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「第5の戦場」 サイバー戦の脅威(祥伝社新書266) 新書 – 2012/2/2
伊東 寛
(著)
2011年7月、米国防総省は「サイバー空間」を陸・海・空・宇宙空間に次ぐ
「第五の戦場」であると定義し、サイバー攻撃に対して武力で反撃すると宣言した。
イスラエルがシリアに空爆した際に防空システムの乗っ取ったとされる事件(2007年)
や、イランの各施設がサイバー攻撃を受けウランを濃縮する遠心分離機のシステムが
ウイルス攻撃を受けた事件(2010年)など、「サイバー戦争」は現実のものとなって
いる。こうした危険は、さらに電力・通信・交通など攻撃対象は生活の中枢に及ぶ。
その中で、日本の対応は大きく遅れを取っている。現在の法律では、サイバー攻撃に
対して自衛隊は出動すらできない。戦争を根底から変えるとされるサイバー戦に
ついて、陸上自衛隊システム防護隊の初代隊長として最前線にいた著者が解説、
日本の現状に警鐘を鳴らす。
「第五の戦場」であると定義し、サイバー攻撃に対して武力で反撃すると宣言した。
イスラエルがシリアに空爆した際に防空システムの乗っ取ったとされる事件(2007年)
や、イランの各施設がサイバー攻撃を受けウランを濃縮する遠心分離機のシステムが
ウイルス攻撃を受けた事件(2010年)など、「サイバー戦争」は現実のものとなって
いる。こうした危険は、さらに電力・通信・交通など攻撃対象は生活の中枢に及ぶ。
その中で、日本の対応は大きく遅れを取っている。現在の法律では、サイバー攻撃に
対して自衛隊は出動すらできない。戦争を根底から変えるとされるサイバー戦に
ついて、陸上自衛隊システム防護隊の初代隊長として最前線にいた著者が解説、
日本の現状に警鐘を鳴らす。
- 本の長さ248ページ
- 言語日本語
- 出版社祥伝社
- 発売日2012/2/2
- ISBN-104396112661
- ISBN-13978-4396112660
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商品の説明
著者について
ラックホールディングス株式会社サイバーセキュリティ研究所所長。工学博士。
1980年、慶応義塾大学大学院(修士課程)修了。同年、陸上自衛隊入隊。以後、
技術、情報及びシステム関係の部隊指揮官・幕僚等を歴任。陸自初のサイバー戦
部隊であるシステム防護隊の初代隊長を務めた。2007年に退職後、株式会社
シマンテック総合研究所主席アナリストなどを経て、2011年4月より現職。
1980年、慶応義塾大学大学院(修士課程)修了。同年、陸上自衛隊入隊。以後、
技術、情報及びシステム関係の部隊指揮官・幕僚等を歴任。陸自初のサイバー戦
部隊であるシステム防護隊の初代隊長を務めた。2007年に退職後、株式会社
シマンテック総合研究所主席アナリストなどを経て、2011年4月より現職。
登録情報
- 出版社 : 祥伝社 (2012/2/2)
- 発売日 : 2012/2/2
- 言語 : 日本語
- 新書 : 248ページ
- ISBN-10 : 4396112661
- ISBN-13 : 978-4396112660
- Amazon 売れ筋ランキング: - 504,061位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 456位祥伝社新書
- カスタマーレビュー:
-
トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
レビューのフィルタリング中に問題が発生しました。後でもう一度試してください。
2014年3月13日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
この程度の内容だったら、買う意味がない。ちょっとがっかり。著者はもっと知ってる筈だけど、けどこれ以上書けないのは分かるけど。
2023年3月11日に日本でレビュー済み
サイバーの基本から学べるし、新書でも参考になったところは多い。例えばこんなところ:
宇宙=地表から100km=カーマン・ライン=国際航空連盟による定義
宇宙は戦争になるほど制した国なく新たな「高地」にはなっていない現状、他方サイバー空間が新たな「高地」(=これを制する者が圧倒的に有利)に。
cyberspace=sybernetics+space
超限戦=1999年空軍大佐×2(喬良+王湘穂)著作の目的達成のためには手段を選ばない。
サイバー攻撃を迎撃するのはどこの国でも軍隊だが、日本の自衛隊では無理:防衛出動は物理的破壊・殺傷を通常伴う武力攻撃が対象だが、破壊・殺傷を伴わないのがサイバー攻撃であり、専守防衛を旨とするため反撃許されるが不明なため。
PCを乗っ取り遠隔操作する「ボットbot」に感染したPC(=「ゾンビPC」)をネットワークで結んだものを「ボットネット」
防御の弱いPCを狙い常時スキャンしている悪党がおり、早いと3分(遅くとも3時間以内)で発見されマルウェアを仕込まれる!
