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原田泰

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新潮選書日本はなぜ貧しい人が多いのか「意外な事実」の経済学単行本 – 2009/9/26

原田泰 (著)

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ISBN-10

4106036487
ISBN-13

978-4106036484
出版社

新潮社
発売日

2009/9/26
言語

日本語
本の長さ

284ページ
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原田泰
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登録情報

出版社 ‏ : ‎ 新潮社 (2009/9/26)
発売日 ‏ : ‎ 2009/9/26
言語 ‏ : ‎ 日本語
単行本 ‏ : ‎ 284ページ
ISBN-10 ‏ : ‎ 4106036487
ISBN-13 ‏ : ‎ 978-4106036484

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原田泰

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田宮仙九郎

同じ数字が解釈でいかようにも解釈できる　　常識が常識にならない　　見方が変わる本

2015年9月23日に日本でレビュー済み

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商品の価格に驚くとともに、本の状態も十分でした。満足しています。ありがとうございました。
　
「統計で嘘もつける」

統計で分析できる事実は、通説がいかにあやふやか如実に教えてくれます。目から鱗とはこのことです。
い論な統計をつかって、都合の良いほうに導いているのが良く分かります。世論調査も心いて解釈すべしです。
大いに参考にしたいです。

2010年2月28日に日本でレビュー済み

Amazonで購入

本書は、日本経済に関するいくつかの誤った「常識」を多数のデータを用いて、それに根拠
がないことを示し、日本の経済政策を考える際の前提となるような知識を読者に提供しよう
としてくれている。
多数出版されている他の日本経済解説本は、そのほとんどが「一つの理論」で全てを説明
しようとするため、単純でわかりやすいが、本書は一つ一つのテーマをデータを見ながら、
何がいえるかを説明するため、理解に時間がかかる。日本の不況を説明する学者は大雑把
に「構造改革派」と「リフレ派」に分かれるが、著者はテーマによって問題解決のために
何が必要になるのか、個別に判断している。
このような著者の態度は事実に対する誠実さを示しており、とても信頼できると感じた。

著者の意見を乱暴にまとめると、政府は公共投資の中の必要性の低いものを止め、市場を
海外に開き、日銀は物価上昇を容認すべきだということになる。
データから読み取れる興味深い結論のいくつかは以下のとおり

・日本人のモラルを低下していない。
・人口減少は怖くないが、高齢化は怖い。が大した事はない。
・高齢化で医療費は大して増えない。
・豊かさを維持するためには、人口を増やすよりも就業者数や一人あたりの労働時間を
　増やすほうが重要。
・出生率の低下は日本的賃金制度（正社員の優遇）の崩壊で解消される。
・国際競争力は豊かさとは関係ない。国内経済の効率化の方が重要。など。

詳しくは本書で確認してください。強くお奨めします。

7人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

倉ヒロ

参考になりました

2013年4月23日に日本でレビュー済み

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まだ途中までしか読んでいませんが、「貧しい」の捕らえ方によって色んな表現が有るもんだと思えました。

1人のお客様がこれが役に立ったと考えています

役に立った

人文社会ルプザレジオン

定義

2010年3月20日に日本でレビュー済み

政治学的観点や経済学的観点から語った書物です。ですが社会学的観点や商学的観点は皆無です。
既に述べられている方もおられるように、１億円以上を豪邸とすると９９００万円の豪邸が大規模
に建築されても「いまだに豪邸がまったくない！」ということもデータ的に可能です。
確かに官僚はそのように考えなければならない面もありますが・・。ただしこのような考え方の方
が国政に携わると、年収２００万円以上にはなんら保障は必要ないとした場合、２１０万円程度の層が
大量にあらわれても「何の問題も存在しない」と切り捨てるということですね（あるいは企業側経団連側がその２００万円の定義に沿って管理した場合、ことは容易です）。確かに官僚としては
正しいと思いますが、
その定義の出所って、金をかけた割に、最終的には意外と直感だったりするんですよね。定義を１度決めるとそれを問い直すことにまたやたら時間とカネがかかり、定義しなおした時には既に・・・って戦後日本が何度もやってきたことことなのですが・・・

18人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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ごんたこす

情けない（他人は批判し、自分は逃げる）

2012年3月19日に日本でレビュー済み

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データを基にして議論しようという「提案」はよい。
ただし、中身は他人の論はデータで批判し、自分は適当なデータで逃げてるだけ。

中身はいくつかの論点について、
・いわゆる「俗説」に対し、実はこんなデータがありますよ、本当でしょうかという。
・その後、俗説を否定した後に、自分の理論や方策をいう。
というもの。

しかし、それを支えるバックボーン・データが薄弱なのだ。
冒頭にデータを元に議論しようと言っているのに、他者への批判に用いたデータも、そもそも胡散臭げだ。そういうデータは確かにあるかもしれないが、そのデータ一つでその俗説が嘘だと言い切ってしまうのかと呆れる。
その一方で自己の主張は、「まぁ、こんな感じ？」で進めており、データも薄く浅薄さがある。

主張が一致するヒトは「そうそう！」と思うんだろうが、あちこちに論理飛躍があって、批判対象の「俗説」と比して公平な議論で進めているとは納得しがたい。
ディベートの材料にするには役にたつかもないが…。

政治家が利益誘導で政策を決める時に、我田引水のアホなデータに基づくというのはわからないでもないが、官僚（財務省→大和総研）が自分で「データで決めよう！」と風呂敷を掲げてこの程度かと思うと情けない。
（それとも個人でデータを引っ張っているからソースとして限界があるということなのか…）

