2000年末のITバブル崩壊の打開策として、グリーンスパンFRB議長の金融政策が住宅バブルを生み出し、その流れの中で、サブプライム問題が発生した。
p34 アメリカは、ITバブルを住宅バブルに置き換えたわけだが、そのことは住宅バブルという、今にして思えばもっと恐ろしい“怪獣”を生むことになってしまった。
p171 (FRB議長)バーナンキは自身の面子(メンツ)にかけてでもドル安で米国を回復させたいのである。
リチャード・クー氏の解説で、ドル安がアメリカ経済と世界市場に及ぼす影響を理解することができた。
アメリカ経済の失速が鮮明になって、日本の企業は中国への市場拡大を余儀なくされている。
このサブプライムローンに端を発した同時世界不況後の視野に立てば、企業内の語学研修を、中国語に力を入れているのが分かる。
政治家たちの動きよりも、経済界は生き残りをかけて、一歩も二歩も先を動き出しているのかも知れない。
p276 日本にとってのグローバリゼーションとは「中国の台頭」のこと
21世紀の日本経済を読み解く、優れた1冊である。
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日本経済を襲う二つの波―サブプライム危機とグローバリゼーションの行方 ハードカバー – 2008/7/3
リチャード・クー
(著)
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いま世界が直面している戦後最悪の経済危機を、グリーンスパンもバーナンキFRB議長もまだ理解していない!
バブル崩壊後の日本が陥ったバランスシート不況の分析で世界から注目される著者が、この大恐慌に匹敵する危機にどう対処すべきか、明確な見取り図と処方箋を示す!
日本のバブル崩壊に対して最も的確な対処法を示した著者の、待望の最新刊。
バブル崩壊後の日本が陥ったバランスシート不況の分析で世界から注目される著者が、この大恐慌に匹敵する危機にどう対処すべきか、明確な見取り図と処方箋を示す!
日本のバブル崩壊に対して最も的確な対処法を示した著者の、待望の最新刊。
- 本の長さ326ページ
- 言語日本語
- 出版社徳間書店
- 発売日2008/7/3
- ISBN-104198625530
- ISBN-13978-4198625535
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商品の説明
著者について
1954年、神戸市生まれ。76年カリフォルニア大学バークレー校卒業。ピアノ・メーカーに勤務した後、ジョンス・ホプキンス大学大学院で経済学を専攻し、FRBのドクター・フェローを経て、博士課程終了。
81年、米国の中央銀行であるニューヨーク連邦準備銀行に入行。国際調査部、外国局などでエコノミストとして活躍し、84年、野村総合研究所に入社。現在、研究創発センター主席研究員、チーフエコノミスト。
98年から早稲田大学客員教授、99年から防衛研究所防衛戦略会議委員も務める。
81年、米国の中央銀行であるニューヨーク連邦準備銀行に入行。国際調査部、外国局などでエコノミストとして活躍し、84年、野村総合研究所に入社。現在、研究創発センター主席研究員、チーフエコノミスト。
98年から早稲田大学客員教授、99年から防衛研究所防衛戦略会議委員も務める。
登録情報
- 出版社 : 徳間書店 (2008/7/3)
- 発売日 : 2008/7/3
- 言語 : 日本語
- ハードカバー : 326ページ
- ISBN-10 : 4198625530
- ISBN-13 : 978-4198625535
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- - 178位現代経済学
- - 267位国際経済学 (本)
- - 274位マクロ経済学 (本)
- カスタマーレビュー:
-
トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
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2008年7月26日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
