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だから、日本経済が世界最強というこれだけの理由 (WAC BOOK) 単行本 – 2013/5/29

4.0 5つ星のうち4.0 12個の評価

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ ワック (2013/5/29)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2013/5/29
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 単行本 ‏ : ‎ 105ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4898314074
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4898314074
  • カスタマーレビュー:
    4.0 5つ星のうち4.0 12個の評価

著者について

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三橋 貴明
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作家・経済評論家。中小企業診断士。1994年、東京都立大学(現:首都大学東京)経済学部卒業。外資系IT企業ノーテルをはじめNEC、日本IBMなど を経て2008年に中小企業診断士として独立、三橋貴明診断士事務所を設立した。現在は、経済評論家、作家としても活躍中。2007年、インターネットの 掲示板「2ちゃんねる」において、公開データの詳細な分析によって韓国経済の脆弱な実態を暴く。これが反響を呼んで『本当はヤバイ!韓国経済』(彩図社) として書籍化されて、ベストセラーとなった(「BOOK著者紹介情報」より:本データは『 経済ニュースが10倍よくわかる「新」日本経済入門 (ISBN-13: 978-4776206187)』が刊行された当時に掲載されていたものです)

カスタマーレビュー

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上位レビュー、対象国: 日本

2013年6月11日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
<目次>
PART1 アベノミクスで日本経済は復活するこれだけの理由
01 アベノミクスはデフレ対策の王道である
02 アベノミクスが世界の歴史を変える
03 何ひとつ非難されるいわれのない金融緩和
04 インフレ目標二パーセントで完全雇用を目指す
05 金融緩和でハイパーインフレなどには絶対ならない
06 総理の「お願い」が企業の巨額な内部留保を動かす
07 ついに政府の金融緩和策に従った日本銀行
08 公共投資の拡大で「荒廃する日本」を救う
09 成長と同時に国民の命を守る国土強靭化計画
10 そもそも日本政府は「お金の遣い方」が足りていない
11 消費大国から「投資依存経済」への転換を目指す
12 日本国民に勇気をもたらすアベノミクス

PART2 莫大な借金があっても心配ないこれだけの理由
13 日本は世界一のお金持ちである
14 政府にお金を貸しているのは日本国民
15 日本の政府は負債も巨額だが資産も巨額
16 本当は世界に援助できるほどお金があり余っている
17 政府の借金は世界と比較してもそれほど増えていない
18 負債残高がGDPの二倍に達してもまったく問題はない
19 日本は家計の金融資産も世界一
20 政府の「借金」は必要なもの
21 日本国債の金利支払い負担は世界で最も軽い
22 政府が借金をすると国民が豊かになる
23 そもそも政府は借金を返す必要がない
24 日本銀行が国債を買取れば借金は「チャラ」になる
25 自国通貨建ての借金で破綻するのは論理的に無理
26 公務員は多くもなければ「無駄遣い」でもない
27 金融資産の海外逃避が起きても何も問題ない
28 年金制度は絶対に破綻しない

PART3 まだまだ日本は成長できるこれだけの理由
29 デフレ期の成長ビジネスはどれも日本の「お家芸」
30 日本の内需は国の「外」にも生み出すことができる
31 資本輸出が中心の日本は円高にも強い
32 日本は「輸出依存国」などではない
33 日本はすべての供給能力が揃っている奇跡の国
34 他国を圧倒する技術立国・日本の高い技術力
35 GDPを十数兆円規模で上回るGNI
36 日本の経常収支が赤字になるのは百年先
37 日本はGDPあたりのエネルギー効率が世界一

PART4 そもそも日本経済は世界最強であるこれだけの理由
38 広大な海を持つ日本は隠れた資源大国
39 日本の食料自給率は低くない
40 「ガラパゴス」市場のオリジナリティこそが強みだ
41 少子高齢化問題も経済成長すればすぐに解決する
42 治安の良さが日本最大の強み
43 医療制度は守るべき日本の宝
44 日本には「格差」も「貧困」も存在しない
45 メガロポリス・東京は世界の奇跡
46 日本は世界に良い影響を与えている
47 日本国民が積み上げてきた誇るべき国富

<書評>
本書は、「
本当はヤバイ!韓国経済―迫り来る通貨危機再来の恐怖 」で韓国の経済危機を予測を的中させて一躍有名になった経済評論家の三橋貴明氏が、経済に興味の無い人でも解かり易く経済を解説した一連のシリーズ「 アメリカ、中国、そして日本経済はこうなる (WAC BUNKO) 」「 日本の未来、ほんとは明るい! (WAC BUNKO) 」「 図解 それでも、日本経済が世界最強という真実 」「 中国がなくても、日本経済はまったく心配ない! (WAC BUNKO) 」「 いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由 (WAC BOOK) 」「 日本経済は、中国がなくてもまったく心配ない (WAC BOOK) 」の第七弾として出版されました。