結局、官僚自身もまともなデータでものごとを考えることができないということなのだろう。
この点について、優秀だと言われている官僚が実は大して深い議論はしておらず、あくまでも自分の思うようにしかデータを分析できていないことがわかって、非常な情けなさを感じた。

24人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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少子化問題を直視しようとしない日本

経済論議のためには正確な現状認識が必要、いかに通説に誤りが多いか明らかにする著作

2009年11月5日に日本でレビュー済み

各誌や日経のサイト等で発表された論考を一冊に纏めてある。
非常に面白く興味深い考察がなされているので是非一読されたい。

一例を挙げると、地方における給与の官民格差を
「優秀な人材を確保するため」と正当化する言説は真っ赤な嘘で、
民間から人材を奪う結果に陥ってしまうこと、
日本の高齢層は既に北欧並の社会保障給付を受けており
例え幾らか削減されても給付は高水準であること、
（これは主に共済年金と厚生年金の受給者と思われる）
しばしば医療制度が高く評価されるイギリスは
日本と比べて遥かに育児支援に多額の予算を投入していること。

突っ込み不足の論考も散見されるが、
誤った前提での議論が時間の無駄であるのは明らかで、
当書を読んで経済リテラシーを高めて欲しい論者が
数えきれないほど大勢いらっしゃる現状が残念でならない。

追記：ひとつ重大なすり替えを発見。「人口が減ると貧しくなるとの説は誤り」と巻頭で主張されているが、正しくは「人口減少で貧しくなるとは限らないが、経済成長の足を引っ張るのは確実」である。著者も「何もしなければ日本は毎年0.5％ずつ貧しくなる」とＰ109で明言しているのだが。。

追記２：熟読した末の結論。著者は通説に厳しいが、自説に対して甘い。生産性や構造問題に関する分析は粗過ぎる（90年代に高生産性の製造業から低生産性の建設・サービス業へ労働者が移動したことを問題視する池田信夫氏の方が説得的）。また、「若者の雇用改善は少子化対策になる」との説は根拠薄弱。出生率はバブル期も含め一貫して下落基調にあり、若年失業率と出生率の相関性は低い。欧州諸国の事例で、育児関連の社会保障予算比率の方が影響大なのは明らか。

87人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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食いしん坊

事実に基づき検証してみよう！

2009年11月22日に日本でレビュー済み

元官僚（経済企画庁 &財務省）で、現大和総研常務理事チーフエコノミスト
の著者による経済コラム集。2004年〜2009年夏までのNIKKEI BIZ+PLUSコラム
と雑誌『エコノミスト』の連載コラムが纏められており、一つの話題は数ペ
ージなので、ちょっとした隙間時間に雑誌感覚で読むのに適した本です。

著者は主張します、「思いこみを排除し、事実を見つめよう」と。そして、少
年犯罪、給食費の不払い、グローバリゼーション、格差の拡大、人口の減少、
生活保護・・・これらについて、丁寧に事実を見つめ、通説が事実によっては
支持されないことを解説してくれます。特に、『日本の教育論議は、なぜ「信
念の吐露」にすり替わるのか』というコラムは面白かった。人々があらゆる機
会を自分の信念を開陳する機会として捉えていることを明らかにしてくれます。

著者の主張（ = 信念でもあるようです）で、特に「なるほど！」と感じたのは以下。
「儒教も共産主義も人々の生活水準を向上させたことはなかった。向上させること
ができるのは、国を海外に開き、自由な資本主義体制を採用することだけだ。」
「（物価が下落しても名目賃金は下げることは困難なので）デフレで実質賃金が高止
まったことが経済の大停滞の理由である。」
「肝心なのは、無駄な支出をしないということで、国債発行の額ではない。増税し
て国債発行額を減らしても、無駄な支出が減らなければなんの意味もない。」

「もっともらしい通説を聞いた際には、ちょっと頭を使って疑って見よう」と思
わせてくれる本です。

12人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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徳保隆夫

あなたの「常識」、点検してみませんか?

2009年10月21日に日本でレビュー済み

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NIKKEI NET BIZ+PLUSコラム「経済学で考える」とエコノミスト誌の連載コラム「俗論解剖」「危機の深層」から、6つのテーマに沿った62編を選び、データを更新し一部を編集・改訂した本です。格差、人口減少、グローバリズムなど内容は多岐に渡り、書名「日本はなぜ貧しい人が多いのか」は1編の主題に過ぎません。

副題に「『意外な事実』の経済学」とあるように、どのコラムにも必ずデータが登場します。過去と現在の分析では、何に注目するかを説明してデータを示し、そこから確実にいえることと推論できることを、きちんと区別しつつ紹介します。将来の予測では、可能性を絞り込むために仮定した条件についての記述が加わります。

各コラムは概ね4〜5ページとコンパクトです。個々の話題は適当なサイズに限定されており、シンプルな論理で書かれています。経済学の専門教育を受けていない読者でも、不都合なく読める本だと思います。

本書の価値は、事実に反する俗論がはっきりわかることです。また、事実から政策を導く難しさも、理解できます。事実を抜きに思想信条で政策を決める非科学的態度の悪は明瞭ながら、本書においても、具体的な政策提言は、ほとんどが推論に拠っています。データから確実にいえることは、それほど多くないのです。

しかし、本書の前書きにある通り、誤った事実認識から正しい政策は生まれないが、正しい事実認識からは正しい政策対応が生まれる可能性があります。事実に反する「常識」が、どれほど日本の政策を歪めてきたか。まずはあなたの「常識」を点検してみませんか?

43人のお客様がこれが役に立ったと考えています

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