本書は、竹中平蔵教授の近著「闘う経済学」と併せ読むと一層興味深い。今、日本経済が遭遇している状況に対して、何がなされるべきであるかにこれほど鮮明に対立した処方箋が、二人のエコノミストによって書かれているのは国民にとって幸いなことだ。我々は、どちらを選択すべきか、自分の頭で考えなければならない。
日本経済の陥った投資の枯渇現象を「バランスシート不況」として説明して見せたのはクー氏の功績であり、この言葉はすっかり定着して論敵の竹中教授もこの言葉を使っている。だがマクロ経済において貯蓄=投資のセイの恒常式が成立しないとき、すなわち貯蓄に対して民間投資が不足するときには、財政支出による有効需要増出策が必要だと言うのは夙にケインズが指摘したことであり、クー氏の立論を新しい理論的発明とはいえない。ただ、投資不足の起こるメカニズムをバランスシート破損と言う現象で説明したところが斬新な視点だ。
クー氏はバランスシート不況下では金融政策が効果を持たなくなったのだから、財政政策発動が必要だというが、日本経済は制度疲労を起こしていて、嘗てのように、財政政策による投資の乗数効果が働かなくなってしまったことに対してはひと言も言及しない。金融についても、マクロの金融機能を守るべきだと言う視点に引きずられて、日本の癌であった官僚による護送船団行政の悪弊をいかにして取り除いたら良かったのかについては口をつぐんでいる。郵政民営化についても同じだ。クー氏の立論では、結局嘗ての大蔵省資金運用部を温存した方が良かったということになる。
経済を理解するには「合成の誤謬」に陥ってはならないというのは、クー氏の言う通りだが、その一方で、めったには起きない大波乱と闘う機会を通してしか、国家の構造を根本的に変える大改革は実施できないものだと言う現実に対しても、理解が必要だろう。
クー氏の立論は、現状分析についてはいつも極めて歯切れが良いが、未来を語る段になると、ひどく残薄な口調になってしまうのは、マクロにばかり目を奪われてミクロの問題への考察が未熟なためだろう。本書の後半のグローバリズム分析はその典型だ。
日本経済の陥った投資の枯渇現象を「バランスシート不況」として説明して見せたのはクー氏の功績であり、この言葉はすっかり定着して論敵の竹中教授もこの言葉を使っている。だがマクロ経済において貯蓄=投資のセイの恒常式が成立しないとき、すなわち貯蓄に対して民間投資が不足するときには、財政支出による有効需要増出策が必要だと言うのは夙にケインズが指摘したことであり、クー氏の立論を新しい理論的発明とはいえない。ただ、投資不足の起こるメカニズムをバランスシート破損と言う現象で説明したところが斬新な視点だ。
クー氏はバランスシート不況下では金融政策が効果を持たなくなったのだから、財政政策発動が必要だというが、日本経済は制度疲労を起こしていて、嘗てのように、財政政策による投資の乗数効果が働かなくなってしまったことに対してはひと言も言及しない。金融についても、マクロの金融機能を守るべきだと言う視点に引きずられて、日本の癌であった官僚による護送船団行政の悪弊をいかにして取り除いたら良かったのかについては口をつぐんでいる。郵政民営化についても同じだ。クー氏の立論では、結局嘗ての大蔵省資金運用部を温存した方が良かったということになる。
経済を理解するには「合成の誤謬」に陥ってはならないというのは、クー氏の言う通りだが、その一方で、めったには起きない大波乱と闘う機会を通してしか、国家の構造を根本的に変える大改革は実施できないものだと言う現実に対しても、理解が必要だろう。
クー氏の立論は、現状分析についてはいつも極めて歯切れが良いが、未来を語る段になると、ひどく残薄な口調になってしまうのは、マクロにばかり目を奪われてミクロの問題への考察が未熟なためだろう。本書の後半のグローバリズム分析はその典型だ。
2008年9月25日に日本でレビュー済み
この本がなぜこんなに売れているのだろう。
確かに、第一章の「サブプライム問題は戦後最悪の金融危機」と第二章の「住宅バブル崩壊のアメリカはバランスシート不況」はそれなりにうまく書けているし、説得的である。勉強になるところも多い。但し、日経新聞の解説を超えるような内容でもない。
しかし、第三章の「ドル危機に世界はどう対処すべきか」や、第四章の「日本はバランスシート不況を克服できたか」、および第五章の「日本に襲いかかるグローバライゼーションの大波」の部分は、新鮮味がなく付け足しのように感じた。従来、著者が述べてきたことの焼き直しに過ぎない。ページ数を稼ぐための書きなぐりのような印象さえもった。
