タイトル通り中国が発表する経済指標や数値データのでたらめさを逐一情報源を明確にしながら暴きつつ、同時に国内メディアがそれを見抜けない(or見抜こうとしていない?見抜いていても黙っている?)状況の体たらくも指摘している。
中国の統計はあてにならないというのは聞いたことがあるが、やはり実際一つ一つ検証してみるとあまりのいい加減さと、自国の実情を隠すための狡猾な数字のトリックに唖然とさせられる。
なぜ中国はでたらめな数字を発表するのか、という問題については、広大な全土を調べる方法論がそもそもなく人員も足りないこと、中国共産党が一党独裁であることなどが複合的に絡んでいて、恐らく今後も解消しないだろう。
ならば、これらデータについて一般国民一人ひとりが一つ一つ検証するのは時間の関係や知識面で難しいのだから、本来は新聞テレビマスコミが綿密に調査して国民にその欺瞞を知らせるべきである。
しかし現実としてマスコミは中国共産党が発表する数字を無批判に垂れ流すだけなので、私たちは「情報リテラシー」を高め、今後も本書の手法にならって検証し続けるしかないだろう。
大いに勉強になる、友人にも一読を勧めたい一冊である。

無料のKindleアプリをダウンロードして、スマートフォン、タブレット、またはコンピューターで今すぐKindle本を読むことができます。Kindleデバイスは必要ありません。
ウェブ版Kindleなら、お使いのブラウザですぐにお読みいただけます。
携帯電話のカメラを使用する - 以下のコードをスキャンし、Kindleアプリをダウンロードしてください。
中国経済・隠された危機 (Voice select) 新書 – 2009/8/29
三橋 貴明
(著)
実質GDP成長率とエネルギー需要の食い違い。
中国全土の労働人口と辻褄が合わない「登録失業者数」。
「GDPの6割を稼ぐ中小企業」の8割が危機に直面。
秒読み段階に入った「不動産と株式のバブル崩壊」。
「保護主義反対」の裏で「バイ・チャイニーズ」の指示……それでも、あの国に期待しますか?
「バイ・チャイニーズ」にせよ、ITの技術情報をメーカーに強制開示させる
「IT製品強制開示制度」にせよ、中国が異質な国であることは、
いまや誰の目にも明らかだ。政府当局が発表する経済指標、数値データに
明らかなな捏造が含まれているケースが多いことからもうかがえるように、
中国は決して資本主義国などではなく、資本主義の皮を被った共産独裁国である。
「100年に1度の危機」における「世界経済の救世主」として熱い期待を集めている中国経済。
だが、その隠された「かなりヤバイ」実態とは……?
ネット上でも大ブレイク中の著者が緊急発刊!
中国全土の労働人口と辻褄が合わない「登録失業者数」。
「GDPの6割を稼ぐ中小企業」の8割が危機に直面。
秒読み段階に入った「不動産と株式のバブル崩壊」。
「保護主義反対」の裏で「バイ・チャイニーズ」の指示……それでも、あの国に期待しますか?
「バイ・チャイニーズ」にせよ、ITの技術情報をメーカーに強制開示させる
「IT製品強制開示制度」にせよ、中国が異質な国であることは、
いまや誰の目にも明らかだ。政府当局が発表する経済指標、数値データに
明らかなな捏造が含まれているケースが多いことからもうかがえるように、
中国は決して資本主義国などではなく、資本主義の皮を被った共産独裁国である。
「100年に1度の危機」における「世界経済の救世主」として熱い期待を集めている中国経済。
だが、その隠された「かなりヤバイ」実態とは……?
ネット上でも大ブレイク中の著者が緊急発刊!
- 本の長さ185ページ
- 言語日本語
- 出版社PHP研究所
- 発売日2009/8/29
- ISBN-104569709648
- ISBN-13978-4569709642
登録情報
- 出版社 : PHP研究所 (2009/8/29)
- 発売日 : 2009/8/29
- 言語 : 日本語
- 新書 : 185ページ
- ISBN-10 : 4569709648
- ISBN-13 : 978-4569709642
- Amazon 売れ筋ランキング: - 1,882,706位本 (本の売れ筋ランキングを見る)
- - 63,270位投資・金融・会社経営 (本)
- - 104,690位新書
- カスタマーレビュー:
著者について
著者をフォローして、新作のアップデートや改善されたおすすめを入手してください。

作家・経済評論家。中小企業診断士。1994年、東京都立大学(現:首都大学東京)経済学部卒業。外資系IT企業ノーテルをはじめNEC、日本IBMなど を経て2008年に中小企業診断士として独立、三橋貴明診断士事務所を設立した。現在は、経済評論家、作家としても活躍中。2007年、インターネットの 掲示板「2ちゃんねる」において、公開データの詳細な分析によって韓国経済の脆弱な実態を暴く。これが反響を呼んで『本当はヤバイ!韓国経済』(彩図社) として書籍化されて、ベストセラーとなった(「BOOK著者紹介情報」より:本データは『 経済ニュースが10倍よくわかる「新」日本経済入門 (ISBN-13: 978-4776206187)』が刊行された当時に掲載されていたものです)
-
トップレビュー
上位レビュー、対象国: 日本
レビューのフィルタリング中に問題が発生しました。後でもう一度試してください。
2010年9月4日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
2009年9月13日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
中国経済についてはすでに書かれていてどのような著作になるのかなと期待していました。
内容は私が考えていたものではなく、中国経済を題材して情報や、数字の正しい読み方について分かりやすく記載された良書です。
