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森生 明
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会社の値段 (ちくま新書 581) 新書 – 2006/2/10

森生 明 (著)
5つ星のうち4.2 139
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  1. ISBN-10
    4480062890
  2. ISBN-13
    978-4480062895
  3. 出版社
    筑摩書房
  4. 発売日
    2006/2/10
  5. 言語
    日本語
  6. 本の長さ
    251ページ
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登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ 筑摩書房 (2006/2/10)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2006/2/10
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 251ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4480062890
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4480062895
  • カスタマーレビュー:
    5つ星のうち4.2 139

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森生 明

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mama0520
5つ星のうち5.0 勉強になります
2023年12月21日に日本でレビュー済み
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色々な知識がコンパクトにまとめてあり勉強になります。
役に立った
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Y・O
5つ星のうち4.0 資本主義の本質的な議論にも触れ、分かり易い語り口
2020年5月29日に日本でレビュー済み
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会社の値段を算定することが、本書のメイントピックだが、著者の実体験を踏まえたM＆Aの見方につながり、最終的には、資本主義の本質的な話につながっていく。投資はどうあるべきか、どう見るべきかという世の中見方が少し変わる/明確になる本。特に、現在進行形で起きている、M＆Aを介したイベントについて、解説を加えることで、どういう観点でM＆Aを見るべきか、「企業価値」とは何なのかという根本的な問いについての解はとても参考になった。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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tamano
5つ星のうち5.0 PV = C / (r - g)、DCF、PER、PBRがスッキリわかる
2022年4月16日に日本でレビュー済み
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古くなったけど非常に有用な本です。企業の株価について明快に解説してくれます。株式投資に興味のある人は、まず読んでおいたほうがいいです。

企業の価値（Market Value)とは、「将来キャッシュフローの現在価値」であり、現在の利益をどう割引くか（割引率）が問題になります。そこで、割引率とは何なのかを考えると、
・事業の安定性　（この会社、１０年後も稼げるの？）
・事業の成長性　（この会社、１０年後に化けるかも？）
・マクロな金利　（１０年後の貨幣価値は？インフレしてる？）
ということになります。これが、PV = C / (r - g) という式の意味になります。

よって、株価というのは、主に次の２つの要素で決まり、PERとPBRが大切な指標になるわけです。
・生み出す利益
　決算発表によって株価は大きく上下します。PERが高いと「割高」と言われる。
　利益が少ないのに株価が高いということは、のれんを評価されている、※PER = 1 / (r - g)
・成長率と安定性
　無形資産＝のれん。指標はPrice-Book Ratioで、PBRが高いと、企業価値の中でのれんが占める割合が高い。

本書は日本企業で比較していますが、今ならGAFAMやTESLAで比較したほうがよく分かるでしょう。
1人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
松山
5つ星のうち3.0 会社の値段は誰が決めるべきか
2021年1月11日に日本でレビュー済み
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株式公開とM&Aは本質的には同じ。だからM&Aにだけ拒否感を示すのはおかしい。

企業価値は日本ではすべてのステークホルダーにとっての価値を意味する。これに対する英語の訳語は無く、会社の価値は専ら株主価値として表される。

（この後の論旨が掴めなかったが、、）

結論として、日本でも株主価値が企業価値の中心になるべきで、株主価値を高める為には優れた経営陣が選出されなければならない。

日本とアメリカのギャップであるそれ以外の価値については、それが株価に反映される様に市場に対して説明しなければならない。（そうすればバカな日本の投資家も教育されて、アメリカの様な洗練されたマーケットが出来上がる）