これなら、本の分量を前半だけの半分にして、値段も半分の800円程度で売り出すのが良識的だろう。
「サブプライム問題、ドル危機、食料資源の高騰など今世界が直面している危機は、従来の経済学ではまったく対応できない!」等とぎょうぎょうしく宣伝しているのもいかがなものか。
バブルの生成とその崩壊、スタグフレーション等の問題は、従来の経済学を応用することで十分に理解できるし、対応可能だ。
また、バランスシート、すなわち資産価格や純資産の変動が経済を不安定にし易いことは経済学の常識であるし、リチャード・クー氏の独自の見解でもない。
ところで、現在の日本と世界経済の主たる問題を、筆者がスタグフレーションと必ずしもとらえていない点は理解しがたい。
しかし、筆者が日本経済や国際金融市場の安定と発展を願い、研究していることは事実であろう。
今後の活躍に期待したい。
確かに、第一章の「サブプライム問題は戦後最悪の金融危機」と第二章の「住宅バブル崩壊のアメリカはバランスシート不況」はそれなりにうまく書けているし、説得的である。勉強になるところも多い。但し、日経新聞の解説を超えるような内容でもない。
しかし、第三章の「ドル危機に世界はどう対処すべきか」や、第四章の「日本はバランスシート不況を克服できたか」、および第五章の「日本に襲いかかるグローバライゼーションの大波」の部分は、新鮮味がなく付け足しのように感じた。従来、著者が述べてきたことの焼き直しに過ぎない。ページ数を稼ぐための書きなぐりのような印象さえもった。
これなら、本の分量を前半だけの半分にして、値段も半分の800円程度で売り出すのが良識的だろう。
「サブプライム問題、ドル危機、食料資源の高騰など今世界が直面している危機は、従来の経済学ではまったく対応できない!」等とぎょうぎょうしく宣伝しているのもいかがなものか。
バブルの生成とその崩壊、スタグフレーション等の問題は、従来の経済学を応用することで十分に理解できるし、対応可能だ。
また、バランスシート、すなわち資産価格や純資産の変動が経済を不安定にし易いことは経済学の常識であるし、リチャード・クー氏の独自の見解でもない。
ところで、現在の日本と世界経済の主たる問題を、筆者がスタグフレーションと必ずしもとらえていない点は理解しがたい。
しかし、筆者が日本経済や国際金融市場の安定と発展を願い、研究していることは事実であろう。
今後の活躍に期待したい。
2009年1月17日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
「バブル崩壊後の日本企業は財務諸表の負債部分を埋めることが最優先させる経営となり、いくら金利を下げても(たとえゼロ金利政策を取ろうとも)お金を借りて、設備投資に回す企業はなくなる。これがバランスシート不況。だから、有効な政策は財政出動となる。」という従来からの著者の主張をさらに強調する本書。今回は、これに貨幣供給量を増やしても効果がない、との考えも追加される。ミクロとマクロの結合部分の説明が不十分だったり、「穴を掘って埋めるだけでもいいから公共事業」的な発想にはすぐに賛同できにくい感情も残るし、なぜか日銀をヨイショしたり、過去の実績強調と著名人との論争を持ち出し「有名病」の匂いも感じるが、派遣切された労働力を活用する公共事業やバランスシート不況はこれを克服してきた日本だからこそ今回の世界的不況にも有効な提言が可能であることは政策的に一考の価値があると思える。
2013年5月4日に日本でレビュー済み
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リチャ-ド・ク-氏の、ファンです。一貫した経済分析に共感を覚え、古い本も読みあさあっています。
2008年8月29日に日本でレビュー済み
古いケインズ「的」な経済学「のようなもの」を信じて、財政出動だけを唱える、エコノミストと巷で「言われている」人の書いた、いつものパターンの本です。
確かに彼は説明は上手ですが、言っている内容に賛成する経済学者はほとんどいないと思われます。
この本が売れていることと、その評価が高いことを見ると、日本人の経済学的素養の貧弱さを嘆かざるを得ません。経済の基本原理を知りもしないマスコミが取り上げるからなのでしょうか。