本書の「PART1 アベノミクスで日本経済は復活するこれだけの理由」で三橋氏が主張されるようにアベノミクスが予定通り実行されれば日本経済が復活すると思われますが、本書の主張する日本経済の健全性を維持するためには、一つの前提条件があります。

産経新聞特別記者 田村秀男氏の
正論 2013年 07月号 [雑誌 ]の記事「アベノミクスの天敵……消費増税を放棄せよ」によると、世界経済で一つの国家が景気回復するとその効果が他国の経済にも好影響を与えて世界的に経済が活発化する兆候を示すそうですが、アベノミクスで日本がデフレ脱却の兆候を示しただけで中韓の経済指標が不調になり、通常の経済論理が通じない異常な経済体制が東アジアで構築されているとしています。

この状況、即ち本書で三橋氏が主張する健全な日本経済の復活を阻止するため、中韓はさまざまな工作を日本に仕掛けてくるでしょう。

短期的に予測されるのが、2013年7月3日に期限切れを迎える日韓スワップの延長問題でのスワップを延長する韓国による工作。

中長期的に予測されるのが中国による情報産業への各種工作です。PART3の「34 他国を圧倒する技術立国・日本の高い技術力」で他国に対する日本の技術力の優位性を解説していますが、2013年6月6日付の産経新聞によると、中国による国家ぐるみの技術窃盗を問題化しています。つまり、日本の技術的優位も中国のサイバー攻撃により、その優位が覆る可能性があります。

三橋氏は「
“脱グローバル化"が日本経済を大復活させる 」で、「人」「物」「金」が自由に移動する経済のグローバル化を否定されていましたが、経済のグローバル化という掛け声の元に日本の多くのIT企業で中国人が多く就職しております。

これらの日本国内の中国人労働者が、超限戦を唱える中国人民解放軍による平時戦時を問わず工作活動に従事することは明白で、(2010年に中国で成立した国防動員法で国外の全ての中国人も戦時における国家への貢献が明文化)この状況に対応しない限り、「他国を圧倒する技術立国・日本の高い技術力」は維持できないでしょう。

はからずもアベノミクスの推進は日本経済の復活のみならず、健全な世界の実現に貢献する現状を解かり易く説明した本書に星5つです!
18人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2013年7月7日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
この本には「マスコミ」で伝えられている事実とは
全く違うことが書かれています。

どちらが真実かは読者の方が判断して頂ければ
いいのですが、最近は情報の氾濫で国民が
国内の事実を把握しきれていないのが現状だと思います。

違った視点から、国の情勢を教えてくれる書籍で、
経済が全くの素人の私でも理解しやすい本でした。

問題なのは、日本人の性格なのか
「消費大国」なのに将来のための投資を
行っていない点です。お金が有り余っているのに・・・

「投資をしない国に明るい未来はやってこない」

とこの本の中でも強調しています。

話は変わりますが、経済の話には必ず
「インフレ」と「デフレ」という言葉が出てきます。

でもこの言葉を知っているようで、本当は
よく分かっていない方が多いのではないでしょうか?
(私もそうですが・・・)

「インフレ」とは買いたい人が多くて
売りたい人が少ないため、モノの値段が上がることです。

「デフレ」とは売りたい人が多くて
買いたい人が少ないため、モノの値段が下がることです。

じゃあ、対策はどうすればいいのか?

「インフレ」は財布のひもをしめてお金を使わず、
「デフレ」は財布のひもを緩めてお金を使えばいいんです。

「デフレ」の原因はお金を使いたくても
お金の量が少ないから、「金融緩和」を行って
大量に紙幣を印刷して、ばら撒けばいいだけです。

ですが、心配性というか、慎重派というか
日本はお金の量を増やすことを渋ったために
他国と比べると「デフレ」対策が遅れました。

また、お金を増やしても銀行に預ければ
お金が回らないのでまずいですよね(内部留保)

この本には
「大企業の内部留保は200兆円を突破している」
とう事実をみなさんは知ってましたか?

