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三橋貴明

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日本経済は、中国がなくてもまったく心配ない (WAC BOOK) 単行本（ソフトカバー） – 2013/3/19

三橋貴明 (著)

35

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本当は崖っぷち!

日本経済は中国がなければ成り立たない?
日本は輸出依存の国?
——そんなのは大きな間違い!
日本は中国経済に依存などしていないし、内需拡大で成長してきた国である。
「数字的根拠」のない印象論を妄信していては、決して正しい判断等出来ないのだ。
過剰な投資で生み出された前代未聞のバブル、まともに機能しない株式市場、中国製の危ない輸出品、統計数字は捏造だらけ、海外へ逃げ出す富裕層——
もはや、中国経済の崩壊は避けられない!

いまだ中国経済に幻想を抱くおバカな経営者、必読の本!

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本の長さ

104ページ
言語

日本語
出版社

ワック
発売日

2013/3/19
ISBN-10

4898314023
ISBN-13

978-4898314029
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登録情報

出版社 ‏ : ‎ ワック (2013/3/19)
発売日 ‏ : ‎ 2013/3/19
言語 ‏ : ‎ 日本語
単行本（ソフトカバー） ‏ : ‎ 104ページ
ISBN-10 ‏ : ‎ 4898314023
ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4898314029

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三橋貴明

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作家・経済評論家。中小企業診断士。1994年、東京都立大学(現:首都大学東京)経済学部卒業。外資系IT企業ノーテルをはじめNEC、日本IBMなどを経て2008年に中小企業診断士として独立、三橋貴明診断士事務所を設立した。現在は、経済評論家、作家としても活躍中。2007年、インターネットの掲示板「2ちゃんねる」において、公開データの詳細な分析によって韓国経済の脆弱な実態を暴く。これが反響を呼んで『本当はヤバイ!韓国経済』(彩図社) として書籍化されて、ベストセラーとなった(「BOOK著者紹介情報」より：本データは『経済ニュースが10倍よくわかる「新」日本経済入門　(ISBN-13: 978-4776206187)』が刊行された当時に掲載されていたものです)

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小窪兼新

社会主義からファシズム国家に変質した中国の実態

2013年3月25日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

＜目次＞
PART 1　中国経済がなくても日本は心配ないこれだけの理由
01　欺瞞だらけだったレア・アース騒動
02　「日本は輸出依存国」の前提が大きな間違い
03　日本経済は中国に依存などしていない
04　日本の「迂回輸出構造」に組み込まれている中国
05　日本の対中投資はそれほど多くない
06　日本が輸入しなければならない理由は皆無
07　経済成長しても「消費を楽しむ」ことができない中国人民
08　人件費高騰で外資系企業が進出するメリットはない
09　「中国依存」は共産党の印象操作に過ぎない
10　日本は内需拡大で十分やっていける
11　最悪のチャイナリスク「中国民事訴訟法二三一条」

PART 2　中国の経済成長が矛盾だらけだったこれだけの理由
12　「日本の高度成長に似ている」は本当か
13　中国の経済成長は「投資」で支えられてきた
14　個人消費中心へと転換できない中国経済
15　急成長と同時に高まった輸出依存度
16　中国を支えてきたのはアメリカの貿易赤字
17　中国経済の歪みを決定的にした大規模経済政策
18　身勝手な為替操作で他国の需要を奪い取った中国
19　「世界一の外貨準備高」を自慢するのは無意味
20　自国資本のみで輸出業を維持できない中国
21　独裁国家でしかあり得ない公共投資
22　世界中で非難される中国の新植民地主義
23　過剰な投資で生み出された前代未聞のバブル
24　世界を震撼させる中国の危ない輸出製品
25　中国が「不動産こそわれらが命」になった理由
26　不動産バブルでさらに広がった経済格差
27　まともに機能しない株式市場に投資など論外
28　経済成長は共産党の権威を守るための手段

PART 3　もはや中国経済の崩壊は避けられないこれだけの理由
29　グローバル・インバランスの縮小が中国の首を絞める
30　製造大国の復活を目指すアメリカの圧力
31　「安い中国製品」が席巻する時代は終わる
32　中国に襲いかかるインフレの恐怖
33　中国に混在している三つの格差
34　想像を絶する件数の暴動が起きる荒んだ社会
35　中国の統計数字は捏造だらけで信用できない
36　巨万の富を持って海外へ逃げ出す富裕層
37　格差問題の根底にある「搾取」の構造
38　中国共産党を脅かす二億三〇〇〇万の流動人口
39　「国民国家」として一致団結できない中国人
40　一人っ子政策が残した負の遺産
41　人民を苦しめる高い医療費とお粗末な保険
42　貧しいままで高齢化社会を迎える不安
43　人間の生存限界を超えた環境汚染
44　ゴーストタウン化していく中国
45　習近平新体制が抱える数々の不安

