名目金利」は物価の上昇幅を超えせざるをえない。

・「名目金利」が上昇すれば金融機関に1％につき6兆円の評価損、民間への貸し出し減少、政府の国債利払い増加が発生する。

・単年度の国債発行総額が総残高の2割程度となり、そのうち借り換え債が70％弱、償還分10％弱を含めて新発債30％強であることを前提にすると、
　『5年程度で残高すべてが新金利分に置き換わる』『国債残高は年率5％で増加する』上で金利上昇の影響を受ける。

4.年金制度の設計誤り

・「厚生年金」は過去期間に係る給付が830兆円－過去期間に係る国庫負担が190兆円で640兆円を受け持つべきだが、積立金総額は145兆円程度となり、約500兆円不足している。

・「国民年金」は過去期間に係る給付が120兆円－過去期間に係る国庫負担が60兆円で60兆円を受け持つべきだが、積立金総額は10兆円程度となり、約50兆円不足している。

・高すぎる利回り水準に基づく高すぎる給付水準を約束しており、積立金が大幅に不足している。

・賃金据え置き＆金利6％という非現実的な想定に基づき「平準保険料」を策定したため、
　高利回りで運用した利益で給付を賄える計算が立ち、徴収額が少なく抑えられた。

・「国民年金」は元々は給付が殆どない時代においても保険料を徴収する「積立方式」であったが、
　徴収すべき保険料が「積立方式」として成立する水準を大きく下回っているため、
　積立金が不足していても問題のない「賦課方式」と言わざるを得なくなった。

・賃金上昇率と金利の関係に齟齬が生じた状態、賃金上昇率の水準に誤解のある状態で見通しが行われている。

1人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

高山　直樹

オッケー

2014年12月28日に日本でレビュー済み

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オッケー水準でしょう。

実体経済が立ち上がらないかぎり、
すべからずバブルなんだ。

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