これがデフレを深刻化させている一因とおっしゃっています。

他にはこのままでは「日本は財政破たんする」と
言われていますが、海外から“362”兆円借りているのに
海外になんと“637”兆円も貸しているのです。

マスコミは“362”兆円のことを強く伝えているので
「世界一の借金大国」と思われても仕方がありませんね。

この本を読んで頂ければ
「アベノミクスはいつやるの?」
「今でしょ!」ではなく
「直ぐでしょ!」と分かってもらえます。

自国の経済のことを把握してもらうために、
日本人全員に読んでほしい一冊なので星5つです。
5人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2013年7月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
日本はまだまだ大丈夫!ということを経済面に焦点をあてて希望的に伝えている本であると思います。
なかでも、日本政府の借金のお話がありましたが、海外から借りているのではなく、国民から借りているということ。
つまりは、いずれその借金は日本政府が返済しないといけないのだとすれば、日本国民はむしろ利益を得る事ができる。。
つまり、日本政府にお金を国債という形で貸す事で、国民の資産となっている!というあたりが印象的です。
この辺は、いかにマスコミが、不安をあおるような報道をしているかということが分かります。
日本のマスコミって、だれのために報道しているのかとても疑問に感じましたね。
とにかく、他にも、勉強になることがとても多く、日本の未来に希望を持てました!!
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2013年6月1日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
47項目、105頁の日本経済は復活する、心配ない、成長できる、世界最強であるという理由を図表入りの見開き2頁にコンパクトに纏められている。

先ず、アベノミクスについて安倍総理と麻生財務相の名コンビは犬養・高橋是清コンビの再来であるという歴史的視点からの適確なフレーズがある。そして、デフレからいち早く抜け出すことが出来たら世界の歴史を変える可能性さえあると指摘している。
そして、敗戦後焼け野原となり供給能力が激減したがそれでもインフレ率は500%で5年で収まった。ハイパーインフレを叫ぶのは悪い冗談であると言う至極最もな正論がある。
デフレ克服というビジョンとその具体策を掲げた総理の政策は驚くほど魅力的で理論的にもしっかりしている。緒戦は大成功で市場は円安・株高と反応した。これで三年間の民主党政権の無能さも露わとなった。
財政状況に「心配がある」という財務省及びそのポチの言い分は意図的に単式簿記的な嘘で国民を騙すものでナメているとしか言いようがない。国民一人当たり○○○万円の借金というのは財務省の歪んだ情報操作であり消費税増税のための偽りのキャンペーンでもある。
資本主義経済では、借金は必要不可欠のものであり家計以外は複式簿記の世界である。官庁会計もそうなりつつある。
日本のように国内で貸し借りをしている場合、政府の借金は国民の資産である。借金と資産を相殺すればそれで済むのである。
そして、正しい借金の返し方というのは経済が成長をしていれば良いのである。年金についてもこれは同じである。

日本は、世界でもっとも高密度な都市インフラ及びノウハウを持っているがそれは強力な輸出産業と成り得る。
ODAは、国外に内需が生み出せるということにもなるし日本は全ての供給能力が揃っている。

日本の食糧輸入額は、GDP比率1%程度である。自給率40%というのはカロリーベースという農水省独特の奇妙な計算方法によるものである。
無駄な少子化対策より経済成長政策がが余程話は早い。治安の良さ、医療制度も極めて優れている。
BBCの調査では、世界に良い影響を与えている国の一位は日本で特に、東南アジア諸国の好感度は高い。敗戦により焦土と化したが懸命に働き復興を遂げ再び大きな富を生み出した。我々は、過去の日本人に感謝しなければならない。

アベノミクスは中国・独・韓国及び日本のマスコミを除いて世界のプロの間で評判が良い。
総理も財務大臣も国際会議等で明快に堂々と主張している。
浜田内閣官房参与は、円安を批判する韓国に対し、「それはあなたの国の問題である」と痛快に言い放った。
世界に向けて当たり前のことを言うようになった。これは画期と思うが、官僚はなぜか劣化が止まらない。
43人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート
2013年7月19日に日本でレビュー済み
私はどちらかというと今後の日本経済に不安があり、この本を読んでその不安が払拭できるかと期待して読みましたが、払拭できませんでした。
日本の財政破綻やハイパーインフレを悪戯に危惧する経済評論家やマスコミに比べると説得力のある内容であったと思います。
しかし、私の最大の懸念材料である少子高齢化についてはデフレだから少子化、他国よりマシ等と経済成長優先というのみでなんら解決策がなく、女性の社会進出や晩婚化といった現在の日本の労働環境変化にもよる少子化が経済成長だけで止まるとも思えず「年金制度は絶対に破綻しない」「少子高齢化問題も経済成長すればすぐに解決する」等にも説得力がありませんでした。
また、技術立国日本も現在の子供の学力が他国より劣ってきている状況ではどうなっていくか不安ですし、食料問題も現状の解説をしているだけで日本の農業は弱くないと言われても、今後は?と読んでも日本は過去の財産で生き延びている感じか否めない内容でした。
6人のお客様がこれが役に立ったと考えています
レポート