＜書評＞
本書は、『本当はヤバイ!韓国経済―迫り来る通貨危機再来の恐怖』で韓国の経済危機の到来を的中させて一躍有名になったエコノミストの三橋貴明氏が、『本当にヤバイ!中国経済―バブル崩壊の先に潜む双頭の蛇』『中国経済・隠された危機 (Voice select) 』『中国がなくても、日本経済はまったく心配ない! (WAC BUNKO) 』『中国経済がダメになる理由』に続く、一連の中国経済シリーズ第５弾として出版されました。

現在の世界情勢を東アジア研究の泰斗である筑波大学の古田博司教授は、その著書『東アジア「反日」トライアングル (文春新書) 』において、3つの異なる時代層から現在の国家が運営されており、民主主義が出来て資本主義が出来るアメリカ、日本を代表とする先進諸国と民主主義は出来ないが資本主義が出来るロシア、中国、そして民主主義が出来ず資本主義も出来ない国、いわゆる失敗国家である北朝鮮に分類されると所見を述べておられます。

本書おいて中国が、この民主主義が出来て資本主義が出来る先進諸国になることなく、民主主義が出来ず資本主義も出来ない失敗国家に中国が転落する可能性が濃厚であることを既存のマスコミが敢えて触れなかった数値から作成した解りやすいグラフを元に中国一つ一つの政治経済のイシューを見開き2ページで解り易く説明している本になります。

本書の見所として、「09　「中国依存」は共産党の印象操作に過ぎない」で噂に過ぎないとされてきた「日中記者交換協定」が、陰謀論やニュースソースが曖昧な事象を忌避する三橋氏によって実在することを断言されたことは、非常に大きな衝撃でした。それ以外にも中国に関わりを持つ日本人ビジネスマンが絶対に知らなくてはならない「11　最悪のチャイナリスク「中国民事訴訟法二三一条」など見所が満載です。

本書では本論から外れるため、中国の政治面に関してあまり触れられていませんが、かつて戦間期のフランス極右政党「火の十字架」の幹部が、「ファシズムとは一党独裁によって資本主義を行うことである」とファシズムを定義付けたことからも解るように、中国の唱える社会主義市場経済とは、中国がファシズム国家へ変質した宣言であることは、誰の目にも明白でしょう。

つまり、中国が経済面において世界にとって必要な国家であったとしても関わり合いを持つべきでなく、いわんやその必要性が皆無であるどころか有害であることを明白にし、中国への様々な幻想を打ち壊した本書は星５つです。

108人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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r.capa

良い資料

2013年6月10日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

著者の本、特にこの手のものは、徹頭徹尾、データに基づき書かれてあるので、
基本知識を得る上で良い資料になる。
大手マスコミに偏向報道が目立つ昨今、印象や雰囲気に流されないためにも、
こういった資料には一通り目を通しておくべきかと思う。
「まったく心配ない」等の強めの主張は、著者の立ち位置や目指す所からか、
やや断言しすぎと言えなくも無いが、主張としては説得力がある。

16人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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海

赤い貴族が植民地支配する国に未来はあるのか。

2013年3月26日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

１月に出版された韓国物の中国版と言える。４５項目を見開き２頁にコンパクトにビジュアルに纏められていてどこからでも読めるようになっている。本質を短い文で表現し分かり易い。
パート１、パート２、パート３で構成されているが最もセンセーショナルなパート３「もはや中国経済の崩壊は避けられない」を取り上げる。

．人件費高騰による安い中国製品の終り、経済成長の鈍化を解消できるか。これに対する正直な回答はスタグフレーション（インフレ率・失業率の増大）である。
．都市部と農村部、富裕層と貧困層、富裕地と貧困地の格差が深刻となっている。
これにより、１日当たり５００件という想像を絶する暴動が起こっている。
格差解消は社会構造の根本改革を必要とするが、それは現体制の自己否定となり困難である。
．裸官（汚職の限りを尽くし蓄財した富を国外へ移し、家族を移住させようとする高級官僚）についてヒラリー・クリントンはハーバート大学での講演で、既に官僚家族の９割と富豪の８割が移民申請を出したか又は、その意向があると説明した。要するに海外逃亡である。
中国は、５０以上の民族および言語が入り混じった混沌とした社会であり連帯感はない。国民国家の体は成していない。
．間違いなく一人っ子政策の負の側面がこれから発生してくる。
．社会保障制度（医療、保健、年金）が劣悪である。しかも、社会が豊かになる前に高齢化が日本以上のスピードで急速に進んでいる。
．生存限界を超えた環境汚染が進んでいる。

