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野口悠紀雄

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製造業が日本を滅ぼす単行本（ソフトカバー） – 2012/4/6

野口悠紀雄 (著)

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［内容紹介］
自動車や電機など製造業の輸出が落ち込み、
日本を支えてきた輸出主導型の経済成長モデルが崩れはじめている。
日本は円安・輸出頼みを捨て、
新たな成長モデルを確立しなければならない。
円高こそが日本経済に利益をもたらす、
新興国と価格競争してはならない、
ＴＰＰは中国との関係を悪化させる、
「人材開国」と「金持ちモデル」を目指せ…など、
貿易赤字時代を生き抜くための処方箋を示す。

［カバー折り返し］
製造業の収縮と海外移転は今後さらに進む。
これによる国内雇用の喪失に対応する必要がある。
これは、日本経済の基本的な構造を
変えることによってしか対応できない問題だ。
産業構造の基本を変え、
新しい産業を育成することが焦眉の急になった。

［主な目次］
はじめに
第１章　日本の輸出立国は大震災で終わった
第２章　日本の貿易構造は変化している
第３章　円高について通念を変えるべきとき
第４章　電力問題に制約される日本経済
第５章　縮原発は不可能ではない
第６章　製造業の事業モデルを変える
第７章　海外移転で減少する国内雇用をどうするか
第８章　ＴＰＰで本当に議論すべきは何か？
第９章　欧州ソブリン危機は日本に波及するか？

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本の長さ

312ページ
言語

日本語
出版社

ダイヤモンド社
発売日

2012/4/6
ISBN-10

4478021198
ISBN-13

978-4478021194
すべての詳細を表示

商品の説明

著者について

野口悠紀雄
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ファイナンス総合研究所顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。

〈主要著書〉
『情報の経済理論』（東洋経済新報社、1974年、日経経済図書文化賞）、『財政危機の構造』（東洋経済新報社、1980年、サントリー学芸賞）、『バブルの経済学』（日本経済新聞社、1992年、吉野作造賞）、『「超」整理法』（中公新書、1993年）、『日本を破滅から救うための経済学』（ダイヤモンド社、2010年）、『1940年体制（増補版）』（東洋経済新報社、2010年）、『実力大競争時代の「超」勉強法』（幻冬舎、2011年）、『大震災後の日本経済』（ダイヤモンド社、2011年）、『大震災からの出発』（東洋経済新報社、2011年）、『クラウド「超」仕事法』（講談社、2011年）、『消費増税では財政再建できない』（ダイヤモンド社、2012年）等多数。

登録情報

出版社 ‏ : ‎ ダイヤモンド社 (2012/4/6)
発売日 ‏ : ‎ 2012/4/6
言語 ‏ : ‎ 日本語
単行本（ソフトカバー） ‏ : ‎ 312ページ
ISBN-10 ‏ : ‎ 4478021198
ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4478021194

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著者について

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野口悠紀雄

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野口悠紀雄（のぐち・ゆきお）

1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。

一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授などを経て、2005年4月より早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。

〈主要著書〉

『情報の経済理論』（東洋経済新報社、1974年、日経経済図書文化賞）、『財政危機の構造』（東洋経済新報社、1980年、サントリー学芸賞）、『土地の経済学』（日本経済新聞社、1989年、東京海上各務財団優秀図書賞、不動産学会賞）、『バブルの経済学』（日本経済新聞社、1992年、吉野作造賞）、『1940年体制（新版）』（東洋経済新報社、2002年）、『資本開国論』（ダイヤモンド社、2007年）、『世界経済危機日本の罪と罰』（ダイヤモンド社、2008年）、『未曾有の経済危機克服の処方箋』（ダイヤモンド社、2009年）、『経済危機のルーツ』（東洋経済新報社、2010年）、『世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残されるのか』（ダイヤモンド社、2010年）等多数。

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料理道具が好き

2023年現在ですが、この本がとても参考なりました。

2023年10月28日に日本でレビュー済み

本書が書かれたのは、円高で経済界がブー垂れていた時代ですが、今は超円安でブー垂れています。
喜んでいるのはほんの一部の輸出企業だけ。
書かれた時代からの変化が今はわかるので、自分で経済を考える読書が出来ました。今後どうなるか推論することが出来ます。
真剣に読みました。
私自身は、スタグフレーションでさらに落ち込む日本を想像してしまいました。そうでなければよいのだけれど。

2013年1月7日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

2013年になり、政権が自民党になった今、この本の示しているデータが古くなっているのではないかという
感じがしました。

しかし、日本の製造業が回復困難であることには変わりないので、経済に興味があるなら、一読しておく必要があるでしょう。

2012年6月29日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

確かに国内製造業に道はないのかもしれない。

でも、ここであげられている提案は改善ではなく、
消滅への諦めでしかない。発展的なものは何もない。

結局、もう働くことのない世代が、
この哀れな現状の共感するだけの本になっている。
こういう発想の持ち主が業界の努力をぶち壊すのではないか。
タイトルは「滅べ日本の製造業」に代えたらどうだろうか。