一人の天才ハッカーは100人の凡人オペレーターを出し抜く!
中国は当初軍にハッカー育てるも技術を身に付け給料の良い民間に流れ、質の高いサイバー攻撃できず。業務として台湾を攻撃していると分かるような昼休みに攻撃回数が減るとか足取りを残す事をしていた。しかし、サイバー民兵制度を設け何百万のサイバー兵士を確保。
北朝鮮の特殊部隊は今や20万人?
米国がテロを犯罪ではなく戦争に格上げした理由=実質無制限の軍事力行使を世界各国で行うため。→ビン・ラディン殺害@パキスタン
サイバー犯罪条約(by2001年欧州議会;2004年7月発効)が唯一の国際ルールas of 2011.11
レガシーシステムを残してくことが必要:黒電話のようなアナログ電話は電話回線を通じて局側から給電されるため停電が起きても話せる!IP電話はインターネットを使うので停電すると通話できない。
日本で二番目に高い山は、北岳3193m(only -600m:1位は誰でも知っている!)
宇宙=地表から100km=カーマン・ライン=国際航空連盟による定義
宇宙は戦争になるほど制した国なく新たな「高地」にはなっていない現状、他方サイバー空間が新たな「高地」(=これを制する者が圧倒的に有利)に。
cyberspace=sybernetics+space
超限戦=1999年空軍大佐×2(喬良+王湘穂)著作の目的達成のためには手段を選ばない。
サイバー攻撃を迎撃するのはどこの国でも軍隊だが、日本の自衛隊では無理:防衛出動は物理的破壊・殺傷を通常伴う武力攻撃が対象だが、破壊・殺傷を伴わないのがサイバー攻撃であり、専守防衛を旨とするため反撃許されるが不明なため。
PCを乗っ取り遠隔操作する「ボットbot」に感染したPC(=「ゾンビPC」)をネットワークで結んだものを「ボットネット」
防御の弱いPCを狙い常時スキャンしている悪党がおり、早いと3分(遅くとも3時間以内)で発見されマルウェアを仕込まれる!
一人の天才ハッカーは100人の凡人オペレーターを出し抜く!
中国は当初軍にハッカー育てるも技術を身に付け給料の良い民間に流れ、質の高いサイバー攻撃できず。業務として台湾を攻撃していると分かるような昼休みに攻撃回数が減るとか足取りを残す事をしていた。しかし、サイバー民兵制度を設け何百万のサイバー兵士を確保。
北朝鮮の特殊部隊は今や20万人?
米国がテロを犯罪ではなく戦争に格上げした理由=実質無制限の軍事力行使を世界各国で行うため。→ビン・ラディン殺害@パキスタン
サイバー犯罪条約(by2001年欧州議会;2004年7月発効)が唯一の国際ルールas of 2011.11
レガシーシステムを残してくことが必要:黒電話のようなアナログ電話は電話回線を通じて局側から給電されるため停電が起きても話せる!IP電話はインターネットを使うので停電すると通話できない。
日本で二番目に高い山は、北岳3193m(only -600m:1位は誰でも知っている!)