以上が著者の主張の要約。

日本企業について現在地の説明はできているが、why so?so what?について見るべき洞察はなかった。星3つ。
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カーマイン
5つ星のうち5.0 掘り出し物である
2012年7月24日に日本でレビュー済み
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　著者は、興銀やゴールドマン・サックスなどでM＆Aのアドバイザー業務に従事されていた方である。
　曰く・・・
　昔は、機関投資家（年金など）は、有望企業なら購入、ダメなら売却・・・という静かなものだったが、運用額が巨額になるといったん投資したら簡単に逃げられなくなった（売却すると値崩れしてしまう）。この結果、機関投資家は、一般投資家に代わって「モノ言う株主」になっていく。
　企業価値と株主価値は混同されがち。株主価値は「株主」からみた価値だが、企業価値となると、従業員や株主、融資先、取引先などさまざまな観点があるため、議論があいまいになりやすい。企業価値、というと会社という器が築いた富が誰のものなのかあいまいになってしまう。
　バブル崩壊で、銀行は不良債権をバーゲンセールでハゲタカファンドに売り払った。銀行や会社が手持ちの在庫をどんどん処分するので、待てば待つほど値段が下がる。これがデフレの一因。
　銀行は、不良債権の正味の価値算定をきちんとしなかったし、公的資金を入れられたので金融庁が自ら不良債権の認定を行い始めた。それほど悪くない不良債権でも過少評価となるものがでてくる。これをハゲタカファンドが見つけた。ハゲタカファンドが活躍するという状況は、市場原理がうまく働いていない証拠。
　経営難に陥った会社の社長は、サラリーマン社長は穏便にすませようとして頼りにならないし、オーナー社長はパニックをおこして銀行の再建案にも耳を貸さなくなることが多い。このとき、ダメなトップを引きずりおろそうとして内部告発が発生しやすい。
　PER＝会社の値段（株式時価総額）／会社の利益、だから、会社の値段＝会社の利益×PER、となる。一方、会社の値段＝会社のキャッシュ・フロー／（ｒ−ｇ）、なので（ｒは安定性、ｇは成長性、とこの本では説明されている）、ｒ−ｇとはPERの逆数である。
　EV/EBITDAは、企業価値（EV）は、会社が創出しているキャッシュフロー（EBITDA）の何倍かを示し、これは、会社への期待と信頼度を指標化したもの。
　A社が１００億円分の株を発行し、B社も１００億円分の株を発行した互いに交換すれば、キャッシュ不要でお互いに相手の株を取得できる（株式の持ち合い）。両者は身銭を切らずに互いの株式時価総額を増加させることができる。本来は、このような持ち合いがなされたとき、たとえ持ち合い株式の放出がなされないとしても、株価は下落するのが正常。
　村上ファンドは、阪神電鉄の株と転換社債を同時に買い進め、株価を吊り上げ、転換社債を株式転換させた。これにより、安く株を手に入れつつ（転換価格は、吊り上げた価格よりも低いので）、持ち株比率のUPを達成した。
　ライブドアは、転換価格が市場価格の９０％という転換社債（つまり、いつでも転換できる転換社債）をリーマンに発行して８００億円を調達し、ニッポン放送買収の原資とした。リーマンは当然儲かるが、ライブドアの株主は株の希薄化によって損をする可能性が高まる。ニッポン放送買収に成功してライブドアは自社の株価を吊り上げない限り、既存株主に損害を与えることになる。
　DCFは精緻な方法ではない。買収側の経営者の直感（だいたい・・・円くらいが買収価格）は当たることが多く、その直感を数字的に検証し、支えるために使う。
　などなど。
・・・2013年7月1日再読・・・
　アメリカの特徴は、（１）単純明快に数字で判断するのを好む（２）ルール化を大切にする（３）出たとこ勝負で決断が早い。
　B/Sで時価会計すると借方の資産価値が増減する。これに対応して貸方では純資産の増減でバランスさせる。不良資産をもちすぎると純資産がマイナスになってしまい、これが実質債務超過。株式時価総額の大きな会社は、貸方の純資産が大きくなる。借方の資産の増加だけではバランスしきれない。となると、この差分が無形資産（のれん）。借方は、現金等余剰資産＋営業資産＋無形資産で、貸方は、営業負債＋有利子負債＋株式時価総額（時価ベースの純資産）。株式時価総額のうちの一部が簿価純資産で、株式時価総額を簿価純資産で割ったのがPBR。
　会社の剰余金がステークホルダーのための備蓄資金なのなら、引当金として財務諸表に載せるとよい。ステークホルダーへの債務ということにすればその分、利益剰余金が減るので投資家も勘違いしなくて済む。
　などなど。
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役に立った
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ティンキー
5つ星のうち4.0 実務家の指標が見れてよかった
2019年9月14日に日本でレビュー済み
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会社の値段、あるいは株価の妥当性というテーマに実務家の立場から説明されている本で勉強になりました。一般的な教科書ではコストアプローチ、インカムアプローチ、マーケットアプローチの説明があり、インカムローチに重きを置いた説明をする本が多い気がするが、この本で参考になったのは、客観的な真実など会社の値段については存在しない、と断った上でEV/EBITDA倍率の説明を詳細にしていること。これは上記の分類でいうとマーケットアプローチになるのだと思ったが、インカムアプローチは変数の幅の影響が大きくて、将来事象は所詮わからないので実務的にはマーケットアプローチ重視ということか。でも、EV/EBITDA倍率の説明は類書では少ないような気がするので、著者がこの指標を重用してきたのだとすれば、この指標を重視した分析をしてみたいと思いました。
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Amazon カスタマー
5つ星のうち5.0 会社の値段、その本質に迫る
2015年6月8日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
株式上場とM&Aの関連性を述べることを通して、会社の値段とは何か、について考察している。
ものごとの本質と、それに付随して現れる二次的な性質を峻別することで、主と従、光と影、主作用と副作用といった側面にも光をあてている。
私は事業会社の経営戦略部門に身を置いており、M&Aが身近なので、自らの業務の本質を捉えなおす上で非常に重宝している。
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SHINJIZX
5つ星のうち4.0 企業買収に関する思い込みを打破する本
2012年9月15日に日本でレビュー済み
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本書は会社の値段を軸に経営の合理性や資本主義経済システムなどに触れながら、M&Aに対して多くの人が持つ漠然とした誤解を解いている。
資本主義経済である以上、企業活動は最も重要であり、またその効率性や改善を求めるのは当たり前であり、その上でM&Aとはそれらを求める上で重要な戦略の一つである。
しかし、いまだに日本人の多くはM&Aというものを「悪」の戦略としてとらえてしまう感があり、そのM&Aをしっかりとらえさせてくれるのがこの本の良いところだと思う。
確かに、日本の伝統的な企業経営は、会社特殊的人的資源の育成において秀でた面があるし、情という部分を大切にしたいと考える人にとってはM&Aや経営の効率化とそれによるリストラなどが「悪」として映ってしまうのは少し納得してしまう。
ただその背景にはやはり日本の社会的システムが、経営の効率化に適していないという面もやはり感じざるを得ない。
雇用が流動化するような社会があってこそ、経営の効率化は社会的に受け入れやすくなるだろうし、そういった施策なくして、M&Aが純粋に経営効率化には重要であると言われても、納得しきれないのが正直なところであろう。

本書は確かに会社の値段やM&A、経営の効率化などについてよくわかりやすく書かれているが、それとともに日本という国の社会システム自体に内在する根本的な問題について改めて考えさせ、やはり資本主義というものが日本ではいまだに外部からの輸入物にしかすぎず、日本に本当に同化しきれていないと感じた。
7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
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