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デフレの正体 経済は「人口の波」で動く (角川新書) 新書 – 2010/6/11

4.1 5つ星のうち4.1 410個の評価
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最強の地域エコノミストが日本経済の実態、そして処方箋を示す!

「生産性の上昇で成長維持」というマクロ論者の掛け声ほど愚かに聞こえるものはない。現実は内需にマイナスに働いているからだ。「現役世代人口の減少」、日本の問題はここにある!誤った常識を事実で徹底的に排す!
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  1. ISBN-10
    4047102334
  2. ISBN-13
    978-4047102330
  3. 出版社
    KADOKAWA
  4. 発売日
    2010/6/11
  5. 言語
    日本語
  6. 寸法
    11 x 1.4 x 17.3 cm
  7. 本の長さ
    272ページ
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デフレの正体 経済は「人口の波」で動く (角川新書)
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商品の説明

著者について

●藻谷 浩介:1964年、山口県生。日本政策投資銀行参事役。88年東京大学法学部卒、同年日本開発銀行(現、日本政策投資銀行)に入行、92年コロンビア大学経営大学院留学、2003年同行地域企画部参事役、07年より現職。著書に『実測!ニッポンの地域力』(日本経済新聞出版社)。

登録情報

  • 出版社 ‏ : ‎ KADOKAWA (2010/6/11)
  • 発売日 ‏ : ‎ 2010/6/11
  • 言語 ‏ : ‎ 日本語
  • 新書 ‏ : ‎ 272ページ
  • ISBN-10 ‏ : ‎ 4047102334
  • ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4047102330
  • 寸法 ‏ : ‎ 11 x 1.4 x 17.3 cm
  • カスタマーレビュー:
    4.1 5つ星のうち4.1 410個の評価

著者について

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藻谷 浩介

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上位レビュー、対象国： 日本

ばんぺいゆ
5つ星のうち5.0 まずこれを読もう
2024年3月7日に日本でレビュー済み
率ではなく数（事実）を。生産年齢人口の増減を見よ。
1億2千万の日本人全員がまずこれを読んで明日から生きていこう、というほどの、なぜか涙がにじむ感動の書。高齢富裕層からの所得移転にしろ、女性就労にしろ、外国人観光客増加にしろ、政府も世の中も著者の提言の方向に動き出しているように見えます。
役に立った
 レポート
11cc
5つ星のうち4.0 デフレのことは書いていない 日本経済の現状と提案
2024年3月27日に日本でレビュー済み
印象に残った点。

・日本は「近所の宝石屋」。中国韓国台湾が成長すると、
　彼らが一杯買ってくれる。

・日本はハイテク分野以外に力を注ぐべき！

・日本は高齢化の状況を堪え、
　今後アジアの高齢化に活かせる企業を育てていく。

・これからどうしたらいいか？
　●生前贈与の促進
　●女性の就労と経営参加を進める
　●観光きゅくを増やし、長く滞在してもらう
役に立った
 レポート
やべ
5つ星のうち3.0 当たり前のことが書かれていると思います
2017年7月28日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
人口が減ると経済が縮小する - 当然だろと思いますし、日々の仕事で実感している事柄ですので、内容自体は違和感なく受け入れられました。

ただ、講演をそのまま引用した箇所が多いからか、ヘンに上から目線的な記述が多いのは非常に気になりましたし、正直鼻につきました。

繰り返しになりますが内容自体は当たり前のことが書かれており、考えや実感を再確認するのにはいいと思います。やっぱ、人口が減るのに成長なんて求めちゃダメですよ、ウチの会社の幹部さんたち…
13人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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サッカーおじさん
5つ星のうち5.0 頭数がすべて！
2021年8月20日に日本でレビュー済み
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難解でもっともらしい理屈ではなく、単純明快な人口数がすべてと言うことが説得力につながっているのだと思う。生産性を信じている人間にも読ませたい本。
この本が出版された時からずっと読まなくてはと思っていたが、期待通りの内容だった。
3人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
H.Smoker
5つ星のうち5.0 良書
2021年6月2日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
2010年の著書で、2021年現在はデフレではありませんが、生産年齢人口をキーワードに、話題が展開されており、現在でも有意義な記述が多数あります
副題の「人口の波」は人口減少ではありませんよ
デフレを問題とはしておらず、内需の縮小を問題としており、解決法を模索しています。したがって現在でも読める著書となっています
4人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
 レポート
dream4ever
5つ星のうち4.0 議論のネタに最適
2019年2月7日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
再掲