３０年前、中国を調べようにも統計がなかった。
それが、２０１１年中国国家統計局は、２０１０年に中国のGDPが日本を追い抜いて世界第２位となったと発表した。
無理に無理を重ねた超速の成長でありパート３のような解決が困難な問題点が起きている。最早、これまでのような弥縫策では凌げる状況にはない。しかし、それに代る根本的な解決策は自らを自らで執刀するようなものでとても出来ないだろう。
オルドス市という１００都市を目指した高層ビルマンション群がゴーストタウン化している光景（全土に点在している）を見ていると、この先日本が災いに巻き込まれない事を祈るのみである。

41人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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低音中毒

なるほど

2014年10月5日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

無謀に思える中国の外交政策や、人権無視の内政等「そうだったのか！」と納得できました。シャドーバンキングも最近は新聞が記事にしませんが、相当にマズい事態なんですね。キンドルで非常に読み難い（フォントが大きく出来ない）ので☆三つ。何度も読み直す本ではないから、紙の場合は中古を勧めます。

2013年5月5日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

筆者お得意の「データ分析と論理思考」により中国の政治、経済、慣習などを分析した書籍だ。「図解それでも、日本経済が世界最強という真実」、「いよいよ、韓国経済が崩壊するこれだけの理由 (WAC BOOK) 」に続き３冊めの、見開き２ページ１課題手法を用いたビジネス系、経済分析書籍となる。

筆者は、公表されている経済数値を深く掘り下げ、その背景に横たわる本質を説いていくことを得意中の得意としており、また解説文も平素な表現で分かりやすく、その説得力は絶大だ。

ただ、今回の「中国」に関しては編纂(へんさん)に苦労した感がうかがえる。本書でも「Ｎｏ．３５中国の統計数字は捏造だらけで信用できない」と取り上げている通り、そもそも公表されている数値がまったく当てにならないのだ。そのため二次、三次機関のデータも交えて分析するしかない。例えば、経済状況を推し量る重要な数値として「ジニ係数」と言うものがあり、０.５を越えると慢性的な暴動が起こるレベルとされているが、中国政府が最近公表た数値では２００８年に「０.４９１」とピークに達し、それ以降徐々に低下していることになっている。しかし、中国社会科学院の発表値は２０１０年で「０.６１」で非常に深刻な状況なのだそうだ。
注：本書ではジニ係数について中国政府の公表値は使用していない。

それらの限られた信用出来そうな数値をつなぎ合わせてみただけでも、経済学的に見て「中国はすでに崩壊している」と結論付けている。もはや常習化した捏造行為が「臭い物に蓋」状態であることは誰が見ても明らかであり、だとすれば、筆者がつぐみ出した言葉以上に事態は深刻なのだろう。こと中国に対しては筆者の正攻法ですら(いや正攻法だからこそ)全容をつかめない、恐ろしい事態となっている。

すでに崩壊した中国と言う「国もどき」がまだ立っていられるのは、ひとえに一党独裁政権が繰り出す無法の数々(常軌を逸した通貨の発行など)がまだ効力を保っているからだ。本書ではもうそろそろその神通力すらエネルギーを失いかけていると説いている。

いずれこの虚像国家は崩壊する。明日かも知れないし２０年後かも知れない。崩壊のシナリオは分からないが、その過程で軍事的プレゼンスがより一層増していくだろう。日本政府のみならず我々国民も強い決意を持って対峙していく必要がある。

40人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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松宮　克昌

これまでの通説を覆す中国論

2014年6月13日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

主観的な中国分析でなく、データを駆使した中国論、啓蒙された。
中国恐れるに足らずではあるが、腐っても鯛の中国の潜在力も確かだ。１３億の民の１０％が知的、経済的に優秀であれば、
やはり一目置かざるを得ない側面の分析があれば、もっとよかった。とはいえ、全体的な評価はGOOD.

2人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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あまスタマー（仮）

中国も終了

2014年1月24日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

早く、日本企業は撤退せよ。

時間は無いぞ。

まもなく、内乱が始まる。

モンゴルから・・・

早く邦人は、逃げろ。

PM2.5も怖いぞ。

マジで致死量だ。

3人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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伊達政宗

中国の問題を具体的数字と図表で解説

2013年9月21日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

今や日本は中国と経済的に密接不可分の関係にあるとか、
中国の高度経済成長が日本の経済成長に似ているとかいう
認識をこれまでしてきましたが、本書を読んでそんなことはないと目からうろこでした。

・中国のGDPは、その多くが投資によるものであり、日本のように個人消費の割合が大きくない。
・株式市場は上場会社のほとんどが国有企業で、売買される株式は1/3以下の株式。
・中国製品は安さだけが売りであるのに、人件費の高騰によって、
・その安さのメリットを出せない構造になりつつある。
・中国は輸出依存型であるが、その輸出の50％は外資企業。
・中国の統計数字はねつ造だらけで信用できない
　→各省のGDPを合計すると国家が発表しているGDPを85兆円も上回る。
・富裕層は海外へ逃げ出す。

4人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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日本経済は、中国がなくてもまったく心配ない (WAC BOOK) 単行本（ソフトカバー） – 2013/3/19

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