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鬼頭 宏
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2100年、人口3分の1の日本 (メディアファクトリー新書 24) 新書 – 2011/4/28

鬼頭 宏 (著)
5つ星のうち3.8 50
すべての形式と版を表示
"日本の人口は、現在の1億3000万人が50年後に9000万人に、100年後には4000万人にまで減ると予想されている。
この変動が政治経済や労働環境、家族関係など社会全体を激変させる。

高齢者の定義が引き上げられ、外国人が人口の3分の1を占め、都市が集約される再定住の時代――
私たちの仕事は、家族や恋人との人間関係は果たしてどう変わっていくのか？

日本人が長い歴史のなかで過去3度経験している人口変動の波を分析した歴史人口学者の第一人者が、
数々のデータを駆使して描き出す、人口という視点の未来予想図。"
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  1. 本の長さ
    228ページ
  2. 言語
    日本語
  3. 出版社
    メディアファクトリー
  4. 発売日
    2011/4/28
  5. ISBN-10
    4840139032
  6. ISBN-13
    978-4840139038
  7. すべての詳細を表示
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登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ メディアファクトリー (2011/4/28)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2011/4/28
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 228ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4840139032
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4840139038
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    5つ星のうち3.8 50

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上位レビュー、対象国： 日本

大森　義範
5つ星のうち4.0 少子化の原因は晩婚化と非婚化
2011年5月22日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
２１００年、日本の総人口は４千万人台になるかもしれないという
参考値から、経済・労働環境・家庭環境がどうなっていくのかという予想、
どうしていくべきなのかという提言をされています。

・日本での過去の人口減少の局面では、
（縄文時代後半・平安〜鎌倉・江戸時代後期）
人口は集中ではなく分散の形をとっていたようですが、
現在の人口減少の局面では東京圏に一極集中の
様相を呈している点で過去にはなかった状況であること。

・地球の人間を養う能力の限界があるということ。
世界の人口予測に関しても言及しています。

・農業問題や移民受け入れに関して、
考え抜かれていない印象を受けますが、
各論に関して有用な意見・賛同できる意見が多いです。

・データからはじき出される少子化の原因は晩婚化と非婚化であり、
少子化対策をしようと思うのならば、若者の就職支援や
家族形成への意欲を高めることが必要と指摘されています。

人口減少社会を悲観視するのではなく、
快適な社会へ再構築するために考えましょうという全体的な流れです。
18人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
fgyhjk913
5つ星のうち5.0 いっきに読んだ
2024年3月28日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
とても良い本です。
中古でも全く問題はない。
役に立った
 レポート
Amazon Customer
5つ星のうち3.0 可もなく不可もなく
2015年10月19日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
なんとなく龍頭蛇尾な感じがします。
対応策についてもっと突っ込んだ記述が欲しいです。
役に立った
 レポート
corotoco
5つ星のうち4.0 歴史人口学という視点
2012年6月11日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
私が生まて社会に関心を持つようになってから、
日本では少子高齢化が問題だと言われてきた。
政府は、出生率を上げるため様々な少子化対策を行なっている。
しかし、今から約40年前の1974年なんと政府は、
人口増加が問題だとして子供の抑制を訴えていたのである。
わずか数十年の間に政府の方針が全く異なっていたのである。
これが本書を読んでの一番の驚きである。

今後数十年の人口減少は避けられないとして、
限界集落の消滅、都市の高齢化、一人暮らしの老人など
様々な問題にも焦点を当てている。

そして人口の増加、停滞、減少は歴史上繰り返されており、
人口増加のためには、社会のイノベーション（新しい文明の創造）が必要であり、
そのために積極的に異文化との交流（外国人の受け入れなど）をやっていく必要があると結ばれている。

2050年には、私も60歳以上になる。そのときの日本は、
今とは全く違った世界になっているのだろうと想像を掻き立てられる良書である。
17人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
宇宙塵
5つ星のうち5.0 歴史人口学の有用性ー未来予測のために
2013年6月13日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
歴史人口学という学問があることを知ったのはこの本のおかげである。
しかも、日本の歴史上、人口がダイナミックに変化してきたことが、よくわかった。