2011年2月１７刷（50万部）

藻谷さん（1964-）の経済人口論であろうか。エマニュエル・トッドと同じ論理展開だと感じる。多くの資料（公的、半公的、アカデミックな）を駆使して数字で日本経済を咀嚼していく。本書に批判的な方も多いようだが、E・ドットの主張に対して反論を試みているものは無い様に思われる。
平成合併前の約3200市町村の99.9％と海外59カ国を概ね私費で訪問した経験をもつとの事。

さて、備忘録的メモ（当たり前の事を知らないオヤジとして）
日本国債はほぼ日本人が買っている。1400兆円の個人金融資産
アメリカのファイナンス：ビジネススクールで教えられていたことは、怪しい投資話に投資家を誘う甘いフィクションだった。
自由競争＝量的拡大という勘違い　（人件費に回るコストの低下）
ＫＹ：空気を読めないでなく、空気しか読まない人々　ＳＹ：数字を読まない、ＧＭ：現場を読まない
全数調査の絶対数というものはきちんと理屈通り連動する。
地方の衰退＝首都圏の成長、ではない。都心が元気というウソ
失業率が高く、有効求人倍率が低い沖縄で就業者数が増えている。首都圏は増えていない。メディや学者の一部までも実際の就業者数の増減をチェックしていない。
地域間格差でも景気でもない問題点―　現役世代の減少と高齢者の激増
総人口の減少より生産年齢人口層の減少が激しい
首都圏一都3県　00-05年　65歳以上　118万人増加　全国では376万人　3人に1人首都圏
沖縄はまだ現役世代が増えている。不況だけど個人所得が増えて消費も増える
今の不景気は100年に一度の騒ぎでなく、有史以来の事象
団塊世代が75歳を超える2025年、75歳以上人口が現在の5割増　その団塊ジュニアも高齢化
生産年齢人口が減少しても労働生産性をあげればＧＤＰは落ちないというマクロ経済学の絶対定理がＧＤＰさえ成長していれば、それが世界の隅々に波及して皆がハッピーになるという思いこみ。
高齢者から高齢者への相続で死蔵される貯蓄
経済成長という総論だけが横行して、生産年齢人口層の所得が増加しない
規制緩和による自由貿易で内需の拡大はおこらない（アメリカの市場経済主義）
ある程度以上の年齢の正社員や退職者の既得権益化した処遇や福利厚生
マクロ政策では実現不可能なインフレ誘導とデフレ退治
モノづくり技術の革新こそが日本生き残りの最大のカギであるという美しい誤解（技術革新は必要ではある）
外国人労働者受け入れは事態を解決しない
1400兆円の多くを死蔵している高齢富裕層が問題
団塊世代の退職で浮く人件費を若者に。
非正規労働者の雇用による内需の縮小化
生前贈与促進で若い世代への所得移転（基礎控除額を大幅に減らし、最低税率を低くし、最高税率を上げる）
女性の就労と経営参加
観光はあらゆる産業を活性化する総合産業（公的支出の費用対効果が極めて高い外国観光客誘致）
年金から「生年別共済」への切り替え（お年寄りの面倒はお年寄りから徴収した金銭でみる）
真のエリート、リーダーの創出
7人のお客様がこれが役に立ったと考えています
役に立った
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アルコール般若心経
5つ星のうち5.0 日本国はこれから専門調理師になって人口爆発だAAA.
2021年8月4日に日本でレビュー済み