40人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

とら猫

現実を直視した警世の書

2012年8月4日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

　バブル崩壊後、この国の政権は、｢政治の力が大きい」製造業救済に血道をあげたが、リーマンショック
と東北大震災を経て、漸く力尽きようとしている。　野口先生は、この間の輸出型製造業の変遷を経済学
に則り冷静に分析し、「設備投資の海外シフトは、きわめて顕著に進行している」こと、即ち、「日本企
業の行動は、すでに大きく変化している」と説く。　市場の力学からは当然の理であり、高騰した労働力
、電力と、企業内外に渡る不安因子から逃亡を図るのは当たり前でしょう。　
　日本に於いては、単なる製造業では、新興国との競争に利が無いのは明らかであり、競争力がある高度の
産業を生み出す必要があるのは衆目の一致するところですが、ここでも、この国の政権は、正反対の政策
（？）を実施して、「海外移転を『空洞化』だとして、それを阻止しようと」無益な国費をばら撒いている
。　これでは、まるで、旧帝国陸海軍のようであり、Amazonで発売中の「失敗の本質」も読まねばならなく
なる（余計な宣伝ですか？Amazonさん）。　
　それはさて置いて、内外価格の「標準化」進行過程を「デフレ」と誤り認識し、日銀に「インフレターゲ
ット」を迫る浅薄さが普通の国民の意識では、野口教授の論説は理解不能でしょうし、高度経済成長を終焉
した先進国共通の製造業衰退過程を阻止出来ると思う安直さで経済政策を云々されては、教授も笑止千万と
しか言いようが無いでしょう。　タイタニック号の危機をいくら叫んでも、反響の無い船底に居る技術者の
ように。　
　ただ、「金融」を一例にされた高度な産業ですが、嘗て、90年代に出版されたユージーン・R・ダトル著
「昇らなかった太陽」（The Sun That Never Rose)では、日本の金融機関（同書では、JFI：Japanease
Financial Institution'sと略称）は酷評されていますので、「高度な産業」であるかどうかが疑問になり
ますが、、、。　最近のN証券出身の方に依る金融証券詐欺を観ましても、程度の低い金融知識しか有して
いない方々が「専門家」として跋扈しているような気がしますので世界に通用するかどうか心配です。　
　ともあれ、同書は、他の教授の著書と同様に、私個人の投資戦略における将来予測の指南書になるのは間
違いがありません。　教授の予測に従わず、投資ファンドを売る時期を誤った過去を苦い教訓として再読し
たいと思います。　巻末の警告も必読です。

5人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

ウッキ

若者のせいにするのは筋違い

2012年6月20日に日本でレビュー済み

大企業への補助金漬け反対には大賛成です

バカみたいに技術競争や途上国とコスト競争することに反対も大賛成です

しかし、新しい産業を作ればいい。でも新しい産業が何なのかは自分はよくわからない

挙句、若者が新しい産業を考えないのが悪いという

無責任にもほどがある。

野口教授は２０年前から産業がダメになるとわかっていたなら

２０年間アナタを含む中高年層は何をしていたのかと？問いたい

２０年前、小学生の私にどうしろと？

また、アップル、グーグル、フェイスブックを例に出していますが

日本にジョブズやビル・ゲイツやセルゲイ・ブリンのような中高年がなぜいないのか？

若者の質を問う前に中高年の質を問うべきだし、フェイスブックは、日本にはミクシィがあるし

フェイスブックは利用者は多くても広告収入は少ない。製造業や農業、漁業にに代わるような

雇用の受け皿にはとてもならない。自営業率でみると、アメリカ７％日本は１０％で日本の方が起業精神は高い

そして、若者は起業の資金を頼るなフェイスブックを引き合いにだしていますが、

フェイスブックは友達が１億円だしているし、グーグルも教授が１億円小切手を切っています

その他のＩＴベンチャーもＩＴバブルで豊富な資金があった。事実とはまったく違います

これがホントに経済学者言うことかと

しかし最近テレビや雑誌では産業の空洞化をしてもいいという経済学者が多くて困る

みんなで考えましょうとか、これから若者が考えればいいとか、適当に宇宙開発とか言うのは

ようするに、新しい産業は何だか自分はよくわからないのに安易に新しい産業と主張する人は

無責任にもほどがある。そして若者に押し付ける

まず、自分たち中高年が日本の経済をメチャクチャにしたということを若者に謝罪すべきでは？

新卒採用を減らし大企業がスペック競争しかせず、新しい産業を生み出さなかったことが

まず責められるべきでしょう。若者のせいにするのは筋違い、若者が活躍できる場がないんだから

日本の大学の教授はいいかげん若者のせいにするのを卒業すべきだ

121人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

イッパツマン

3.5点：そんな酷い本かな？

2012年10月31日に日本でレビュー済み

　出版社側による煽りに徹した書名付けのために損している本だと思う。別に著者は「製造業は潰れろ」とか「日本にアップルが無いからだめだ」とか「若者がだらしないからこうなった」とか、そういう間抜けなことは全然主張してないですよ。納得できないものとできるもの、両方の点で僕の目に止まった点は以下です。

