福島はやませが夏に吹き、冷害を受けやすかったから、江戸時代から、稲の品種改良や農具や農耕馬の改良などの工夫をしてきた。明治後期には、会津では稲の品種だけで約60種あり、早稲、中稲、晩稲と植える時期が異なる稲を分散して栽培したという。
晩秋から早春には霜がおり、病原菌や害虫の発生が少ないため有機農業も盛んになった。蚕は餌として桑を食べるから、周辺農地でも殺虫剤を使用していなかった。
旧東和町では青年団を母体に、出稼ぎに頼らず農業で自立する道を歩んできた。少量多品目栽培の有機農業を確立し荒廃した桑畑を再生してきた。合併を控えた2005年には「ゆうきの里東和」を創設した。
福島第一原発事故直後もリーダーたちが説得して春の作付けを決めた。
「この地で今後も生活するためには、作付けして収穫し、検査して、事実を知るしかない」
「自給野菜を検査しにきたお年寄りが、検出限界以下だった結果を見て、『これなら孫に食べさせられる。安心した』と話しました。農産物と土壌を測りつづけて、科学的に『見える化』することが大切です。そして正しい情報を消費者に伝えていくことが信頼につながる。農家が安全な食べ物を自給する延長が消費者の台所だと思います」
水田土壌のセシウム値は1キロあたり数千ベクレルあったが、玄米から放射性セシウムは検出されなかった。稲わらや堆肥を投入してきた結果、放射性セシウムを固定する腐植含量と作物への吸収を抑制する交換性カリウムが供給されていたからだ。
測りつづけることで、耕すことが放射性物質の作物への移行を抑え、農業者の外部被曝を低下させること、農業をおこなうことでコミュニケーションが復活できることが明らかになっていった。「危険だから」と農地を放棄したら、人の心も荒れてしまう。農にこだわることで人とコミュニティの復興を実現してきた。
一方、南相馬市原町区大田地区では、土壌中のセシウムが少ないのに、玄米の含量が東和地区より多かった。東和の棚田が1日に使用する水の量が3-5ミリなのに対して、太田川流域は50ミリ。ダムの水を多量に使ってきたから。ダムを通して新規に流入する放射性セシウムの総量が東和地区の15倍もあった。こうした事実は現地調査なしには分からなかったし、対処法を検討することすらできなかったろう。。
水俣病の第一人者原田正純さんは「現場に学べ。事実は現場にしかない」と言っていた。「被害者が出たらすぐに現地で詳細な調査をおこない、被害者に寄り添い、解決に向けて進むことが科学者の責任である」と筆者は記す。そんな研究者がいたらから、福島の有機農業は再生への一歩を踏み出すことができたのだ。
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