2015年9月11日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
サイバー関係に詳しい方なら、「あれ? 他になにか隠してるんじゃないの? 他に何か知っているんでしょ?」
ってな感じでお気づきになられると思う。
けど、書けないことだって世の中にはあるのだろう。
日本のテレビ、ニュースなんて編集だらけなので、もう目もあてられませんw
本書の最初のあたりでサイバークライムに関する人間行動のシミュレートストーリーが記載されておりますが、
インフラが攻撃されれば、それだけの大災害が待っているわけです。日本国民は、それをもっと気にして欲しいと思う。
その願いが本書には書かれている感じがした。
しかしながら、今の日本人が暴動を起こしたり、災害内での空腹を理由にお店のものを勝手に持ってくる人がいるのでしょうか?
東日本大震災のときみたいに、ただ、じっと救援物資をまっている、大人しい存在になっているのではないでしょうか。
万が一、サイバー戦争になったりして空腹などでヤバくなったら、お店のものをかっぱらってでもよいので生き延びてください。
日本の法律は、そのくらい許してくれますので。
ってな感じでお気づきになられると思う。
けど、書けないことだって世の中にはあるのだろう。
日本のテレビ、ニュースなんて編集だらけなので、もう目もあてられませんw
本書の最初のあたりでサイバークライムに関する人間行動のシミュレートストーリーが記載されておりますが、
インフラが攻撃されれば、それだけの大災害が待っているわけです。日本国民は、それをもっと気にして欲しいと思う。
その願いが本書には書かれている感じがした。
しかしながら、今の日本人が暴動を起こしたり、災害内での空腹を理由にお店のものを勝手に持ってくる人がいるのでしょうか?
東日本大震災のときみたいに、ただ、じっと救援物資をまっている、大人しい存在になっているのではないでしょうか。
万が一、サイバー戦争になったりして空腹などでヤバくなったら、お店のものをかっぱらってでもよいので生き延びてください。
日本の法律は、そのくらい許してくれますので。
2014年7月23日に日本でレビュー済み
米国、中国をはじめとした大国はサイバー空間を陸・海・空・宇宙に次ぐ第五の戦場としてとらえており、本書では、その第五の戦場のプレイヤーたちを概観している。
各国ともサイバー空間での攻防の主体を軍隊としているものの、日本では、憲法上の制約などもあり総務省、内閣などの文民が主となってしまい、結局、警察権的な防衛策が精一杯であることが指摘されている。
著者の主張である
「重要インフラは誰が守るのか?そのための法整備はどうするのか?」
の問いかけに、日本の行政府は、未だ、軍隊で防衛をする、という回答をしてはいない。
戦う前に、すでに日本は日本国憲法という名前の枷をかけられており、第5の戦場での攻防で、すでに、後れを取っていることが認められる。
各国ともサイバー空間での攻防の主体を軍隊としているものの、日本では、憲法上の制約などもあり総務省、内閣などの文民が主となってしまい、結局、警察権的な防衛策が精一杯であることが指摘されている。
著者の主張である
「重要インフラは誰が守るのか?そのための法整備はどうするのか?」
の問いかけに、日本の行政府は、未だ、軍隊で防衛をする、という回答をしてはいない。
戦う前に、すでに日本は日本国憲法という名前の枷をかけられており、第5の戦場での攻防で、すでに、後れを取っていることが認められる。
2012年4月22日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
著者の伊東寛氏は、陸上自衛隊システム防護隊の初代隊長を務め、現在は民間企業のサイバーセキュリティ研究所所長を務める人です。
本書の内容は新書ながら多岐にわたり、サイバー戦の概要と実例・各国の取り組み・戦争の将来などが緻密に、かつ分かりやすく論じられています。
