結局みんなの意見が正しいのか、賢い少数の意見が正しいのか、という難題にこの本は一つの答えを出している。カギとなるのは、集合知定理 集団誤差＝平均個人誤差ー分散値。
この式が意味するのは集団における推測の誤差は集団の多様性によってかき消されるということだ。つまり集団が多様性に富んでいれば、みんなの意見は正しい。
現代の社会において、この式はどういう意味を持つだろうか。インターネットの発達において、世界中から多様な情報を集めるのが容易になってきた。ビッグデータが典型例で、データの質は重視せずとにかく多量の情報をインプットすることで正しい結論を出す事が近年可能になってきている。医療の現場や投資の現場では、このことが実際可能になってきており、一定の成果をあげている。つまり、これらの場合集合知定理が良く働くモデルであると言える。
一方、別の例として近年の政治問題はどうだろう？トランプ大統領の誕生やBrexitなどは、SNSをはじめとしたインターネット上の集合知が出した一つの結論である。だが果たしてこの結論が正しい結論なのだろうか？
私はそうは思わない。トランプ大統領はいわゆるポピュリズムの人で、特に貧困層にとって耳触りの良いことを豪語することで大統領になれた。語弊を恐れずに言うならば、この場合、貧困層のよりよい未来を推測するための平均個人誤差は知識層に比べて大きいだろう。分散値の値は小さいだろう。そうすると、集合知定理により集団誤差は大きくなってしまうと言える。つまり、この場合のみんなの意見は、誤った結論を導き出しやすい。集合知定理がうまく働いていないモデルの一例である。
結局、インターネットは、「集合知」ではなく「集合愚」の温床になってしまっているのが現状ではないのだろうか。私が本書を見て感じたのは、インターネットがあろうと、分散値を大きくする、つまり多様性を大きくするのはなかなかに難しい。であるならば、大衆の中の個々人が、推測の平均個人誤差を減らす努力をする、つまりより賢くならない限り、集団誤差は小さくなる、つまり、みんなの意見が正しいとは言えなくなる、と思った。
万人に、正しい教育を施すことが、未来を明るくする最も良い方法なのではないだろうか。
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