確かに彼は説明は上手ですが、言っている内容に賛成する経済学者はほとんどいないと思われます。
この本が売れていることと、その評価が高いことを見ると、日本人の経済学的素養の貧弱さを嘆かざるを得ません。経済の基本原理を知りもしないマスコミが取り上げるからなのでしょうか。
2008年11月14日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
まともに本を読んでもいないのに投稿してる輩がいかに多いかこの本でよくわかりました。
クー氏が言っているのはバランスシート不況下で金を使えるのは行政だけだと言ってるんです。金の流れを言ってるんです。箱物行政とかを推奨している訳ではないのです。
クー氏が言っているのはバランスシート不況下で金を使えるのは行政だけだと言ってるんです。金の流れを言ってるんです。箱物行政とかを推奨している訳ではないのです。
2009年1月25日に日本でレビュー済み
「日本経済を襲う二つの波―サブプライム危機とグローバリゼーションの行方」と「「陰」と「陽」の経済学―我々はどのような不況と戦ってきたのか」を連続して読みました。
虚心坦懐に実データを観察し「理論」・「フレームワーク」が現実に則しているかを検証した上で、今の大学で教えている「マクロ経済学」なるものの基本原理・フレームワークそのものに疑問を投げかけ、ケインズでも無く新古典派等とも異なるフレームワークを提示しています。著者のその姿勢・チャレンジ精神に感銘を受けました。
このようなチャレンジ精神こそが「学問」を活性化するのだと思います。
少なくともファッションやポップスではないのですから、「古い」とか「もはや成り立たない」とかの問題ではなく、「資産価格の暴落を伴う大不況を現実に解決できるか、又はできたか否か」が「正しさ」を証明するのだと思います。
「大恐慌」は、アメリカでルーズベルトが財政出動・戦時経済で解決し、ドイツでもやはり財政出動が解決したという事実は、良く知られた歴史上の事実です。
しかしそこには「事実」があるのみであり、ケインズ理論は通常の循環不況にも濫用されその限界を露呈し、現在主流の経済理論も「早めに大胆な金融政策を出動していれば大規模な財政出動がなくとも大恐慌は防げた筈だ」というあくまで「筈」の「仮説」を唱えているに過ぎません。
残念ながら現在主流の経済理論は、未だ大不況を解決したという実績はありません。財政政策に頼らず金融政策を主体として解決するという「実験」は、通常の循環不況ならともかく、資産価格の暴落を伴う「大恐慌」なみの大不況に対して、未だ世界の歴史であまり試されたことはありません。
その意味では、ミルトン・フリードマンもベン・バーナンキも、これからテストを受ける新参者という観点において、リチャード・クーと同じです。
実世界でテストされていない理論は、誰が主張していようと、宗教の様に信仰している学者の数がどんなに多かろうと、単なる「仮説」に過ぎません。
そもそもが「マクロ経済学」自体が「大恐慌」を契機に生まれた、まだ70から80年程度の歴史しかない「若い」学問なのですから、何が「正しい」かは確定していないと思います。
そして「正しい」かどうかは、「古い、新しい」ではなくて、「多数派であるか否か」でもなくて、「大学の経済学者か金融機関のエコノミストか」という権威の問題でもなく、現実の大不況に効力を有したか否か、なのだと思います。
正しいかどうかは、これから5〜10年後の世界経済の行方によって答えが出るのでしょう。
なお今のところ、資産価格の暴落を伴う「大恐慌」なみの大不況に関する唯一の事例と言える過去20年の日本のデータは、リチャード・クーに勝ち点3を与え、リフレ策等の金融政策中心論者には勝ち点を与えていない様に見受けられます。
2000年前後にヘリコプター・マネーを日銀に主張したポール・クルーグマンは、最近、現在の米国経済の状況を踏まえて、強力な財政出動をすべしと唱えています。どうやら変節したようですね。
かつて「日銀はケチャップでも買ってマネーをばらまけ」と主張したベン・バーナンキは猛烈なスピードで金利を下げ必死で資金供給していますが、FF金利を下げ始めてから1年以上経っても経済状況は悪くなる一方です。今のところ、上記の「筈」は「筈」の通りにはなっていませんね。(バーナンキは今こそFRBの金を使ってケチャップを大量に買わなきゃいけませんね。)
著者の今後の活躍を期待します。brilliant!!