この本の真価は、過去の歴史だけにあるのではなく、そのうえに、未来予測が可能であることを示している点にある。
おどろくべきことには、そのタイトルが明示しているように、2100年には、日本の人口が3分の一の4000万人台にまで減少してしまうことを予言している。
90年も先のことをどうしてそんなに自信を持って言えるのか？
そういう疑問をわたしたち素人がもつのも無理はないと思う。
私たちが頼りにしきっていた日本政府の専門家たちが1974年というとても大事なときに、人口の増加によって雇用問題が起きることを心配して早まって人口の減少を誘導したことがきっかけになって少子化がはじまったのだという。
著者は、その段階では政府の政策には責任をもっていなかったのだと思うが、おそらく、政府の内部の専門家たちは歴史人口学を知らなかったのではないか？そうでなければ、こんなに不可解な政策をとったことの説明がつかない。
このときには、日本の出生率は、人口置換水準の2.07前後を維持していたのだから、これをそのまま維持して行く努力をすべきだったのではないのだろうか？今おもうと理想的な状態だったのである。このまま推移すれば、ある程度の人口の増加はあっても、将来は人口の静止状態を実現できたはずだった。
政府の人口政策の失敗が今日の超少子化を招いたのである。
そのような驚くべき事実を知ることもできる。
日本の重大課題に関心をもつすべての人びとに一読を勧めたい良書である。
7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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おやじねこ
5つ星のうち2.0 移民政策の是非の考証がない
2012年9月8日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
　この本を要約すると次のとおりである。
　2100年には日本の人口は4500万人程度に減少し高齢化が進む。世界の人口は2050年ころに100億人程度となり成熟期を迎える。経済成長が進み世界経済の一体化が進む。資源には限りがあり成長も限界がある。人口の多い新興国が資源を消費し市場に影響力を持つ。日本は現在の経済経済的的地位を維持できない。維持するためには外国人を年間65万人受け入れる必要がある
　ほぼ、正しい推測だが、結論が間違っている。
　金融は市場経済と直結している。東京はロンドン、ニューヨークを並ぶ存在だが、それは経済規模以上に資本の自由化が重要だからである。中国の経済規模がいくら大きくなっても人民元が管理通貨である以上国際通貨となることはできない。また、商品市場も物価への影響が大きいだけに共産党にとっては相容れない。
学問技術研究による革新は経済活動の根本を変える可能性がある。近くはアメリカのシェールガスがそうだ。メタンハイドレートや人工光合成が商業ベースにのればそれ以上のインパクトが生じる。その根本を握ることの意味は大きい。
　日本の国土は本来、農林水産業にとっては理想的な要件を備えている。江戸時代の日本のＧＮＰは清の3割ほどだった。国民一人当たりだと3倍以上である。温暖湿潤な気候と優れた技術が高い生産性を実現していた。4500万人ならほぼ自給可能である。フランスのように食料を自給できるということは安全保障の重大な要件である。
日本は島国である。その地政学上の位置は中国、ロシア、朝鮮半島を太平洋から隔絶するものだ。アメリカにとってその意味は重大だ。海軍力の維持。それこそが、日本という国の発言力でもある。もちろん、アメリカが共産主義国や独裁国家なれば無意味ではある。前者の可能性は無いが、後者はある。
　外国人移民については不要だ。欧米の場合は旧植民地から旧宗主国という流れがある。そして旧植民地には国家運営の指導者を育てる教育機関が無く、また、中堅以下の専門家を育成する制度もない。旧宗主国が影響力維持のためにそうしたのだ。日本に当てはめると、朝鮮と台湾は内地であり、帝国大学を頂点とする教育機関を設置し、人材の自給が可能である。つまり彼らには日本に来る理由がない。そうすると、純粋に労働力の輸入ということになる。しかし、移民が異なる文化集団の輸入であり、その融和に多大なコストがかかることは欧州の移民排斥運動を見ればわかる。
　移民年間65万人とは日本の新生児数の6割に相当する数字だ。それだけに数の人間に日本語と日本文化を教え、職業訓練を施さなくてはならない。しかも就労できなければ生活保護需給者となって財政を圧迫する。あるいは、出国してしまう。投下したコストの回収は期待できない。そうした移民コストを在来の日本人が負わなくてはならない。そのコストは果たして高齢化による年金財政の税補填と比較して軽いのか。また、日本語や日本文化は独自性が高く習得も容易ではない。安易な移民政策は失敗に直結している。
　そもそも経済規模と人口を直結させることに見落としはないか。ルクセンブルグは15万人、スイスは760万人、しかし金融センターとしての地位は強固だ。オランダやノルウェー、スウェーデンは日本とは比べ物にならない人口規模だが、国際的な製造業を有し世界市場に輸出している。
つまり、日本の進むべき道は、イギリスの金融とフランスの食料安保を模範とし、アメリカの軍事力を背景に、東南アジアでの製造し、中国の市場で稼ぐことだ。それは4500万人という人口で十分可能なことだ。
　無駄な社会コストである移民政策をとる愚は選挙で葬り去るべきだ。それが未来の日本人のために、今生きているわれわれが負う責任だ。
40人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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Kindleのお客様
5つ星のうち3.0 読んでみて損はない。
2014年8月6日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
これからの日本を考える材料として一つのいい、参考になると思う。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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バスタンテ
5つ星のうち4.0 少し古い本だが日本の人口問題の本質を知るには十分。
2015年10月2日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
少子高齢化にどう対処していくかはとりもなおさずこれからの日本をどうデザインするかという問題に他ならない。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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