文中では、米国・中国・ロシア・イスラエル・北朝鮮などのサイバー戦当事国の実情が分析されており、それを基に国境・身分を股に掛けるサイバー戦の苛烈な実態が浮き彫りにされています。
自由に中継地点を設定できるサイバー攻撃は、巧妙に行われれば真犯人の特定が事実上不可能に近く、その上IT先進国においてはインフラにさえ大きなダメージを与えてしまう恐れがあるとのことです。
兵器の中の他国製部品・ウイルス対策ソフトのシェア・企業へのハッキング事件…こうした些細な要素の積み重ねが、今まさに行われているサイバー戦の重要事項なのでしょう。
テロ対策などでは、民間人と軍人との境界が曖昧であることが問題になっていますが、民間のハッカーや操られた民間コンピュータが入り乱れるサイバー戦は、その最たるものです。
著者は、米国によるビンラディン殺害事件などの事例から、対テロ戦争・サイバー戦の跋扈に伴う戦場の広がりに合わせて各国の戦略がシフトしている様を指摘しています。
本書では、サイバー戦が安全保障の中で重要な位置を占めつつあることが、理性的な分析を基に明らかにされています。
サイバー戦という比較的新しい概念を丁寧に紹介した良質な入門書です。
そして同時に、サイバー戦世界戦略をラディカルに分析した、知的な啓蒙書でもあります。
日本では数少ない専門家であり、サイバー戦を俯瞰し得る伊東氏だからこそ書けた一冊だと思います。
専門用語もきちんと解説されているので、日本の安全保障に関心のある方、サイバー空間に興味のある方などに広くお勧めできます。
本書の内容は新書ながら多岐にわたり、サイバー戦の概要と実例・各国の取り組み・戦争の将来などが緻密に、かつ分かりやすく論じられています。
文中では、米国・中国・ロシア・イスラエル・北朝鮮などのサイバー戦当事国の実情が分析されており、それを基に国境・身分を股に掛けるサイバー戦の苛烈な実態が浮き彫りにされています。
自由に中継地点を設定できるサイバー攻撃は、巧妙に行われれば真犯人の特定が事実上不可能に近く、その上IT先進国においてはインフラにさえ大きなダメージを与えてしまう恐れがあるとのことです。
兵器の中の他国製部品・ウイルス対策ソフトのシェア・企業へのハッキング事件…こうした些細な要素の積み重ねが、今まさに行われているサイバー戦の重要事項なのでしょう。
テロ対策などでは、民間人と軍人との境界が曖昧であることが問題になっていますが、民間のハッカーや操られた民間コンピュータが入り乱れるサイバー戦は、その最たるものです。
著者は、米国によるビンラディン殺害事件などの事例から、対テロ戦争・サイバー戦の跋扈に伴う戦場の広がりに合わせて各国の戦略がシフトしている様を指摘しています。
本書では、サイバー戦が安全保障の中で重要な位置を占めつつあることが、理性的な分析を基に明らかにされています。
サイバー戦という比較的新しい概念を丁寧に紹介した良質な入門書です。
そして同時に、サイバー戦世界戦略をラディカルに分析した、知的な啓蒙書でもあります。
日本では数少ない専門家であり、サイバー戦を俯瞰し得る伊東氏だからこそ書けた一冊だと思います。
専門用語もきちんと解説されているので、日本の安全保障に関心のある方、サイバー空間に興味のある方などに広くお勧めできます。
2012年2月19日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
サイバー戦を考察するうえで必要なことが一冊にまとめられている。また、技術的に平易な表現になっており、多くの人にとって読みやすいものになっている。
だから、サイバー戦対応を進めようとする方々に読んでもらいたい!!
この本の知識を前提に話を進められればサイバー優越の獲得も近い。
セキュリティに詳しい人でも楽しめる内容で、特に「第5章日本のサイバー戦略の現状」は、伊東氏の実経験に基づく現状分析及び問題認識が多分にもりこまれておりオススメです。
サイバー戦の脅威に対し、我が国が実効的に対応していくきっかけになることを期待します。
だから、サイバー戦対応を進めようとする方々に読んでもらいたい!!
