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お金の流れが変わった! (PHP新書 710) 新書 – 2010/12/16
- 本の長さ243ページ
- 言語日本語
- 出版社PHP研究所
- 発売日2010/12/16
- ISBN-104569791638
- ISBN-13978-4569791630
商品の説明
出版社からのコメント
アメリカだ、中国だと右往左往しているあいだに、
世界経済のルールは一変していた。
世界をさまよう4,000兆円の「ホームレス・マネー」がいま、
大挙して新興国へと向かい、繁栄の種子を蒔いている。
ところが相も変わらずバラマキや借金を続ける無策な政府に、
おとなしく従う日本人......。
なぜ金融緩和も財政出動も効果が出ないのか?
ウワサ一発で国が吹っ飛ぶ今日的バブルの正体とは?
企業も個人も、日本人が「チェンジ」すべきはその世界観。
お金の動きをいち早く読み、日本がふたたび大発展するための戦略を語ろう。
【メディアが伝えない世界の最前線】
アメリカ⇒「唯一の大国」はいかにして崩壊したのか
中国⇒バブル崩壊はいつやってくるか
EU⇒帝国拡大から防衛へのシナリオ
新興国⇒21世紀の世界経済の寵児
神出鬼没の巨大なカネに私たちはどう立ち向かう!?
登録情報
- 出版社 : PHP研究所 (2010/12/16)
- 発売日 : 2010/12/16
- 言語 : 日本語
- 新書 : 243ページ
- ISBN-10 : 4569791638
- ISBN-13 : 978-4569791630
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,443,833位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 2,330位PHP新書
- - 31,750位経営学・キャリア・MBA
- カスタマーレビュー:
著者について

1943年、福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。 マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、「The Next Global Stage」がWharton School Publishingから出版される。本著は、発売当初から評判をよび、既に13ヶ国語以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。
経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。 経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。
趣味はスキューバダイビング、スキー、オフロードバイク、スノーモービル、クラリネット。
ジャネット夫人との間に二男(長男:創希,次男:広樹)。
【略歴】
1943年福岡県に生まれる。
早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を取得。
1970年6月マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。
1970年(株)日立製作所へ入社。(原子力開発部技師)
1972年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社。この頃書きためたノートを書籍「企業参謀」として1975年に出版。
マッキンゼー・アンド・カンパニーではディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長、を務める。
世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。
1992年政策市民集団「平成維新の会」を設立、その代表に就任。
1994年20年以上勤めたマッキンゼー・アンド・カンパニーを退職。
同年、国民の間に議論の場を作るとともに、人材発掘・育成の場として「一新塾」を設立し、2002年9月まで塾長として就任。現在はファウンダー。
1996年起業家養成のための学校「アタッカーズ・ビジネス・スクール」を開設、塾長に就任。
1997年カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院公共政策学部総長教授に就任。
1997年~
1998年スタンフォード大学大学院経営学部(MBA)客員教授
1998年(株)ビジネス・ブレークスルー設立、代表に就任。2005年4月に本邦初の遠隔教育によりMBAプログラムとして大学院開校、学長に就任、2010年4月にはビジネス・ブレークスルー大学開校、学長に就任。
2002年中国遼寧省、及び、天津市の経済顧問に就任。
2006年大連の名誉市民に選出。
2007年3月財団法人大塚敏美育英奨学財団設立と同時に理事に就任。
2010年重慶の経済顧問に就任。
2011年CCTV (China Central Television(中国中央電視台))顧問に就任。
2012年4月公益財団法人の移行登記をもって公益財団法人大塚敏美育英奨学財団理事に就任。
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トップレビュー
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振るい、実務に長けた実績に裏打ちされた著名コンサルタントでる。
しかしながら、私にとっては『民の見えざる手』一冊のみと馴染みの無い著者である。
本著は日本は欧米とは比較にならない位、「サブプライム'ローン」
による後遺症は軽微であるが、日本企業が真のグローバル化を果たせ
ていない事が世界で4000兆とも云われる投資先を探しているマネー
(ホームレスマネーと云う)を呼び込めていない主因だとしている。
また、日本のデフレ脱却を図るにはもはや、ケインズのマクロ政策
で効果は期待できない。日本経済再生には日本企業の新興国投資を加
速させる事。そして、法人税率の大幅削減、減価償却期間の短縮によ
