国際政治学の泰斗であるケネス・ウォルツが、欧米での「戦争原因論」について分析した本。古代ギリシアから現代(本書は1951年刊行)に至るまで、人々は平和な状態の維持が時には困難になることの実感とともに「戦争原因を理解」しようと努めてきた。その際に考えられる「戦争原因論」は、大きく「3つのイメージ」に分けられ、それぞれの視点から外交政策や国内の政策や平和的秩序へ向けてのアプローチ(例えば国連)などが考えられ試みてこられたことが、本書で述べられている。本書は国際平和のための具体的な政策を提案しようとするものではないが、国際政治を理解するうえでの重要な示唆を与えてくれる。
本書では古来人々が「戦争原因」と考えてきた「3つのイメージ」について解説し、それぞれの「イメージ」を念頭にどのような「処方箋」が考えられ議論されてきたかの(歴史上での)顕著な例を挙げている。
まず「第1イメージ」は「人間行動(人間性)」の問題である。ここでは「重要な戦争原因は人間の本性と行動にある。戦争は(人間の)自己中心主義、方向性を誤った攻撃的衝動、愚かしさの結果なのである」。この「イメージ」に対する「処方箋」は、「戦争を除去するには、人間を道徳的に高めて啓蒙するか、精神的・社会的に改造しなければならない」という発想からくるものである。本書では「おのおのの国家の市民や指導者を教育する」べく、「行動科学者」たちがどのような提案を行ってきたかが主に紹介されている。
次いで「第2イメージ」は「国内構造」の問題である。ここでは「国家の国内構造が軍事力の形態とその使われ方のみならず、対外行動一般を決定する」のであるから、ある国家が「好戦的」な態度をとるのなら、その国家の「国内構造」にこそ原因があるのである。この「イメージ」に対する「処方箋」は、国家制度の改革、である。本書では、これまでになされてきた「おのおのの国家の組織を改善する」ための政治的見解の議論として、「民主主義国でいっぱいになった世界は永遠に平和であろうが、専制主義の政府は好戦的である、……君主制は平和的である、民主主義は無責任で衝動的でその結果戦争を誘発する、……政治組織ではなく経済組織が鍵である、つまり資本主義の民主主義国は積極的に戦争を起こそうとし、社会主義の民主主義国は平和的である、等々」の議論の例を挙げている。
さらに「第3イメージ」は「国際的アナーキー」の問題である。ここでは「多くの主権国家が存在し、そこに拘束力のある法のシステムが存在せず(圧倒的な権限を持つ世界政府のようなものが、それぞれの国家に同一の法で指導できるようなシステムは存在せず)、それぞれの国家が自分の理性と欲求が命ずるままに不満や野望について判断するという状況では、紛争は必ず起こり、それはときに戦争に至る」。この「イメージ」に対する「楽観主義」的な「処方箋」は、「すべての国家の軍縮であり、経済であり、平和であり、安全である。自国の軍事組織を進んで削減する国家があるならば、他国も同じような政策を追求できる」というものである。しかし実際問題では非常に困難であるため、平和維持の手段としての「国連」の構築や「勢力均衡(ある国家が強大になりすぎないように、国家間の力の均衡をはかり、国際平和を維持するという考え方)」の外交政策などが行われてきた。
以上が「3つのイメージ」の概略である。上記の記述から、「第1および第2イメージ」が「第3イメージ」に比べて(特に「処方箋」において)漠然とした印象を与えることから(あと、著者であるウォルツが「勢力均衡」理論を擁護する立場の研究者であったことから)、「第3イメージ」を重視しているように思われるかもしれないが、著者の主張はそうではない。ただ、「「戦争をやめさせるためには人間を向上させよ」、あるいは、「戦争をやめさせるためには国家を向上させよ」という人々の考え方」は現状においては効果を上げることは難しい、ということである。著者は「第1(人間)および第2(国家の「国内構造」)イメージ」にも大いに着目するべきであることを述べている。「国家は、国家のために政策を策定する比較的少数の者、およびその少数者に影響を与える多数の者の理由づけと情熱あるいはそのどちらかによって、互いを攻撃したり自分を守るように動機づけられる。国家のなかには、国内状況のせいで戦争により熟達したり、また熟達度を試したいと思っている国もある」。
著者は「3つのイメージ」をバランスよく考察することの重大さを指摘する。「ほかの原因(イメージ)を無視して1つの原因(イメージ)に対して向けられる努力は、状況をよくするどころか却って悪化させるかもしれない。たとえば、西欧の民主主義国がより平和志向になるにつれて、ヒトラーはより好戦的になった。国際政治の参加者のなかに平和志向を強くしたものがいることで、戦争の可能性は減るより増えるかもしれないのである」。
上記のような見落としを防ぐために、著者は「第3イメージの観点から第1・第2イメージを考察すること」を勧めている。
著者によると国家間の「直接的な戦争原因は、第1および第2イメージに含まれている」。それぞれの国家間には、「両国の行動に影響するそれぞれの場所(地政学的状況)、国の大きさ、パワー、利害、政府の種類、過去の歴史や伝統といった多くの具体的状況」があり、つまりは“様々な国家はお互いに何らかの因縁を含みあっている”。そうした国家間の「すべての戦争の直接的原因は個人(第1イメージ)の行動か国家(第2イメージ)の行動である」。
ただ、それぞれの国家どうしはお互いに何らかの因縁を含みあっているからといって、(大抵の場合)それだけの理由で戦争は行わない。「第3イメージ」の観点からも考えるのである。「第3イメージの分析の最重要の要素の1つ」は、「一国の政策はほかの全ての国家の政策にかかっているということ」である。つまりは、“自国の(戦争の)決断を、ほかの国々が自分たちの利害に照らし合わせてどう判断するか”ということであり、その際に“自国の損害が比較的に小さい”と判断した結果は戦争を行う可能性が高く、“自国の損害がかなり大きくなる”と判断した場合は戦争を行う可能性は低い、ということである(あくまでも確率的な問題であって、個々の国々や指導者たちの全てに当てはまるとはいえないが)。
著者によると「第3イメージ」は「チェスボード」であり、「第1・第2イメージ」は「チェスの駒」の性質である。「チェスをする者は、異なる駒の重要さと同時に、駒の可能な打ち方を考えなければならない。そして国際政治においては、その重要さは時とともに変化する」。
などと、「本書が成立した1950年代から半世紀以上が経った現在」においても、その内容は示唆に富んでいる。現在は“ポスト冷戦期の終焉”が指摘されてから久しく、“国際情勢の変化と国際秩序(＝「第3イメージ」)”についての議論もよく聞かれるようになった。そのような中で、日本がサバイブし今後どのような発展の道筋を描いていくのかを考えるときの参考になると思われるし、何よりもそれぞれの「イメージ」をめぐる議論そのものも非常に興味深い。興味を惹かれた方は、ぜひご一読を。
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