この本の知識を前提に話を進められればサイバー優越の獲得も近い。
セキュリティに詳しい人でも楽しめる内容で、特に「第5章日本のサイバー戦略の現状」は、伊東氏の実経験に基づく現状分析及び問題認識が多分にもりこまれておりオススメです。
サイバー戦の脅威に対し、我が国が実効的に対応していくきっかけになることを期待します。
2012年7月14日に日本でレビュー済み
サイバーセキュリティはここ1、2年でようやく日本においても人々の耳目を集めるようになったが、サイバーセキュリティを扱った書物は依然として少なく、しかも安全保障の観点から書かれた書物というのはごくわずかで、しかも出来がイマイチのものが殆どであった。その中で、本書はサイバーセキュリティをテーマにしたおそらく唯一の新書であり、しかも筆者は元自衛官であり、安全保障の観点からサイバーセキュリティを見ている。というわけで、本書は貴重な存在だと言える。本書はサイバー戦の脅威をあますところなく平易な言葉で説明しており、しかもハンディーな新書の形をとっている。サイバーに関心がある一般の人々への啓発という観点からは極めて意義が大きい書物だ。
ただ、本書には問題点も少なくない。サイバーの世界は流言飛語が飛び交う世界であり、各国で発生するサイバー攻撃については様々な噂が流れている。その中で説得力のある説明をするには、典拠を示す事が肝要である。本書は最初の数ページは注釈をつけていたのだが、途中から面倒くさくなってしまったのか、注釈が忘れ去られており、憶測でしか書かれていない個所が少なく無かった。また、事実誤認も多い。日本政府は「武力攻撃」にサイバー攻撃は含まれないと解釈していると書いているが、これはあり得ない誤りだ。個別、具体的に判断するというのが政府のスタンスであり、実は米国も同じスタンスだ。この点、筆者は、米国はサイバー攻撃を戦争と見なすと宣言した、と述べているが、これも誤り。これはマスコミの勝手な解釈なのであって、実際に米政府が発表した文書はもっと曖昧で抑制されたトーンで書かれている。筆者は、米政府の文書を読まず、新聞記事を根拠に本書を書いているとしか思えない。
本書を読んであらためて感じたのが、サイバーセキュリティの専門家は技術のみならず、法律や政策についても通じていなくてはならないということだ。これだけの条件を満たす人材というのは極めて少なく、それだからこそ世界中の政府がサイバー人材の発掘に躍起になっているのであろう。
ただ、本書には問題点も少なくない。サイバーの世界は流言飛語が飛び交う世界であり、各国で発生するサイバー攻撃については様々な噂が流れている。その中で説得力のある説明をするには、典拠を示す事が肝要である。本書は最初の数ページは注釈をつけていたのだが、途中から面倒くさくなってしまったのか、注釈が忘れ去られており、憶測でしか書かれていない個所が少なく無かった。また、事実誤認も多い。日本政府は「武力攻撃」にサイバー攻撃は含まれないと解釈していると書いているが、これはあり得ない誤りだ。個別、具体的に判断するというのが政府のスタンスであり、実は米国も同じスタンスだ。この点、筆者は、米国はサイバー攻撃を戦争と見なすと宣言した、と述べているが、これも誤り。これはマスコミの勝手な解釈なのであって、実際に米政府が発表した文書はもっと曖昧で抑制されたトーンで書かれている。筆者は、米政府の文書を読まず、新聞記事を根拠に本書を書いているとしか思えない。
本書を読んであらためて感じたのが、サイバーセキュリティの専門家は技術のみならず、法律や政策についても通じていなくてはならないということだ。これだけの条件を満たす人材というのは極めて少なく、それだからこそ世界中の政府がサイバー人材の発掘に躍起になっているのであろう。
2014年10月26日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
科学技術に疎い私でも事態の深刻さが伝わってきた。これからどうなるんだろう?