東日本大震災が起き、東日本の太平洋側の福島県、宮城県、岩手県は壊滅的な
被害を受けました。その被害額はGDPの3〜5％でした。
歴史を遡ると、東日本で震災が起こると、必ず10年以内に関東でも
震災があり、20年以内には西日本でも震災に見舞われています。
関東＝首都東京で震災が起きたら、その被害額は、東日本が受けた被害の10倍
以上のGDPの50％以上となると予想されている。
更に西日本＝大阪、名古屋が壊滅的な被害を受けたら、東京―大阪間の交流が途絶え
この日本国が危篤状態に陥ってしまう。
そうならない為に、しなやかで強靭な国家＝レジリエンスな国家を作る必要がある。
10年間で100兆から200兆円の予算で、東日本の復旧、復興をしつつ
首都東京の地震対策、西日本地震対策などを行い、必ず起こるであろう巨大地震に対して
その対策を講じる事が必要である。
しかし、対策を講じていても無傷では、巨大地震の被害をしのぎ切れないが
被害の程度を軽くする事は可能です。
その為の施策が具体的にこの本には挙げられています。
地震、津波対策、副首都の創設
太平洋ベルト地帯に集中している工場の日本海側への分散化
新たな新幹線建設による沿線都市の発展、地方都市同士のつながり
リニア中央新幹線による東京、名古屋、大阪の今まで以上の高速化による繋がり
東海道新幹線の被害時の代替えによる東京、名古屋、大阪の交流の確保
などの公共事業による、日本の経済復活ができる。
この20年間、経済成長しなかった。
レジリエンスによる、公共事業で経済成長をする事ができ
GDPの拡大、税収の増加、DGPに対する累積債務の比率も1.5倍程度になり
現在この国を悩ましている問題も解決の方向に行くでしょう。
今の日本の経済状態＝デフレ期には、行政改革、構造改革という
デフレ促進策ではなく、国が積極的に需要を創出＝公共事業により雇用を生み出す政策を
行えば、必ず日本は復活するでしょう。
それが、救国のレジリエンスによる、しなやかで強靭な国を作る事により
実現すると、著者の藤井氏は唱えています。
反対にこの施策を行わなければ、一発の巨大地震＝平成の関東大震災により
日本が終焉を迎える事を意味するのです。
今やらなければ、10年以内に日本が終わってしまう被害を受ける事は
確実なのです。
そうならない為に、日本の為政者は平和ボケから目を覚まし
日本を守り、成長させてほしいと願っています。
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