次回作のレガシーメディアについての著作も期待が持てます。
内容は私が考えていたものではなく、中国経済を題材して情報や、数字の正しい読み方について分かりやすく記載された良書です。
次回作のレガシーメディアについての著作も期待が持てます。
2009年12月9日に日本でレビュー済み
Amazonで購入
危険だやれ捏造だとはやし立てるだけの粗悪な本とはまるで一線を画しています。
中国の発表した統計が嘘であるという結論に至ったプロセスをきちんと追って、説明がなされているところが本書の秀逸な点です。また、情報ソースが明示してあるので疑問に感じたらすぐに調べられる点も本書の優れているところでしょう。
中国の発表した統計が嘘であるという結論に至ったプロセスをきちんと追って、説明がなされているところが本書の秀逸な点です。また、情報ソースが明示してあるので疑問に感じたらすぐに調べられる点も本書の優れているところでしょう。
2009年9月1日に日本でレビュー済み
中国経済の分析本であるが、その裏に実はインテリジェントの世界で死命を制する情報リテラシー(情報を読み解く能力)の重要性を喚起するという意図が込められている。
日本のマスメディアは、中国共産党政府発表の経済指標を鵜呑みにして流しているが、それは確信犯であるか、愚者であろうか。という問いかけである。
そこで、合理的説明が出来ない事例(つまり嘘)が次々に例示される。そして、中国の経済問題は、日本のマスメディアの問題と重なる部分があるという著者の見解に同意する(外の向かっては改革を叫び、内では記者クラブという談合組織を死守するのが一例である。元首相の世襲と同根であり要するに欺瞞である。ニセモノは本物より本物らしく振舞うので始末が悪い)
情報リテラシーの格好の題材であるポジショントークの一例。
金融機関が「ある国」の経済を絶賛する時は、その国に投資したいときではなく「投資を引き揚げたい」ときである。
もう一つ、「証券化商品」についての説明。
あり余るマネーという前提の下に生み出されたもので、それが「投資適確」という「格付会社」を必要とした。そして、幕が閉じ「コモデティ」、そして今「中国」と続いている。
他にも興味深い明解な解析が多数。
日本のマスメディアは、中国共産党政府発表の経済指標を鵜呑みにして流しているが、それは確信犯であるか、愚者であろうか。という問いかけである。
そこで、合理的説明が出来ない事例(つまり嘘)が次々に例示される。そして、中国の経済問題は、日本のマスメディアの問題と重なる部分があるという著者の見解に同意する(外の向かっては改革を叫び、内では記者クラブという談合組織を死守するのが一例である。元首相の世襲と同根であり要するに欺瞞である。ニセモノは本物より本物らしく振舞うので始末が悪い)
情報リテラシーの格好の題材であるポジショントークの一例。
金融機関が「ある国」の経済を絶賛する時は、その国に投資したいときではなく「投資を引き揚げたい」ときである。
もう一つ、「証券化商品」についての説明。
あり余るマネーという前提の下に生み出されたもので、それが「投資適確」という「格付会社」を必要とした。そして、幕が閉じ「コモデティ」、そして今「中国」と続いている。
他にも興味深い明解な解析が多数。
2009年9月26日に日本でレビュー済み
著者は中国の統計数値を最悪の輸出品と言っています。
その理由を中国の政治体制のためとしています。
数値の中でで最も信頼できるのが電力消費量であり
その変動より、GDPの伸び率を推測することが
かえって有効としています。
日本のように、統計数値には0.1%でも間違いが
ないようにという国とは随分体質が異なるようです。
その理由を中国の政治体制のためとしています。
数値の中でで最も信頼できるのが電力消費量であり
その変動より、GDPの伸び率を推測することが
かえって有効としています。
日本のように、統計数値には0.1%でも間違いが
ないようにという国とは随分体質が異なるようです。
2009年9月13日に日本でレビュー済み
従来から、中国の経済指標は怪しいのではないか?と言われていたが、
雇用統計、GDP成長率、等おかしな統計を具体的に指摘するとともに
それを日本のメディアが疑いもせずそのまま伝え、投資等に悪い影響が
及んでいることが述べられている。また、数字を作るための上意下達の
政策自体も変であることがよくわかる。
雇用統計、GDP成長率、等おかしな統計を具体的に指摘するとともに
それを日本のメディアが疑いもせずそのまま伝え、投資等に悪い影響が
及んでいることが述べられている。また、数字を作るための上意下達の
政策自体も変であることがよくわかる。
2009年12月16日に日本でレビュー済み
2008年第4四半期の電力消費量がマイナス7%に達しているのに、
GDP伸び率は6.8%と発表する中国政府を、「資本主義の皮を
被った共産独裁国」とバッサリ切る。
その返す刀で、そうした政府の発表を何の吟味もなく記事にしたり、
対前年比と対前期比の区別もせずに、記事のタイトルにあわせて
相反するデータを使い分けるマスコミを「マスゴミ」と断罪する。
巨大市場に対する期待から、判断を誤ることにならなければ良いが、
中国へ投資したり、進出するのは、相当リスクが高いことを理解し、
撤退シナリオを常に準備しておく必要があるだろう。
GDP伸び率は6.8%と発表する中国政府を、「資本主義の皮を
被った共産独裁国」とバッサリ切る。
その返す刀で、そうした政府の発表を何の吟味もなく記事にしたり、
対前年比と対前期比の区別もせずに、記事のタイトルにあわせて
相反するデータを使い分けるマスコミを「マスゴミ」と断罪する。
巨大市場に対する期待から、判断を誤ることにならなければ良いが、
中国へ投資したり、進出するのは、相当リスクが高いことを理解し、
撤退シナリオを常に準備しておく必要があるだろう。