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まずもってこの国の正体を知らなければなりません。この国では貧困層予備軍は資産が五千万円以下の人のことだそうです。国内に貧乏人が増えた理由は、国内の製造業が衰退しているのに知的財産産業や最先端産業に手を出さず、インフラ維持と部品産業や観光・農林水産業が主産業になったため全体的な生活水準が低下したからです。グローバル企業は好調でも、もうけは他国で地産地消なので国内経済に力を貸しません。現在はコロナに守られています。コロナが静まると政府支援が止まり、貧富の差が急加速し、今度は労働者よりもお年寄りから子供へ貧困が蔓延するはずです。非正規労働者どころか将来は年収二百万円程度の家庭を政府が生活モデルにしています。私たちは稼がなければなりません。内需拡大ではありません。すでにこの国は衰退途上国でアメリカは日本を植民地であったフィリピンのように思っています。だからこそ、その考えを逆手にとって能力のある日本人はアメリカで働いて富を国内へ還元、国内はデジタル化や英語の推進とアメリカモデルの知的財産産業と最先端産業に参入しアジア拠点になるしかありません。国内の一般人の仕事がインフラ維持以外に介護・食料・運送・ビルメンテなど限定しています。男女問わず、まず食品スーパーで修行し調理師免許取得です。家庭事情や学問の経歴は関係なく若ければ若いほどです。理由は、専門学校より経費が掛からない、通信講座は教育訓練給付で還付、将来的に専門調理師という手もある、だからです。その過程で登録販売者の前に、自動車運転免許、第一種衛生管理者、簿記三級です。そして、調理師。そのあとに登録販売者です。これで現在の仕事に不満か何かあって再就職でもなんとかなる資格のはずです。当然、その先に向かうのは医療介護施設です。その前に消防設備士の乙６・７や危険物の乙４を取っておけばと思います。そして、介護の初任者資格で介護施設での雇用や病院での仕事にめどがつくと思われます。すでにこの国には国内に余ったお金はありません。マスコミは云々いっても増税の記事を見れば一目瞭然です。すでにアメリカがインターネットや個人情報を使って間接的にこの国を植民地化奴隷化しています。収入が少ないのは大部分がアメリカへ流れているからです。トヨタやソニーがいくら海外で稼いでもその利益は全く国内で流通していません。だから私たちは貧困なのです。アジアにおけるアメリカ、つまり最先端技術事業や高付加価値知的財産事業で海外から稼ぐことがない限り嘘八百の国でルンペン生活を送ることになるだけです。登録販売者でドラッグストアで雇用されても最終的に持病があっても家庭が忙しくても頑張っているのになぜ賃金が安いのか収入が増えないのかという疑問がつきまといます。中古ですが本当に良かった、鮨専門調理師を目指して将来必ず資格取得したいです。お上ではないけれど殿上人が勢ぞろいです。だからこそ、調理師免許を取って将来的に鮨専門調理師免許を取りたいです。この国は、ここ最近技術や商品模型を国内で作って製造をアジア各国に委託してきました。その結果として国内の雇用はガタガタになりました。自動車分野もＥＶに移行することでそうなることが決定されています。しかし、中高齢になって食品スーパーで三年以上働いて、給料は激安の２００万円程度ですがやっとその芽が出てきました。その芽を花咲かせたいです。登録販売者や第一種衛生管理者や消防設備士乙６や簿記や自動車免許の資格は絶対的に必要です。しかし、それ以上のものは必要ありません。ただ、親の介護の関係があるのでキャリカレの在宅介護インストラクターの知識ぐらいは必要と思います。そこから先は実力勝負なので立身出世に失敗して自宅でニートする暇があるのなら第二第三の人生は専門調理師を目指すべきです。そう思います。その答えを含めてレビューしました。この国には未来があります。
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bcat
5つ星のうち4.0 ページがクリーン
2021年11月12日に日本でレビュー済み
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少し色焼けがありましたが、気にはならず、ページはクリーンな状態でした。
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