-1.　例えば輸出財価格がドル建てで固定されている場合等を想定すると、円安は輸入価格を引き上げるので、輸入材やエネルギー価格が上がる円安の方が怖いはずだと著者は言う（p.25-26）。新興国企業との価格競争にさらされているので、コモディティ財の輸出では日本企業は価格支配力を持てていない、それ故、安めにドル建て価格は抑えられてしまうという指摘（仮定？）は理解できるが、式を使った説明で出てくる、輸出財だけがドル建てで固定されていて輸入材価格は為替変動の影響を受ける、また常に貿易赤字という条件は変わらない、という二つの前提条件の立て方はどうなんだろうか。（特に後者の前提は、「製造品の輸入・輸出バランスは常に赤字」、と結論を先取りしているようなものでは？）

-2.　結局は、日本メーカー側が円高でも強気に価格設定できる程のオンリーワン商品を開発できてないのがいけない、という本書全体の指摘は、（汗水垂らして製品開発やってるメーカーさんは腹が立つ指摘だと思うが、）まあ、現状の結果だけ見た状況分析としては正しいだろう。でも、だからこそ研究開発投資は重要だし、開発投資に資金が回り易い仕組み作りは必要だと思うんだけど、そういう話は無かったですね。

-3.　物価変動を折り込んだ実質実効為替レート（日本銀行発表）と名目為替レートの乖離状況を観察すると、まだまだ円高が進む可能性は大きいという指摘は個人的に新鮮だった（p.77）。ただ、二つのレートの乖離状況は、名目為替レート水準に対して国内物価が不自然なデフレ基調だということの裏返しだとも言えるはずで、少なくとも、ここで書かれた「円高が自然」という書き方ではなく、「デフレが続く限りは円高が続く」という言い方の方が正確ではないだろうか。ただ、この逆の事態（インフレと通貨安）が一度に進行して、石油ショック後のイギリスのような事態になると危ない、という指摘は同意します。

-4.　政治家と役人が「仕事やってますよ」というポーズを取るために、目標レートを明示した通貨介入をやっても、FX投機者を儲けさせるだけだという指摘は面白かった。（例、市場のドルレートが安い限りはドルを買い続け、政策目標レートに達したら売って利益確定すれば良い。）世界中の通貨投機者を儲けさせるために日本政府が巨額の資金介入をしているのだとすると、哀しいくらいバカバカしい話ですね。

-5.　僕は日本のTPP参加が良いのか悪いのか、よく分からない。でも、TPPは関税同盟・関税ブロック化であり、自由化ではないので、どう逆立ちしても自由貿易と比べると非効率なはず、という指摘（8章）は明快だった。こう考えると、「知日派」ではあっても決して本質的に「親日派」ではないジョセフ・ナイのような人（＝米国への利益誘導を第一に置くという点で、まあプロの戦略屋ではあるわな）が、日本はTPPに入れと繰り返し発言しているのも納得というか。

-6.　最終章で、日本の名目金利は低く見えるが、実質金利は米国より高いという指摘がある。この話が日本国債のリスク拡大とどう関係するのかというメカニズムについては説明が殆ど無く、市場が日本国債への評価を確実に落としているという事例に直結しているので、もう少し深く掘り下げてほしかった。

　以上のように幾つかケチは付けたものの、「事後分析」の本としては、他のレビュアーの方が叩いてるほど、ひどい本だとは思いませんでした。「どうしたらいいか」という提言が読みたい読者は、「空洞化のウソ」（松島大輔、講談社現代新書）をオススメします。

10人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

渡辺英夫

「超」製造業が日本を救う？！

2012年12月15日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

本書の見解には同調できないが、この表題に触発され多くのことを考えさせられる。これは、孟子（？）の言のとおり、書物が有する効用の真髄の一つと思う。
長期にわたる円高・途上国の廉価品による市場占拠・高級品の売行き不振等により、日本の製造業は、かっての得意分野でさえも危機に瀕している。この様な状況は、米国における車の売行きに似ているのではなかろうか。車の先進国米国では高級・大型車を中心に経営されていたが、経済の停滞に伴い後発国の日本・韓国による小型・低価格車に市場を奪われ低迷・倒産の危機に陥った。しかし、米国車は、技術革新と車種の多様化・低価格化により市場を取戻し急速に復活した。これは、日本の製造業にとって良き先例で他山の石と言えよう。日本人は歴史的に見ても大衆に合う物作りに長けており、一時の不況に見舞われても製造業を捨ててはならない。これは、「宝石を捨てて砂利を拾う」に等しい行動だからだ。日本では既にレアメタル代替技術の開発の例に見るように、新技術による製品開発・低コスト化の可能性が出ている。これは、野口先生流に言えば「超」製造業ともいえよう。製造業を日本のDNAと考え、頑張ってもらいたいものだ。

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