る新規投資の促進、つまり日本と云う国が投資先として魅力的に思え
る様な対策が必要である。
ただ、政府が国民から資産を巻き上げる算段をしていると云う論考
(郵貯や定期預金などを通じた国債購入)は愕然とするとともに、現
政府には呆れるばかりであった。
サラリーマン、学生はもとより主婦も必読の書である。
この本を読むと
アメリカの時代は、すでに終わり、
世界を動かすのが、得体の知れないホームレス・マネーであることが読み取れる。
非常に参考になる1冊。
以下、うなずけたこと。
○日本の発展は、日本の中にとどまっていては、あり得ない。
○中国だってこのまま発展するかどうか。
○外国進出は、セットで。
○国債が危ない。
○民主党政権の幼稚さ、稚拙さ。等々。
日本がNo1になるための条件は、
世界をさまよう4000兆円のホームレス・マネーを日本に投資させることだという。
が、しかし、このホームレスマネーは、ギリシャを潰そうとしたお金で、見えない力によって動く、モンスターのような危険きわまりないものであることがわかる。
まさに、これからの世の中、人間が考えているようには動かず、欲や恐れの気配で動くモンスターのようなお金が動いて国を発展させたり、国を滅ぼしたりして行くということだ。
信じるか信じないかは、人それぞれだと思うが、やり方次第では、日本にも、大きなチャンスがあると感じる。
意図をもって世界を動かそうとするスケールの大きな日本人がいればだが。
最近の大前さんが行った印象深い経済予測が2つあります。
1)ドバイショック
ドバイショック発生直後、世界の有識者は揃って、ドバイのこれまでの浪費を非難しドバイ経済凋落まで予測する。
一方、大前さんは実際にドバイを訪れ、「ドバイは大丈夫」と言い切り、「それよりも怖いのは、今後、欧州各国は大丈夫か?米国は大丈夫か?と来て最後に日本は大丈夫か?と連想ゲームが起きることだ」と指摘(その当時の記事の一部が本書にあります)。その後、世界の有識者は、ギリシャ危機が起こってからようやく、この連想ゲームに気が付きPIGSなどの造語を生み出す程度。
2)米国失業率
リーマンショック発生直後、世界の有識者は揃って、米国の失業率は高くて6%程度と予測。一方、大前さんは米国失業率は10%を超えると断言していた。その後、世界の有識者は米国の失業率が8%を超えた辺りで、自分たちの予測の誤りを棚に上げて10%もありえると専門家面し続ける有様。
大前さんがこのような世界の有識者が不可能な予測ができるのは、従来の常識に囚われず、自分で考え方の流れを変えて来ているからだということが本書から解りました。したがって、本書のような本からは安直な答えを求めるのではなく、考え方を学ぼうとする皆さんにのみ購入をお勧めします。
独自の大前理論が炸裂です!
お金の流れが変わった様子が良く判りますよ~!
それでは~!
「ボーダレス」「サイバー」「マルチプル」など20年前
ぐらいにはなかった経済を動かす「見えない力」
ここ最近の新興国の動向、などわかりやすく解説されています。
赤字国債に関しては、危機感をもたれており
安易なリフレ派理論には無い慎重さを感じます。
ケイジアン的な考えを持つ自分にとっては、
ケイジアンは役に立たないとする著者で、
税財源に関しても相違する部分がありますが、
提唱する具体的な規制緩和や街づくりのやり方に関しては、
かなり諸手で賛同してしまうものが多いです。
政治の動きや評価に関してもおそらくいいところをついている
のではないでしょうか?
3・11前の上梓なので、この時点では原子力に関して積極推進派ですが
震災後に上梓した「日本復興計画 Japan;The Road to Recover」
では素早く軌道修正されています。
鉄道、原発を一押しにしているが、鉄道はコロナ、原発は3.11で崩壊している。
新興国には昔の芸で戦えると語っているが、新興国こそGAFAを筆頭とするIT企業が躍進している。
第四次産業の萌芽が見えていた2011年に第二次産業でしか物事を考えられていない。
結局、大前研一は自身の知識範囲でしか経済を語れない前世代の経済評論家だ。
勿論、参考になる点は多い。「若年層から集めて高齢層にばらまく日本の年金制度は破綻確実」は完璧に正しい。世界から投資を呼び込むことが今の日本に必要であるというのも正しい。資産課税が必要との指摘も的確だ。しかし最も重要な「そのために具体的に何をすべきか」が粗雑である。著者にその領域を求めるべきではないのかもしれない。
以下、明白な認識の誤りを指摘しておきたい。
○フラットタックス型の減税は今の日本に効かない。90年代の所得減税の後の成長率を見れば明白。
(増えたのは家計金融資産だけ、という最悪の愚策だった)
○レーガン政権初期の減税政策は、財政悪化をもたらして路線修正を強いられた失敗例である。
○著者はフラットに重い所得税を課し、税収を成長分野に移転する北欧の成長政策を理解していない。
○外資優遇、対内投資優遇は経済成長に対し持続性を与えない。アイルランドの成長率を見れば明らかだ。
(投資を集め続けて成長を持続させ、しかもバブルにしないことが難しいのだ)
○原子力発電は風力発電よりも遥かに経済波及効果が劣る「劣等生」である。
○原子力発電には「電力消費ピークに対応できない」という致命的な弱点がある。
(この点、太陽電池の方が遥かに効率的である)
著者は原発を持つ自治体がホルマリンのように補助金漬けになっている現状を全く知らないようだ。私の知人である地元地方議員の子弟ははっきり「この町はもう終わりだ」と語っている。これまで湯水のように予算を投入して成果ゼロの核燃料サイクルに期待するに至っては、呆れる他ない。
「神の火」を侮る愚かな人間が増え、世界中で原発建設ラッシュの昨今、あと十年以内にスリーマイル級の事故が起きて世界に衝撃を与えるのは間違いない。
しかし、それは政府が動かないと意味ないものなので、それを頼って天狗になるのは浅はかだと思います。
いくら言っても変わらない日本政府はもう置き去りにするべきです。
大切なのは自分が強くなることです。著書の中で、日本の若者に向けたメッセージは強く受け止めなければいけないと思いました。
大げさじゃなしに、一般的な学校教育や今の日本の流れに流されるだけでは近い将来、確実に痛い目にあうと痛感されました。
自分で考えて、学んで、行動すればいいだけのことなんだと感じました。