虚心坦懐に実データを観察し「理論」・「フレームワーク」が現実に則しているかを検証した上で、今の大学で教えている「マクロ経済学」なるものの基本原理・フレームワークそのものに疑問を投げかけ、ケインズでも無く新古典派等とも異なるフレームワークを提示しています。著者のその姿勢・チャレンジ精神に感銘を受けました。
このようなチャレンジ精神こそが「学問」を活性化するのだと思います。
少なくともファッションやポップスではないのですから、「古い」とか「もはや成り立たない」とかの問題ではなく、「資産価格の暴落を伴う大不況を現実に解決できるか、又はできたか否か」が「正しさ」を証明するのだと思います。
「大恐慌」は、アメリカでルーズベルトが財政出動・戦時経済で解決し、ドイツでもやはり財政出動が解決したという事実は、良く知られた歴史上の事実です。
しかしそこには「事実」があるのみであり、ケインズ理論は通常の循環不況にも濫用されその限界を露呈し、現在主流の経済理論も「早めに大胆な金融政策を出動していれば大規模な財政出動がなくとも大恐慌は防げた筈だ」というあくまで「筈」の「仮説」を唱えているに過ぎません。
残念ながら現在主流の経済理論は、未だ大不況を解決したという実績はありません。財政政策に頼らず金融政策を主体として解決するという「実験」は、通常の循環不況ならともかく、資産価格の暴落を伴う「大恐慌」なみの大不況に対して、未だ世界の歴史であまり試されたことはありません。
その意味では、ミルトン・フリードマンもベン・バーナンキも、これからテストを受ける新参者という観点において、リチャード・クーと同じです。
実世界でテストされていない理論は、誰が主張していようと、宗教の様に信仰している学者の数がどんなに多かろうと、単なる「仮説」に過ぎません。
そもそもが「マクロ経済学」自体が「大恐慌」を契機に生まれた、まだ70から80年程度の歴史しかない「若い」学問なのですから、何が「正しい」かは確定していないと思います。
そして「正しい」かどうかは、「古い、新しい」ではなくて、「多数派であるか否か」でもなくて、「大学の経済学者か金融機関のエコノミストか」という権威の問題でもなく、現実の大不況に効力を有したか否か、なのだと思います。
正しいかどうかは、これから5〜10年後の世界経済の行方によって答えが出るのでしょう。
なお今のところ、資産価格の暴落を伴う「大恐慌」なみの大不況に関する唯一の事例と言える過去20年の日本のデータは、リチャード・クーに勝ち点3を与え、リフレ策等の金融政策中心論者には勝ち点を与えていない様に見受けられます。
2000年前後にヘリコプター・マネーを日銀に主張したポール・クルーグマンは、最近、現在の米国経済の状況を踏まえて、強力な財政出動をすべしと唱えています。どうやら変節したようですね。
かつて「日銀はケチャップでも買ってマネーをばらまけ」と主張したベン・バーナンキは猛烈なスピードで金利を下げ必死で資金供給していますが、FF金利を下げ始めてから1年以上経っても経済状況は悪くなる一方です。今のところ、上記の「筈」は「筈」の通りにはなっていませんね。(バーナンキは今こそFRBの金を使ってケチャップを大量に買わなきゃいけませんね。)
著者の今後の活躍を期待します。brilliant!!